きっかけは北欧レストランのアイディア。自家醸造のすすめ｜Webマガジン「発酵美食」｜マルコメ
さまざまな発酵食品を自宅で作って楽しんでいるという、発酵マニアの西塚大樹（にしづかともき）さん。パンから作る味噌や、黄えんどう豆の醤油、トマトのビネガーなど、あまり市販品では見られない発酵調味料を自家醸造しています。そこで、発酵の魅力や難しさ、自家製の発酵調味料の数々について、お話を伺いました。 デンマークのレストランのレシピから発酵の知識を逆輸入最近は、自宅で手作りの発酵食品を楽しむ人も増えてきています。しかし、西塚さんが作る発酵食品は少しユニーク。例えば、日本の伝統食品でもある味噌は大豆や米、麦を原料とすることが一般的ですが、西塚さんはパンから味噌を作っているのだそうです。そんな西塚さんが発酵食品づくりにのめり込むきっかけになったのが、世界的に有名なデンマークのレストラン「noma（ノーマ）」の発酵レシピでした。 「nomaは、世界のベストレストラン50で5度も世界一に輝き、2021年
【解説】 急拡大するオミクロン株「BA.2」 今わかっていること - BBCニュース
だが「オミクロン」は、SARS-CoV-2コロナウイルスの、いくつかの似通った系統の総称だ。それらで最も一般的なのがBA.1という系統だ。
「熊本産アサリ」産地偽装問題と北朝鮮｜山本一郎（やまもといちろう）
JNNが「3年間の取材で明らかになった」と報じていましたが、実際には05年に北朝鮮産アサリを5業者転売の果てに中国産、韓国産などと産地替えして最終的に熊本産として販売した経緯について農林水産省が指導をし、当時、読売新聞などが報じています。 バックグラウンドとしては、もちろん「北朝鮮産」は取り扱いができませんし、「中国産」「韓国産」は消費者が忌避するという理由で「熊本産」に産地替えをしたという営業上の理由だけでなく、本質は熊本とは本来あまり関係がない北朝鮮系商社や事業者などが介在していて、それなりに問題案件ではあります。経済制裁逃れのために外貨獲得のための輸出物としてアサリや一部海産物を他国船籍と詐称して日本の港に水揚げをしてきた経緯もあり、正直言えば昔からある話だったといえます。 北朝鮮産アサリの産地不正表示問題で、農林水産省が九州の２業者に改善を指示したアサリは、輸入後の流通過程で五つの
アサリ消えた干潟「本当は違法行為なんて…」偽装の背景に海の異変 | 西日本新聞me
大量の外国産アサリが「熊本県産」に偽装されていた問題の背景の一つに、海の異変がある。最盛期には全国のアサリの4割を占める一大産地だった有明海・八代海に、当時の面影はなく、2020年の漁獲量はわずか21トン。「本当は違法行為なんてしたくない」。偽装根絶で再び生活の糧を失う漁協や漁民は、声にならない悲鳴を上げる。 （古川努、宮上良二、綾部庸介） 「以前から、不漁でも各地で県産アサリが出回っていた」。荒尾漁協の西川幸一組合長は違和感を抱いてきた。実際、アサリの産地偽装はたびたび発覚。国や県が指導し、警察が摘発しても根絶には至らなかった。 最近も、農林水産省が昨年12月、天草市の水産加工会社に是正を指示した。同省の資料にあった住所を尋ねると、そこは平屋のアパート。看板もない。玄関口に現れた女性は「会社はここにありますが、私は事情は知らない」。取材は、責任者の不在を理由に断られた。
EU 原発を条件付きで「持続可能な経済活動」と認める方針発表 | NHKニュース
脱炭素社会の実現を目指すEU＝ヨーロッパ連合は、温室効果ガスの排出削減に役立つとして、原子力発電を条件付きで「持続可能な経済活動」として認め、民間の投資を促していく方針を正式に発表しました。脱原発を進めるドイツなど一部の加盟国は反対しています。 EUは温室効果ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする目標を実現するため「環境面で持続可能な経済活動」を選定して民間の投資を促していく計画です。 EUの執行機関、ヨーロッパ委員会は2日、原子力と天然ガスを使った発電などについて脱炭素への移行を支えるとして一定の条件のもとで、「持続可能な経済活動」と認める方針を正式に発表しました。 EUでは、気候変動対策などとして原発を新設する方針を打ち出す加盟国が相次いでいます。 ヨーロッパ委員会のマクギネス委員は記者会見で、まだ再生可能エネルギーだけに頼ることはできないという認識を示したうえで、「この方針は完
「いきなり！ステーキ」商標権が債務の“担保”に入っていた | 文春オンライン
「しかし過剰出店や、営業スタイルを真似た同業他社が続々と現れたこともあり、ペッパーフードサービスは2019年12月期に赤字に転落。この2年で不採算店舗の撤退を加速させ、現在は国内223店舗となっています」（業界アナリスト） 特許庁が運営する検索サイトで確認したところ、商標権「いきなりステーキ」の移転登録が2020年8月31日に「譲渡」目的で申請され、10月9日に移転が完了している。 「譲渡」の相手先は一部上場の大手食品会社で、ペッパーフードの大口仕入れ先の「エスフーズ」。さらに商標権移転の直前、エスフーズの村上真之助社長が個人で20億円もの資金をペッパーフードに貸し付けたことが発表されている。 16年から19年までに店舗数は4倍に ©共同通信社 なぜ商標権が移されたのか。ペッパーフードに聞いたところ、 「エスフーズさんに対する買掛債務の『担保』です。別途、そうした形で契約を結んでおり、本当
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祖母が遺した昭和の「記念硬貨」 売っても額面割れ、両替もできず…思わぬ事態に - 弁護士ドットコムニュース
