7カ国の亜女子が語る､日本人の｢ここがムリ｣
アジアでビジネスをしているそこのアナタ、その国の事情をどのくらいご存知だろうか。現地で働く日本のビジネスパーソンに聞いてみても、日々の業務に終われ、意外とその国の事情、心情を知らぬまま過ごしている人は少なくないのではないか、と思う。 そこで博報堂亜女子会議では、日本人とビジネスをしている各国OLたちに、自国の国民性と、日本人ビジネスパーソンについて日ごろどう感じながら仕事をしているのか、率直な意見を聞いてみた。 答えてくれたのは、中国（上海）、ミャンマー（ヤンゴン）、マレーシア（クアラルンプール）、タイ（バンコク）、ベトナム（ホーチミン）、インドネシア（ジャカルタ）、韓国（ソウル）の7カ国の亜女子OLだ。 ヤンゴン女子「人前でしからないで」 日本でも、女性たちを敵に回したら大変な目に合う……という職場がよくあるし、それはどんな国でも同じだ。ここに紹介する亜女子の意見はあくまで個人的なものの
マクドナルド､不条理な｢退職勧奨｣の実態
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恐るべし！トヨタがあぶり出す｢7つのムダ｣
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アダルトビデオ界の大物は､どんな男なのか
<2>アダルトビデオで儲かるのは｢販売｣ではない <3>アダルトビデオ界の大物が切り拓く"新境地" 飄々（ひょうひょう）としてまるで飾るところがない。セーターにデニム、それにスニーカーといったいでたち。腕時計もしない。代わりに入館カードか何かが入ったプラスチックケースだけは律儀にも首からぶら下げている。長いことアダルドビデオ（AV）業界の「フィクサー」や「黒幕」と呼ばれてきた男にギラギラしたところやアクの強さはかけらもない。むしろ脱力系と言った方がいい。 謎の経営者とささやかれた男 「エロやってればたたかれる。目立たないようにせざるをえなかった。今は発信していかないと、社員が色眼鏡で見られてかわいそうだから。やってることを隠すつもりもないしね」 DMM.comグループを率いる会長の亀山敬司はかつてマスコミどころか社外の付き合いもほとんどなく、飲みに行くのも年に2、3回だけ。謎の経営者と言わ
｢格差｣と｢10代のセックス｣の意外な関係
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歴史的｢新卒大量入社｣の後に来る"余波"
新卒採用数が大幅に増えた（と言われる）「2015年度組」が入社するまで、あと2カ月を切りました。 新入社員の「受け入れ」準備には、大変な手間がかかります。まずは人事部が社会人としてスタートする心構えや、ビジネスマナーを指導する導入研修を実施。その期間は会社によってまちまちですが、平均すると3カ月くらいのようです（「日本の人事部」調べ）。その後、現場に配属されることになりますが、そのバトンタッチをスムーズに進めるのは意外と大変。 「新卒社員を育てるなんて、そんな面倒なことは嫌だ～！」 とネガティブな反応をあらわにする現場。あるいは古典的な体育会系ノリで、「とりあえず行ってこい！」と放置プレーになりそうな現場。こうした現場に新卒社員を配属するのは、少なからずリスクを伴います。そこで、 「面倒見がよくて、新卒社員を育てた実績のある職場に優先的な配属をするべき」 と人事部は考えたくなります。 新卒
伝授！これが｢自前広告コピー｣の作り方だ
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なぜ道の駅は儲からなくても店を出せるのか | 地方創生のリアル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
前回のコラムでは、｢なぜ地方は補助金をもらっても衰退するのか」について取り上げました。「地方に必要なのは『おカネそのもの』ではなく、『おカネを継続的に生み出すエンジン』である」というのが主な趣旨ですが、本当に多くの反響がありました。 さて、今回は全国各地にある「道の駅」をとりあげたいと思います。 この施設を一度でも訪れたことがある方は、結構いるのではないでしょうか。では、道の駅は誰が作っているのでしょうか。「民間業者が、普通に地元の特産品などを買える便利な商業施設として営業している」､と思っている方も多いと思います。 しかし、実は、道の駅の約8割は行政が設置しているという、立派な公共事業の一つです。 そのため、売上げを伸ばしていこうという努力が足りなかったり、そもそも立派な建物すぎてコストが高かったり、さらには「破綻しても行政が事業主体だから、行政任せ」という状況になっていたりしているので
