産総研：世界最高水準の耐環境特性ゴム材料を開発
発表・掲載日：2016/01/25 世界最高水準の耐環境特性ゴム材料を開発 －単層CNT添加で耐環境特性を改善、材料の適用範囲を飛躍的に拡大－ NEDOプロジェクトにおいて、単層CNT融合新材料研究開発機構（TASC）と産業技術総合研究所は、ゴム材料に単層カーボンナノチューブ（CNT）を加えることで、世界最高水準の耐熱性、耐熱水性、耐酸・耐アルカリ性などの耐環境特性を持つゴム材料を開発しました。 今後、石油掘削装置などのシーリング、自動車などの金属ガスケット代替、化学プラントの高温部シールへの適用や、燃料輸送への適用など、ゴム材料の適用範囲の飛躍的な拡大が期待されます。 フッ素ゴムやポリウレタンなどのエラストマー材料は、ゴム弾性という特徴を有し、ガスや液体のバリア性に優れ、様々な形状への成形が容易であることから、シーリング材料として特に優れた材料です。しかし、熱、熱水、酸・アルカリなどの環
温暖化ガス長期削減に炭素税有効 環境省会議が提言案 - 日本経済新聞
長期の温暖化対策を検討する環境省の有識者会議（座長=大西隆・日本学術会議会長）は、政府が掲げる2050年に温暖化ガス80%減という目標の達成に向けて炭素税や国内排出量取引制度など「カーボンプライシング」の導入が有効だとする提言案をまとめた。温暖化対策の新枠組み「パリ協定」が求める長期目標の実現にもつなげる。30日に公表
日新製鋼、呉の高炉1基休止 新日鉄住金が買収発表 - 日本経済新聞
鉄鋼国内最大手の新日鉄住金は1日、同業大手の日新製鋼を2017年3月をメドに買収すると発表した。日新製鋼は呉製鉄所（広島県呉市）の高炉2基のうち1基を19年度にも休止し、新日鉄住金から中間製品を調達する。鉄鋼業界は中国勢の大量生産による市況悪化で経営環境が悪化している。生産設備の効率操業で競争力を高める。国内の高炉メーカーは新日鉄住金、JFEホールディングス、神戸製鋼所の3社に集約される。1日
トヨタが国内生産休止を検討、部品工場爆発で : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
トヨタ自動車が、２月８日から１週間程度、国内工場の全車両生産ラインの停止を検討していることが分かった。 愛知製鋼知多工場（愛知県東海市）で１月８日に起きた爆発事故の影響で、同社製の特殊な鋼材を使った部品生産が滞る可能性が出てきたためだ。 全工場が停止した場合、新車の納入時期の遅れや、他の部品メーカーを含めた国内の生産活動などに影響が広がりそうだ。 トヨタは、この爆発事故のため２月１～５日の残業と、６日の休日出勤の取りやめをすでに決めている。８日以降の対応は、週明けに最終判断する方針だ。 爆発事故は１月８日、愛知製鋼知多工場の加熱炉で発生した。車のエンジンや動力伝達などに使われる特殊な鋼材を生産しており、愛知製鋼は３月末の復旧を目指している。当面は代替ラインでの生産や、他の特殊鋼メーカーへの生産委託で乗り切る計画だった。
商船三井、最終赤字1750億円 ばら積み船など処分 16年3月期 - 日本経済新聞
商船三井は29日、2016年3月期の連結最終損益が1750億円の赤字（前期は423億円の黒字）になりそうだと発表した。最終赤字は3年ぶり。従来予想は170億円の黒字だった。海運市況の低迷を受け、ばら積み船とコンテナ船の規模を縮小し、処分費用が膨らむ。船舶の処分費用として最大1800億円の特別損失を計上する。商船三井は船主から数年～数十年間の契約で船舶を借りて運航している。契約を早期解約するため
マイナス金利で株乱高下、「残した切り札」焦点に 証券部 小森谷有生 - 日本経済新聞
完全に市場の意表を突いた黒田日銀のマイナス金利導入は、日経平均株価が前日比でプラス600円弱からマイナス270円強まで揺れ動く乱高下を引き起こした。過去2発と同様、バズーカ第3弾はサプライズという点では百点満点の衝撃だった。だが、脱デフレの効果への疑問や、異例の政策の副作用への懸念は拭えない。持続的な株高効果を疑問視する市場関係者からは、今回温存した「切り札」に早くも関心が移っている。「条件反
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長野の孤立、一時320人に 松本では道に倒木150本 - 日本経済新聞
OPEC、ロシアに急接近 非加盟国との協調探る - 日本経済新聞
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