ドラッカー先生は聞く耳を持たない 高校野球の女子マネージャーが体得したマネジメントの神髄 | JBpress (ジェイビープレス)
書店でタイトルを目にした時、思わず唸ってしまった。 こともあろうに「経営の神様」とも称されるあのピーター・ドラッカーと、高校野球の女子マネージャーを組み合わせてしまうとは。一線を越えてしまったかのような、あまりにも型破りで大胆な発想に唖然とし、感服したのである。 なぜ、女子高生がドラッカーを読むことになるのか。読んで何をするのか。そして、一体何が起きるのか・・・。 頭の中に「謎」が次々と浮かび、アニメ風の表紙にちょっと気恥ずかしい思いをしながら、思わず手に取ってレジに向かった。そういう人は、おそらく私だけではないはずだ。 浮かび上がるドラッカーの偉大さ 小説仕立ての経営ノウハウ書は世の中に数多くある。例えば、『ザ・ゴール』（エリヤフ・ゴールドラット著）、『餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか？』（林總著）などのベストセラーが有名だ。 本書も確かに小説仕立ての経営ノウハウ書なのだが、他
インドはやはり混沌の国だった 「ナノ」工場用地を巡って大モメ、日本人には腹下しの洗礼 | JBpress (ジェイビープレス)
暑いインドに行ってきた。インドは今がベストシーズン。気温も日中25～30度ほどでしのぎやすい。現地の人によれば、もう少したつと連日40度を超えるようになるそうだ。 やはりインドは混沌の国だ。たくさんの民族、様々な宗教。インドの人々は「みんな仲良くやってる。ノープロブレム！」と力強く言うが、そんなこともあるまい。過去の戦争を見れば、民族や宗教が元になっているものばかりだ。先進国はそれを利用して、民族同士を争わせて力を削ぎ、ヘゲモニーを握ってきた。 いろいろな思惑を持ったいろいろな民族の人々が、民主主義で議論しながらやっていくわけだから、何事であれ決定から実行までに途方もない時間がかかる。高速道路のようなものを造る時も、なかなか合意が得られない。 「ナノ」の工場用地買収に農民が大抗議運動 最近の例で言えば、タタ自動車が有名な20万円カー「ナノ」の専用工場を、コルコタの北40キロメートルに位置す
優秀な技術者が「無能化」していく悲劇 日本半導体が陥った「組織のジレンマ」とは | JBpress (ジェイビープレス)
前回、日本半導体が、韓国、台湾のメーカーや米マイクロンテクノロジーの「高度な破壊的技術」に駆逐されたことを論じた。 日本メーカーは、25年もの長期保証を付けた高品質な半導体を作り続けたが、 韓国、台湾メーカーや米マイクロンテクノロジーは、そんな長期保証を必要としないPC用DRAMを安価に大量生産した。つまり、日本半導体は、クレイトン・クリステンセンが言うところの「イノベーションのジレンマ」に陥ったのである。 そして、1980年前後に形成された、極限技術・極限品質を追求する日本の技術文化、すなわち過剰技術で過剰品質な製品を作る技術文化は、DRAMで手痛い敗戦を経験したにもかかわらず、30年以上経過した現在も変わっていない。 なぜ、変わることができないのか？ その原因の1つには、DRAMでシェア世界一になったという過去の成功体験があるものと考えられる。 社長会見に垣間見えたトヨタの傲岸不遜 こ
戦場で明らかになる「男女平等」の限界 | JBpress (ジェイビープレス)
ある若い米軍女性兵士が、アフガニスタンへの赴任当日、基地に姿を現さなかった。軍隊で配属拒否は重い罪になる。翌日、彼女は軍警察によって逮捕された。 イラクやアフガニスタンへの赴任を苦に、逃亡したり自殺したりする兵士が増えている。しかし、この若い女性兵士のケースは特殊だった。 子供を抱きながら途方に暮れた女性兵士 アレクシス・ハッチンソン特殊技官（21）は、事件当初、生後11カ月の男の子を持つシングルマザー兵士だった。 彼女は2009年11月5日に、所属する部隊と一緒にアフガニスタンに発つことが決まっていた。10月中旬、ハッチンソンはカリフォルニア州に住む実母に子供を預け、出発の準備を始める。 しかしその1週間後、実母が根を上げ、やはり長期的に子供を預かることができないと連絡してくる。実母は、自分の母親と、障害を持つ娘の介護で、すでに手一杯の状況だったのだ。 ハッチンソンは上司に、赴任中に子供
若者よ、新型インフルエンザに大いにかかれ 21世紀型医療は「自分で治す」～手を洗うな、マスクはするな、キスをしよう | JBpress (ジェイビープレス)
免疫学の世界的権威である安保徹・新潟大学大学院教授である。「何たるムダ。効果もほとんど期待できないワクチンに、なぜこれほどの税金を投入するのか。愚の骨頂である」と手厳しい。 最終的には接種を受ける人の負担になるが、国や市町村でもかなりな額の補助が行われる見通しだ。安保教授は続けて言う。 「ワクチンなんて歴史的に効いたためしはほとんどありません。弱めたウイルスを使ってワクチンを作っているわけで、本物の抗体ができないのです。今までにワクチンを打った人で、その後インフルエンザにかからずに済んだという例は1つもありません」 もっとも、安保教授は効果がゼロと言っているのではない。効果はあっても極めて限定的であり、それに頼り切るのはいかがなものかと言うのである。医療の世界はただの水でも効果がある場合がある。人間には本来備わっている強い自己治癒力がある。精神的な効果でそれを高められれば、それ自体が治療で
