≪独占映像解禁≫“呪われた一家”の幸福な結婚式シーン　棚橋弘至「とにかく攻撃力が高い作品」、武知海青「一言で言うと衝撃」などコメントも到着

9月7日の18時半頃、帰宅ラッシュでごった返す新宿駅西口の小田急百貨店の前。人混みの中に、デニムワンピースに黒いキャップを目深にかぶった女性が柱の陰に隠れるように立っている。キャップを深くかぶり下を向いたままで顔はほとんど見えないが、乃木坂46・1期生メンバーの星野みなみ（23）である。 星野が小田急百貨店の前で待つこと5分、若い男性がゆっくり歩み寄ってくる。男性を見つけると星野は小走りで駆け寄り、そのまま腕に抱きついた。一言二言会話すると、すぐに2人は指を絡め合いながら新宿の夜の街へ向かって歩き出した――。 ◆ ◆ ◆

和解＝解決ではない だが、問題は決して終わったわけではない。訴えを起こしたアップリンクの元従業員の方々（「UPLINK Workers' Voices Against Harassment」名義で活動。以下、UWVAHと記す）にあらためてリモートで話を訊いた。 「和解協議には至ったものの円満な解決ではないし、私たちは納得していない、ということはこちらからもきちんと発信しているわけです。にもかかわらず、一部メディアは『和解した』という事実だけを報じている。これは私たちに対する二次加害にほかなりません」（UWVAH・錦織可南子さん） ここで彼らが告発したハラスメントの内容を確認しておきたい。 アップリンク社内およびアップリンクが運営する映画館では、同社代表の浅井隆氏による日常的なハラスメントがおこなわれていた。浅井氏は、ことあるごとに従業員を怒鳴りつけ、従業員が「やめてほしい」と訴えると、「怒

幼い頃から高い集中力には定評があったが、弱冠20歳ながら、どんな場面でも顔色ひとつかえない強い精神力にも感嘆の声が上がる。その背景を知ればなおさらだ。 7月24日、男女混成で金メダルを獲得してから、アン・サン選手は謂われない誹謗中傷に晒されていたからだ。 「ショートカットだからフェミに違いない」 発端はインスタグラムだった。アン選手の個人のインスタグラムに、あるフォロワーが顔を顰めたスタンプを添えながら、「どうして髪の毛を（短く）切るのですか？」と書き込むと、アン選手はさらりと「ラクだからです」と返信した。とり立ててなんということはないやりとり。しかし、これをやり玉にあげたのが、韓国の20～30代の男性が主に利用するネットコミュニティサイトだった。 アン選手が、光州女子大学に通っていることから、「女子大（に通っていて）、ショートカットヘアは絶対にフェミ（フェミニスト）だ」とネットユーザーた

東京都の新型コロナウイルスの感染者数は31日、4000人を初めて超えた。 五輪開催中の感染拡大を防ぐための肝として組織委員会が掲げるのが、関係者が選手村と練習・試合会場以外を移動できない「バブル方式」だ。広がり続けるコロナウイルスの感染を防ぐため、関係者の生活区域を必要最低限の場所だけに限定することが狙いだ。

開会式をきっかけに、一つの記事が注目を集めている。「週刊文春」2021年4月8日号で報じた五輪開会式を巡る記事に対して、東京五輪組織委員会が発売直後、異例の発売中止と雑誌の回収を求めた。そして、迎えた7月23日の開会式。この記事の内容が正確だったことがネット上で話題となり、拡散されたのだ。演出責任者だった振付演出家のMIKIKO氏が電通の代表取締役に排除されなければ、どのような開会式となったのか。MIKIKO氏を悩ませた政治家からの“口利き”…。五輪開会式で何が起きていたのか。 より多くの読者に知っていただくため、本件記事全文を期間限定で無料公開する（記事中の年齢や日付、肩書き等は掲載時のまま）。そして、「週刊文春」は今回新たに台本11冊を入手。7月28日（水）16時公開の「週刊文春 電子版」と29日（木）発売の「週刊文春」で、開会式がいかに“崩壊”していったのか、内部資料を基に特報する。

