jekiが手がける電車内テレビ局「TRAIN TV」 その狙いと展望とは？
ジェイアール東日本企画は2024年4月1日、「TRAIN TV（トレインティーヴィー）」を開局。これは首都圏JR主要10路線とゆりかもめの車両サイネージ約5万面を対象とする新たな番組配信プラットフォームだ。「TRAIN TV」登場による、車内広告の価値や今後の展望について、ジェイアール東日本企画に話を聞いた。 左から）コミュニケーション・プランニング局 プランニング第四部長 兼 交通媒体局 TRAIN TV事業部 ブランドマネージャー 中里栄悠氏、交通媒体局 TRAIN TV事業部長 佐藤雄太氏、交通媒体局 TRAIN TV事業部 中村 真氏 OOHの弱点「コンテンツ」を増強 電車だけのオリジナル番組を提供 ジェイアール東日本企画の推計によると、首都圏の生活者は生涯で約1万時間以上を電車の中で過ごしているという。コロナ禍で敬遠された時期もあったが、通勤・通学やレジャーにと、電車は公共交通機
Ingress、ポケモンGOの開発現場。Niantic川島優志さんに聞く。【前編】
さて、日本でもとうとう「ポケモンGO」がローンチされました。皆さんも恐らくご存知の通り、一足先にリリースされたアメリカではもはや社会現象になっています。ローンチからたった一週間ですでにモバイルゲーム歴代最高のユーザー数を獲得し（！）、アクティブユーザー数ではTwitterを追い越しました。僕が住む比較的郊外でさえ、道を歩けばポケモンGOをプレイしている人と何度もすれ違います。アメリカに住んで12年、こんなことは初めてです。とにかく話題で持ちきりのポケモンGO、このゲームを任天堂と共同で開発している会社がサンフランシスコにあるNiantic, Inc.です。 Niantic, Inc.は元々Googleの社内スタートアップとして始まり、これまでにIngressというモバイルゲームを開発してきました。Ingressのゲームコンセプトは陣取りゲーム。ゲームフィールドは私たちが住む現実の世界そのも
『週刊文春』編集長インタビュー「紙の時代は終わった」は、売れないことの言い訳
「文春砲」「センテンス スプリング」「デスノート」——報じる記事はそう称され、いまや世間の話題の発信源になっている『週刊文春』。3月16日に発売された『編集会議』では「コンテンツ・ビジネス」を総力特集。巻頭では、『週刊文春』編集長 新谷学氏への＜1万字インタビュー記事＞を掲載している。スクープはどのようにして生まれるのか。衰退する雑誌ビジネスの新たな活路は。国内の雑誌売上No.1を誇る凄腕編集長に、雑誌を起点としたコンテンツ×ビジネスのこれからについて聞いた。（取材日：2016年2月12日） 弱い者いじめは大嫌い ベッキーさんには同情している ——2016年になって以降、多くの話題が『週刊文春』のスクープによってもたらされました。世の中に与えたインパクトも大きかったですね。 （ゲスの極み乙女。の川谷絵音さんとの不倫を報じた）ベッキーさんのことは、正直あそこまで激しいバッシングになるとは思わ
「先生！ステマって何ですか？」「ステマとPRの境界線はどこですか？」「PR会社ってウラで何をやってるんですか？」 - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
当時、JARO・JIAA主催の講演などにもお呼びいただき、度々解説をさせてもらっていました。このガイドラインは、その後の追加改定を経て、現在も引き継がれています。 まず、ステマはやってはいけません。これは大前提です。両者の垣根が下がっているように見える方もいるかもしれません。しかしその「境界線」は明らかです。 先生！ステマとPRの境界線はどこですか？ 「ペイドパブ」であるにも関わらず「広告」の表記がない記事は消費者に優良誤認を導く可能性があります。記事を偽装した「広告」を掲載したりして、宣伝とはわからない形で宣伝を行い消費者を欺く行為が「ステマ」です。やってはいけない行為には、第三者的な立場を偽装して、消費者が宣伝と気付かれないように商品を宣伝したり、クチコミ情報を発信したりする行為も含みます。 「ペイドパブ」の本質は（偽装された）「広告」です。見た目は「記事」であっても、媒体名、掲載枠、
仮説は持っても、戦略は規定しない。NETFLIX流マーケティングと日本市場の戦略（前編） - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
世界50カ国、6500万人ものユーザーを抱える世界最大の動画配信サービス事業者であるNETFLIXが今年、日本に上陸。9月2日からサービスをスタートさせる。世界で急成長を遂げてきた同社のマーケティング戦略には、独自の文化があった。 （＊本記事は9月1日発売、月刊『宣伝会議』10月号の巻頭特集「激変するメディア環境とテレビの未来」内の企画で、境治氏が聞き手となって行われたNETFLIX 副社長 執行役員の大崎 貴之氏のインタビュー記事の一部を抜粋して先出し、公開したものです） 写真左から境治氏と大崎貴之氏。 顧客の声を基に、日々改善 境：9月2日から日本でもサービスが開始になりますが、サービスインする時のラインナップはどうなっているのでしょうか。 大崎：NETFLIXではサービス開始前も後も配信するコンテンツの全ラインナップを公開することはないんです。ただ日本はハリウッド映画が大きなシェアを
Yahoo! きっずと妖怪ウォッチがタッグ、「ニャフーきっず」を展開