日本人看護師が現地で見たエボラの真実 | トレンド | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
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LINEはなぜ海外でブレイクしないのか
「上場よりも事業を安定的に伸ばし、収益につなげるのが先決だ」──。 10月9日に開催された事業戦略発表会。LINEの森川亮社長は年内の上場を見送った理由をこう説明した。LINEは11月にも、日米で株式公開するとみられていた。上場で得る資金を広告宣伝などに投じ、海外での利用者獲得を加速するためだ。だが9月22日、親会社の韓国ネイバーが年内上場の見送りを打ち出した。 突然の翻意について森川社長から、納得いく説明がされたとは言いがたい。うわさされるIT大手とのM&Aも「今は出資を受け入れるつもりはない」（森川社長）と否定。真相はやぶの中だ。 ここまで順調に飛躍し、まさに今が“旬”のLINE。しかしその収益構造を見るかぎり、ゲーム依存からの脱却はなかなか進んでいない。 ゲーム依存の収益構造 2013年12月期、LINE事業の売上高343億円の約6割を占めたのが、『LINE POP』などスマートフォ
日本の夫は「18時退社夫」に変われるか？
「営業は24時間365日」が当たり前と思っていた。朝から晩まで働き、接待にいそしみ、帰宅は夜11時、12時。家のことは主婦の妻がすべて責任を持つ。仕事優先の生活を、結婚後も8年間、続けた。昭和な家庭に育った妻は、それを「当然のこと」として受け入れた。2年の遠距離恋愛の後、妻は結婚退社し夫の勤務地へ。妻にとっては誰も知り合いのいない土地だった。 当時のことを思い出し、夫は言う。「妻は実家からも遠く、身寄りもない中で寂しかったと思いますが、私には、その部分への想像力は、恥ずかしながらまったく及びませんでした」。 主婦家庭の夫が、ワーク・ライフ・バランスを考えることはできるのか。そんなぜいたくは「子育てしながら働く母親の特権」なのか。仮に男性にも可能だとしたら、それは「バランスを取っている」のではなく「キャリアをあきらめただけ」ではないのか。 今回登場する、吉原卓也さんは、こうした疑問に身をもっ
新入社員に優しい｢ホワイト企業｣トップ300
いよいよ新年度がやって来る。今年も大半の企業では、4月に新入社員を迎える。だがせっかく希望に燃えて入って来ても、会社は楽しいことばかりではない。遅かれ早かれ結果を求められる。つらいことも多い。仕事があわないと思う人も出てくる。新人は、最初は我慢して働いていても、時間がたつにつれて徐々に自ら「方向転換」を決め、辞めていくケースがどうしても出てくる。 805社のデータで「ホワイト企業」をランキング もちろん、甘い気持ちで働いていたり、就職活動中に自分の適性を十分考えなかったなど、働く側に問題がある場合も多い。だが、短期間に多くの新入社員が辞める職場なら、企業側に問題がある可能性が高い。 こうした問題企業を見つけるためによく使われるのが、新卒者が3年後にどれだけ在籍しているかを見る「新卒3年後定着率」だ。労働法規スレスレで社員をこき使うなど、さまざまな問題を抱える「ブラック企業」と対比する意味で
リクルート”最強の母”の、脱・出世戦略
メンバーの大半が育休明け――。リクルートには、そんな「ワーキングマザーだらけの営業グループ」がある。しかも、2011年4月のチーム発足以来、全期で目標を達成。最初の期末ではMVPを獲得した。 こうも堂々たる業績を見せつけられると、このチームが、日本企業にありがちな、見せかけばかりの「女性活用推進プロジェクトチーム」ではないことがよくわかる。はたして、育休取得後の女性が、いきなりフル加速で実力を発揮できるチームとは？ そのリーダーこそが、リクルートキャリア新卒事業本部営業統括部営業１部５Ｇマネジャーの堂薗稚子（どうぞの・わかこ）さん。この人の歩みを聞くと、なぜ「ドリームチーム」が実現できたのか、なるほど合点してしまう。 堂薗さん自身、8歳の女児と2歳の男児を育てる母親だ。一方で、仕事の鬼でもある。92年入社以来、リクルートの基幹事業である人材畑一筋。営業や企画の担当として、つねに第一線をひた
iPhone6､早くも予約受け付けを開始！
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トミカ、23年ぶりに大幅値上げ