中央区晴海にある東京五輪・パラリンピック選手村付近。 出会い系アプリ「Tinder」を起動すると引き締まった肉体でポーズをとり、これみよがしに自信に満ちた肉体美を魅せる選手たちが男女どちらも確認できる。プロフィールの背景には五輪のエンブレム、自国の国旗や競技名が書かれ《Here for the olympics!》、《Olympic Games Tokyo2020》、《2020 Olympian》などと自ら東京五輪に参加することを表明し、自身のInstagramを紐付けている選手もいる。競泳、柔道、ラグビー、レスリング、陸上…競技種目も多種多様だ。 出会い系アプリに登録する五輪アスリートがたくさん！ 選手村内の感染が危惧され、バブルの穴が叫ばれていた開会式前日の7月19日以降、「文春オンライン」特集班のもとに複数の「五輪選手の出会い系事情」に関する情報が寄せられた。

新型コロナウイルスの感染が再拡大する中、日本全国を回っている聖火リレー。その運営経費は全国の自治体が負担しているが、その総額が少なくとも約116億円に及ぶことが、「週刊文春」の取材でわかった。全国47都道府県の公表資料（昨年度からの繰越額も含めた今年度の聖火リレー関連予算＝パラリンピックを含める場合もある）や、担当部局への取材を基に算出した。 最も多額の税金が投入されているのが、開催都市である東京都。昨年度は聖火リレーに44億円を計上していた。内訳は警備、ランナー公募業務、看板の設置、区市町村への支援などだという。

大阪で新規感染者数が1000人を超えるなど、感染が再び拡大している新型コロナウイルス。厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーで京都大学大学院医学研究科の西浦博教授が、今夏に予定されている東京五輪については、コロナ対策を優先し、「1年再延期」を検討するべきと「週刊文春」の取材に語った。

作るのはいいんですが、後片付けを考えると面倒に 岡村　最近、コロナ禍で自炊する人が増えましたけれども、僕も毎日やるようになって。で、いろいろと感じることがあるんです。 土井　感じるいうのは素晴らしいこと。どんなことを感じますか？ 岡村　あらためて思うのは、家庭料理をきちんと作ることが健康に直結するということで。免疫力を上げることにつながるんだなって。そうすると、例えば、いままでやる必要のなかったことをやるようになったんですね。ショウガをするとか、ニンニクをするとか。 土井　……ええ（怪訝な顔）。 週刊文春WOMAN vol.9 (2021年 春号) 岡村　……いえ、もちろん、切ったり刻んだりは日頃からしてたんですよ。でも、「する」ことはなかった。ただ、食事は毎日のことですから、バリエーション豊かに、今日はあれを作ろう、明日はこれを作ろうと、さまざまなレシピを見るんです。すると、料理によって

2021年3月8日、延期に延期を重ねた映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版:||」がついに公開となった。初日から2週間の興行収入は50億円に迫り、観客動員数も322万を突破。これについて文春オンラインという一般メディアが音楽家である自分に原稿を依頼してくることからも作品が社会現象となっている事実が窺える。 だが25年の長きにわたって生き続けたエヴァとその完結について何かを書くのは非常に難しい。すでに公開当日からネットでは数々の考察が飛び交っているし、「私とエヴァンゲリオン」とも言うべきその人自身の人生と作品を照らし合わせた文章も数多く公開されている。 まずは無難に作品を振り返ってみようと思う。 次回予告が絵コンテ状態…物議を醸したTV版 最初にエヴァが大きく物議を醸したのは1995年10月から翌年3月にかけて放送されたTV版の終盤における展開だった。次回予告から徐々に動きが削られていき、つい

菅義偉首相の長男・正剛氏が部長職を務める東北新社から接待され、減給の懲戒処分を受けた谷脇康彦・総務省総務審議官と、給与の自主返納と内閣広報官辞職に至った山田真貴子氏。2人が、NTTからも高額な接待を受けていたことが「週刊文春」の取材で分かった。NTTは総務大臣から事業計画などの認可を受けて経営されており、総務省幹部がNTT側から供応接待を受けることは、国家公務員倫理法に抵触する疑いがある。

NHKアナウンス室長ですら驚くほどの仰天人事だったという。2月10日、NHK「ニュースウオッチ9」の有馬嘉男キャスター（55）と、「クローズアップ現代＋」の武田真一アナ（53）という“二大看板”の降板が発表されたのだ。局内では関係者がこう囁きあった。 「菅政権の怒りを買った2人が飛ばされた――」 ◆◆◆ 経済部出身で、シンガポール支局長などを経て17年に「9」のキャスターに就任した有馬氏。ロマンスグレーに穏やかな語り口が人気を博した。 「政治や国際情勢など、多岐にわたる分野をいつも熱心に勉強していた。番組への思い入れも強く、本人は今年以降も続投に意欲を燃やしていたのですが……」（有馬氏の知人） 有馬氏の降板にあたっては、サンスポが〈本来は昨年、桑子真帆アナが9を卒業した際、有馬氏も一緒に退く意向だった。しかし、桑子アナの後任の和久田麻由子アナを育成するため、一年間の続投となった〉と報じた。