欧州が目論む世界制覇 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2009年10月6日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） ついにこの時が来た！ アイルランドがリスボン条約を批准した今、欧州連合（EU）は世界制覇を目指す計画を推進することができる。数カ月以内に、大統領と外務大臣を新たに任命することになる。 英国のトニー・ブレア前首相は、「EU大統領」の椅子に座るべく準備体操を始めている。外相ポストについても、スウェーデンやデンマーク、ベルギーの政治家が名乗りを上げている。 新しい対外政策構造を設けて守りを強化するEUは、自らを世界の超大国の1つとして扱うよう主張している。英国のデビッド・ミリバンド外相は、「米国と中国のG2ではいけない。EUも加えてG3にすべきだ」と述べている。 しかし、EUの本部があるブリュッセルで起きていることは、いや、米中欧の3者間で生じていることも、実はおまけのような出来事に過ぎない。欧州の野望にとって本当に重要なのは、世
何のためのホメオパシーか 西洋医学が見放した人を前に、それでもノーと言えるか | JBpress (ジェイビープレス)
ロンドン大学 ユニバーシティー・カレッジの薬理学者デービッド・カフーン（David Colquhoun）氏は「大学がホメオパシーについて科学の学位を授けることは、科学ではなくて反科学である」と批判しているし、そのほか、ホメオパシーの有効性について反論する科学者や論文は多い。 確かに、化学薬剤のように明確な作用機序はないし、エビデンスが整っているわけでもない。しかし、あえて今回取り上げたのは、長年にわたって世界で多くの人が用いてきた伝承医療であり代替医療だからだ。
4000万円も損している日本の若者たち 著者インタビュー 森川友義氏 | JBpress (ジェイビープレス)
「もし若者が事実と真剣に向き合ったら、大暴動が起きるのではないでしょうか。起きない方がおかしいと思いますよ」 異民族弾圧で世界中の耳目を集めたウルムチばかりか、全国で暴動が頻発している中国の話ではない。日本のことである。そんな物騒なことを言い出したのは、早稲田大学で政治学を教えている森川友義・国際教養学部教授。「だって、この数字を見ただけで自分たちがいかに損をしているか分かるでしょう」 20代は有権者の3分の2が権利を放棄 森川教授が取り出したのは、今から2年前の参議院選挙での数字だ。 20～35歳未満：約2500万人に対し、約1000万人。 70歳以上：約2000万人に対し、約1300万人。 これらの数字はその年代の人口と2007年に実際に投票に行った人の数の対比である。20代と70代を比べても、35歳未満と70歳以上の数字を比べても、若者の方が人口は多い。ところが、実際に選挙に行ってい
BRICsと新興国市場と世界経済 空論ではなかった巨大新興国の強さ JBpress(日本ビジネスプレス)
先週、ロシアのエカテリンブルクで開かれたBRICs （ブラジル、ロシア、インド、中国）首脳会議の初会合は、中身よりもレトリックが多いまま閉幕した。 ロシアのドミトリー・メドベージェフ大統領はこの会議を「世界の政治の中心地」と呼んだが、本質的に立場の異なる4者会議が、経済問題を話し合う場として主要先進8カ国首脳会議（G8）に太刀打ちできなかったことは明らかだ。 BRICs諸国がいかに本質的に異なるのかを理解すれば、これは何ら驚くに当たらない。 ロシアとブラジルはコモディティー（商品）の輸出大国であり、逆に中国はコモディティーの輸入大国である。また中国は多角的通商交渉（ドーハ・ラウンド）の支持者であり、インドは懐疑論者だ。そしてインドと中国はインド洋における覇権争いで睨み合っており、ロシアと中国は中央アジアで対立している。 むしろ本当に驚くべきことは、そもそもゴールドマン・サックスのチ
カラヤンが驚いた佐治敬三の「ほな、そうしましょ」 サントリー躍進を支える文化事業という根幹 | JBpress (ジェイビープレス)
まさに「継続は力なり」である。サントリーのビール事業が1963年の参入以来、2008年に初めての黒字化を達成した。 「非上場企業だから続けられた」と言えばそれまでだが、それにしても、よく今まで撤退しなかったものだ。初志を貫いて事業を継続すれば、いつかは実を結ぶ。その格好のモデルケースとなるのだろう。 ビール事業だけではない。やはり利益を挙げてきたわけではないが、サントリーが決して撤退しようとしない事業がある。美術や音楽など芸術文化を支援する「文化事業」だ。いわゆるメセナ活動である。 もともとサントリーは、社会との結びつきを非常に強く意識している会社だ。創業社長の鳥井信治郎氏は「やってみなはれ」という言葉で有名だが、鳥井氏の経営哲学を語るうえで欠かせない言葉がもう1つある。それは「利益三分主義」という言葉だ。 企業は社会の一員であり、社会とともにある。だから事業で得た利益は会社や株主、社員の
世界経済：経済ナショナリズムの復活 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年2月7日号） 経済ナショナリズムという亡霊が蘇ろうとしている。それをもう一度葬り去るには、バラク・オバマ大統領が陣頭指揮を取らなければならない。 今回の危機ほど複雑な危機に対応するうえで、これまで求められてきたのは、断固たる主張と原則ではなく、微妙なニュアンスと現実主義だった。 信用市場を支えるために、政府保証を提供するべきか、それとも「バッドバンク」を作るべきか？ 恐らく両方だろう。どのような景気刺激策が最も効果的だろうか？ それは国によって異なる。銀行は国有化されるべきだろうか？ 一定の条件の下では、答えはイエスだ――。 どんな解決策であれ、絶対的な確信を持って対策を拒んだ（または受け入れた）のは、愚か者と党派主義者だけだ。 しかし、近代史の暗黒時代から蘇った亡霊には、これとは違う、まさに決然たる対応が必要だ。経済ナショナリズム――雇用と資本を国
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