日立健保が23万人データで医療費抑制、東芝はヘルスケアを1兆円事業に日立グループの日立健康保険組合は2014年10月から、ビッグデータを活用した保健指導の高度化に乗り出す（画面1）。 2014年4月、従業員約23万人の特定健診や診療報酬明細書（レセプト）のデータを一元管理する「保健事業計画・評価システム」を稼働させた。システムに蓄積したビッグデータを分析して、個人ごとの「疾病リスクスコア」を算出。重症化のリスクがある従業員を抽出して、本人の同意を得たうえで健康支援サービスを推奨したり、受診を促したりする。 「特定健診とレセプトのデータを組み合わせることで、健康状態が悪いのに医師の診断を受けていない人などを把握できる」と、日立健保の根岸正治 保健事業推進課長は説明する。早期受診を促すことで重症化を抑制でき、医療費の適正化につなげられると期待する。
