1160万年前に地球の生物が大量に絶滅したのは、巨大隕石(いんせき)が海に衝突したのが原因だった可能性があることを海洋研究開発機構などの研究チームが突き止め、20日付の英科学誌で発表した。 生物の大量絶滅は、恐竜が絶滅した中生代白亜紀の6600万年前など3億年前以降に計11回起きたが、最も時期が新しく、人類の祖先である類人猿が繁栄していた1160万年前だけは原因が不明だった。 チームは小笠原諸島・南鳥島沖の水深約5600メートルの海底を掘削し、地層の試料を採取。分析の結果、オスミウムという元素が極めて高い濃度で存在することを見いだした。 隕石や地下のマグマの活動が作るかんらん岩に多く含まれる元素だが、地層にかんらん岩は見つからなかった。また、中性子の数が異なるオスミウムの同位体の比率に宇宙で生じた特徴があり、地層の粒子に衝突の痕跡もあったことから、隕石の衝突に由来すると判断した。 オスミウ
残業ないし、破綻もないし、クソ上司もないし、今の職場には概ね満足していて、少なくとも50才になるまでは働きたいなあと考えている。だから、出る杭にならないよう、注意して生きている。今朝の定例部長ミーティングも、出る杭になって悔いを残す結果にならぬよう、注意しつつ、営業部の長として出席した。守秘義務があるのと、嫉妬の対象にされたくないのとで、詳細はひかえるが、業績は好調そのもののいい数字が上がっているので、なかなかの冬季賞与になりそうである。ちなみに前に勤めていた会社は賞与が0.1ヵ月だそうで、本当に、本当に、転職して良かった…このままの調子でいっていただければありがたい…と会議の末席で感慨に浸っていた。 するとボス(社長)が「本当は社員をもっと追い詰めて、数字を絞り出したい。実際もっとできると私は考えているよ」と本音らしきことを口にした。取り巻きっぽい人たちが、ですよね、私もそう思います、と
ボクシングの元WBA&IBF世界ライトフライ級統一王者・田口良一(32=ワタナベ)20日、都内で会見し、現役引退を発表した。田口は昨年5月、ヘッキー・ブドラー(南アフリカ)に敗れて王座陥落。今年3月には1階級上のWBO世界フライ級王者・田中恒成(畑中)に挑戦も判定負けし、進退を保留していた。 【写真】今年3月、田中恒成(右)に判定負けした田口良一 会見冒頭で田口は「このたび引退を決意しました」と宣言。理由を「以前のようにモチベーションを上げられなくなった。ボクシング人生はやりきったという思いがある」と説明した。 06年7月にプロデビュー。翌07年には全日本ライトフライ級新人王に輝いた。13年4月、プロ20戦目で日本ライトフライ級王座を獲得。同年8月、現WBA&IBF世界バンタム級統一王者の井上尚弥(大橋)に敗れて王座を失ったが、井上を相手にとフルラウンド戦い抜いたことで評価を高めた。 14
韓国向けの輸出管理を厳しくした日本の措置をめぐって対立する日韓両政府は、WTO=世界貿易機関の紛争解決の手続きに基づき、2回目となる2国間協議をスイスで行いましたが、双方の主張に歩み寄りはありませんでした。韓国側はWTOの裁判所に当たる機関での審理を求めることを含め、対応を協議するとしており、提訴に踏み切るかが焦点になります。 終了後の記者会見で、日本政府の代表を務める経済産業省の黒田淳一郎通商機構部長は「軍事転用の可能性がある品目の適切な管理のためで、WTO違反の指摘は当たらないことを主張した」と述べ、従来の立場を繰り返したことを明らかにしました。 また韓国政府の代表の、産業通商資源省のチョン・ヘグァン新通商秩序協力官は日本の措置について「差別的な貿易制限」だと批判し、双方の主張に歩み寄りはありませんでした。 そのうえで、チョン新通商秩序協力官は「3回目の2国間協議が行われる可能性は高く
若者にも外国人にも人気の街、東京 渋谷。 人口減少や高齢化が進む地方からみれば、うらやむほどの活気があふれています。 しかし、そんな渋谷にも深刻な“悩み”があるんです。(首都圏放送センター記者 山下由起子 徳永晶子) 100年に1度とも言われる大規模な再開発が進む渋谷。 街のシンボルとして親しまれてきた“老舗”の改装や、新しい施設の建設が、あちこちで進められています。 3年前に一時休業した「渋谷パルコ」は11月22日、19階建ての高層ビルに生まれ変わり、営業を再開します。 歴史的なコンサートの舞台として知られ、4年前に閉館した「渋谷公会堂」は、10月に「LINE CUBE SHIBUYA」の名前で再オープン。 地上6階地下2階の建物には、およそ2000の座席と最先端の音響設備を備えたコンサートホールなどがあり、新しい文化の発信拠点として期待されています。 老舗の復活だけではありません。新顔
マイナンバーカードを持っている人に買い物で使えるポイントを付与する新しい制度について、政府は1人当たり最大2万円までのキャッシュレス決済の利用に対して5000円分のポイントを付ける方針を固めました。 1人当たり最大2万円までのキャッシュレスでの決済や入金に対して、25%にあたる5000円分のポイントを付ける方針です。 制度に参加する民間のキャッシュレス決済サービスの中から利用者があらかじめ1つを選んで登録してポイントを受け取る仕組みで、政府は関連する費用として来年度予算案に2000億円を超える額を計上する方向で調整しています。 消費税率の引き上げに伴って導入されたキャッシュレス決済のポイント還元制度が来年6月に終了したあと、個人消費を下支えするとともに、政府としては現在15%程度にとどまっているマイナンバーカードの交付率の向上にもつなげたい考えです。
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