玩具大手のタカラトミーは２月１日、ミニカー「トミカ」の主力商品１２０種の希望小売価格を、３６０円から４５０円へ25％引き上げた。値上げは実に23年ぶりとなる。 「今までの品質を守っていくには、ここで値上げに踏み切らざるをえなかった」（同社の竹内俊介トミカグループリーダー）。１９７０年に３～５歳の男児向け玩具として発売したトミカは、精巧な作りで大人にも人気を博し、国内ミニカー市場でシェアトップ。同社の調査では国内での認知度は９割に至り、累計５億７４００万台を売り上げた（２０１３年３月時点）。 トミカ値上げの一因は、原材料の価格上昇だ。特に影響が大きかったのが、ボディの主原料である亜鉛合金。直近の５年間で１.５倍に値上がりしたという。 だが、原材料価格以上に大幅上昇したのが、生産国であるベトナムの人件費だ。当初トミカは東京・葛飾区の工場で生産していたが、92年に中国広東省の協力工場への生産委託
生コンが来ない！ 建設現場の悲痛な叫び
生コンクリート打設が予定どおりに進まない──。そんな悲鳴が首都圏の工事現場から聞こえてくる。 コンクリートそのものが不足しているわけではない。「生コン工場の稼働率は50％程度と、生産余力は十分にある」（東日本に強い有力販売会社幹部）。不足が著しいのは、生コンや骨材（砂や砕石）の運び手だ。 首都圏の生コン出荷量は東日本大震災直前まで長期低落が続いた。埼玉県南部と東京2区（練馬、板橋）を営業エリアとする埼玉中央生コン協同組合の場合、2010年度の出荷量は最盛期だった1988年の522万立方メートルの3分の1程度まで減少。この間、メーカーは生コンを運ぶミキサー車と運転手の数を減らす合理化を余儀なくされた。 そこに建設投資による景気浮揚を打ち出す安倍政権が誕生。同組合の13年度の出荷量は、190万立方メートルを超える急回復を見込む。20年の東京五輪開催も決まり、「首都圏の生コン需要は、少なくとも向
西洋は「信じる宗教」、日本は「感じる宗教」
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「ほぼ日」は売れ筋を”考えない”
ドラッカーが喝破したように、「顧客の創造」は事業の究極の目的だ。 これは、しかし、「言うは易（やす）く行うは難（かた）し」の典型だ。「ほぼ日刊イトイ新聞」は実際に顧客を創造し、それをビジネスとしての成果につなげている希少な例だといえる。 「ほぼ日（にち）」は、表面的には新聞形式のウェブメディアだ。しかし、ビジネスとして見たとき、ほぼ日はおそらく日本で最も高収益率の事業でもある。利益の源泉は、あっさり言ってしまえば、物販である。しかも売れている商品といえば、手帳に腹巻き、土鍋……。何の変哲もない生活用品ばかり。 ほぼ日ならではのヒット商品の背後には、独自の戦略ストーリーがある。多くのウェブメディアと異なり、ＢｔｏＢの広告収入にはいっさい依存しない。タイミングに依存するニュースを追わない。人々の生活の中にある「動機」を発見し、時間をかけて読者と「動機」をやり取りしながら、自ら消費者の需要を創る
ノムさんの人生が示す、｢一流｣と｢二流｣の差
急成長の裏に、“モノマネ”と“エアビデオ” プロ野球界で「凡才からトップに登り詰めた」選手の中で、最たる成功者といえば野村克也だろう。 野村は長嶋茂雄や王貞治と並ぶ日本球界の“伝説”だ。現役として26年間プレーし、プロ野球史上最多の3017試合に出場して本塁打王を９回、打点王を７回獲得。現役引退後は南海、ヤクルト、阪神、楽天で監督を務め、リーグ優勝５回、日本一３回、歴代５位の通算1565勝を飾った。 成し遂げてきた栄光とは対照的に、1954年に南海（現ソフトバンク）と契約金ゼロのテスト生で入団した当時は、誰も注目しないような選手だった。楽天の監督を退任した翌年、筆者が行った野球雑誌『Baseball Times』のインタビューで、野村は入団したばかりの頃について独特の口調でぼやいている。 「無視、まったくの無視。首脳陣には何も期待されず、無視されていた。その中から何とかはい上がって、監督や
ついに動き出した、巨艦・NTTのO2O
いよいよNTTグループが総力を挙げて、O2O（オンライン・ツー・オフライン）に乗り出してきた。 同グループは言わずと知れた国内最大の情報通信グループ。O2Oに関しては動きが鈍いと思われていたが、そんなことはなかった。ここにきて、一気に展開を始めた。しかも、西の地で――。 兵庫県西宮市。大阪と神戸の中間に位置するこの街は、高級住宅が立ち並び、関西の人にとってはあこがれの地としても知られている。 その地をNTTグループは選んだ。 レストランの順番待ちも必要なし 2012年10月、NTTグループは、阪急阪神グループ、博報堂と協業でモバイル会員向けO2Oサービス「SMART STACIA（スマート スタシア）」を始めた。同時に、12年10月から13年5月まで、会員を対象とした大規模O2O実証実験にも本格的に取り組んでいる。その実験の地の１つが、西日本最大級の商業施設「阪急西宮ガーデンズ」だ。 阪急
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