12月20日より「Yahoo! きっず」が小学生に大人気の「妖怪ウォッチ」とタッグを組み、「ニャフーきっず」をスタートさせた。ヤフーの各サービス上に日替わりで出没する妖怪を探す、妖怪かくれんぼが展開される。 「ニャフーきっず」は、同月20日公開の『映画 妖怪ウォッチ 誕生の秘密だニャン！』に合わせてスタートする。20日にYahoo!トップページに「ニャフーきっず」のバナーが掲載され、同時にかくれんぼ企画がヤフーサービス上の各所で行われる。ヒントを頼りに、各サービス上に日替わりで出没する妖怪を探し出し、特集ページでメダルを集めていく。「ニャフー」と検索すると「Yahoo! 地図のスカイツリーの辺りに目撃情報あり」など、ヒントが出されキャラクターが隠れている該当ページにアクセスできるほか、公式SNSからもヒントが発信される。妖怪探しを通じて、ヤフーのさまざまなサービスに触れてもらう狙い。1月8
ヤフージャパンがビッグデータ周りで余計なことを言って炎上するさまが素敵でござるの巻 - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
売上のほぼ過半を日本市場に依存していながら、プライバシー法制はアメリカ型であるべきと主張する素敵なヤフージャパンですが、このほどパーソナルデータ大綱の流れが自社商売に不利と悟ったのか面白キャンペーンを張っておりました。 もちろん、業界を代表して情報の自由流通を守りたいという意志は良く理解できるところではあります。 官邸が何を言っているのかはこの辺を読めば分かります。 パーソナルデータの利活用に関する制度見直し方針 ※PDFファイル 簡単に言うと、パーソナルデータの取り扱いについてはOECDの枠内でオプトイン主体のヨーロッパ型を参考に「オプトアウトで許容する基準を見直す」とした上で、適法ではないパーソナルデータの取り扱いをやらかした業者に対しては三条委員会による立ち入り検査ができる仕組みを作るぞって話です。 これは、現行法の第三者提供制限が、いかなる場合も利用者の明示的なパーソナルデータ利用
それっておもしろいの？ | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
いい広告とは？ これって本当難しい。広告人なら絶えず持つ問いで、フェルマーの定理のように長年多くの人がこの問いに挑戦してきました（フェルマーの定理は350年経って近年証明されましたが）。 もちろん、対象の商品の販売に寄与することが、一つの解ではありますが、広告が担う役割はそれに留まりません。Webサイトに至っては、機能を持たせられるため、販売そのものも可能ですし、メディアの一部となることも･･･いやメディア自体になりえますし、サービスという形を取ることもできます。まあある種、なんでもありなわけです。タッチポイントで人と接するところに広告はあらゆる形で介在できるようになりました。 Webプロダクションの活動範囲は、PCブラウザ内のWebサイトのみならず、今や、スマートフォン、タブレット、スマートTV、デジタルサイネージと、多岐にわたっています。テキストエディタでしこしことHTMLを記述し、G
マーケティング予算の2割をデジタルに――ヤフー・友澤大輔氏に聞く | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
ヤフーは、7月1日付で「マーケティングイノベーション室」を新設し、リクルートや楽天でデジタルマーケティング部門を率いてきた友澤大輔氏が室長に就任した。新部署では情報発信を積極的に行い、日本のデジタルマーケティング全体の底上げをミッションに掲げているという。友澤氏に今後のビジョンを聞いた。 業界にイノベーションを起こす 自社への貢献にとどまらず、日本のデジタルマーケティング市場の拡大に貢献すること、つまり業界全体を大きくしていくことを新組織のミッションとしています。具体的には、講演や取材対応、社内外の勉強会や個々のプロジェクトなどを通じて情報のインプット、アウトプットの双方を活発にしていきます。そのためには、これまで以上に積極的に顧客の声を聞いたり、さまざまなプレイヤーの参画を促したりしたいと考えています。 「マーケティングイノベーション室」は、ヤフー・ジャパンの広告業務などを担う「マーケテ
［訂正］スカイプ利用14％増――震災発生週のサイト訪問数
注）ネットレイティングスの発表内容に誤りがあったため、本日午前に掲載した記事「スカイプ利用7倍に――震災発生週のサイト訪問数」を下記の通り訂正いたします。 調査会社ネットレイティングスが29日発表したインターネット利用動向調査結果によると、東日本大震災が発生した週に、インターネット経由の音声通話サービス「スカイプ」へのアクセスが震災発生前週に比べて14％伸びたことが分かった。通話ソフトウエア利用と同ソフトダウンロードがけん引し、2月28日～3月6日の訪問者数約309万人に対し、3月7日～13日の訪問者数は約353万人に上った。 動画ストリーミング（逐次配信）サービスの「ユーストリーム」も訪問者数を伸ばし、発生週は約140万人がアクセス。前週に比べ2.5倍超となった。ＮＨＫや民放各局が、震災でテレビが見られなくなった地域があるとして、発生後まもなく同サービスでサイマル放送を行ったのが主な要因
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