総務省の幹部らが、同省が許認可にかかわる衛星放送関連会社に勤める菅義偉首相の長男から、国家公務員倫理法に抵触する違法な接待を繰り返し受けていた疑いがあることが「週刊文春」の取材で分かった。 接待を受けたのは、今夏の総務事務次官就任が確実視されている谷脇康彦総務審議官、吉田眞人総務審議官（国際担当）、衛星放送等の許認可にかかわる情報流通行政局の秋本芳徳局長、その部下で同局官房審議官の湯本博信氏の計4名。昨年の10月から12月にかけてそれぞれが株式会社東北新社の呼びかけに応じ、都内の1人4万円を超す料亭や割烹、寿司屋で接待を受けていた。また、手土産やタクシーチケットを受け取っていた。利害関係者との会食では、割り勘であっても1人当たりの金額が1万円を超える際に義務付けられている役所の倫理監督官への届出も出していなかった。 谷脇総務審議官は次期事務次官の最有力候補　©共同通信社 4回の接待のすべて

「実務型」だと聞いていたけれども、まったくそんなことはなかった。菅義偉のことだ。 新型コロナウイルスについて「年末年始で感染状況のベクトルが下向きになると考えていた」、緊急事態宣言の効果は「1カ月で事態改善」と述べるなど、見通しの甘さが方々から指摘されている。おまけにビジネス関係者の入国が「首相の強い思い」によって継続したかと思えば停止になるなど、喋りも意思決定もおろおろしている状態だ。 「尾身さんをもう少し黙らせろ。後手後手に見えるじゃないか」 こうなると、菅がなぜ総理大臣になってしまったのか、「実務型」「影の実力者」という神話はいったい誰が作ったか、そうした疑問が湧いてくる。

11月28日深夜、東京・恵比寿の会員制高級ラウンジで女性従業員（20）が急死する事故が発生。彼女は亡くなる直前、“テキーラゲーム”に参加していた。この宴席に同席していたのが実業家の光本勇介氏(38)。同氏の会社を買収するなどビジネスパートナーだったことのある「DMM」亀山敬司会長が、渦中の人物となった光本氏との関わりについて、「週刊文春」の取材に語った。 社会部記者が解説する。 「女性従業員の死亡を警視庁渋谷署は事故として処理しましたが、SNS上では光本氏がテキーラのイッキ飲みを煽っていたという話が拡散され、“テキーラ事件”として大炎上しています」 光本氏は2004年に青山学院大を卒業後、外資系広告代理店を経て、08年にIT企業「ブラケット」社を設立。 「事業を立ち上げては売却することで財を成し、総資産は100億円とも言われている」(IT関係者） 西麻布や六本木などでよく飲んでいたという光

いま全国でクマの襲撃が増えているが、史上最悪といわれる事件が起こったのは昭和45年。北海道で若き3人の岳人がヒグマの牙に斃れた。なぜ惨劇は起きたのか。その謎を解く鍵を握る人物が初めて口を開いた。50年前の夏、あの山で「生死の天秤」が揺れていた。 「今でも何かの拍子に思い出すと眠れなくなるんです」 「あのときのことは自分の中で、この50年間、封印してきました」 自宅のリビングで筆者と向き合った吉田博光氏（87・仮名・以下すべて）は、ぼそりと切り出した。半ば予想していた言葉だったが、はっきりとそう告げられるとやや動転した。それに構わず、吉田氏は続けた。 「今でも何かの拍子に（事件のことを）思い出すと、もういけない。夜も眠れなくなるんです」 その言葉が何よりも雄弁に50年前に起きた事件の本質を物語っていた。 異彩を放つ加害グマの異様な執着心と攻撃性 〈クマに襲われ三人不明　――日高山系縦走の福岡

8月4日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染予防策として、「イソジン」などポビドンヨードを含むうがい薬の使用を呼び掛けていた大阪府の吉村洋文知事（45）。会見直前の打ち合わせで、松井一郎大阪市長が株価への影響に言及していたにもかかわらず、吉村氏が会見に踏み切っていたことが、「週刊文春」の取材でわかった。 問題の打ち合わせは、7月31日午後に大阪市役所の市長応接室で開かれた。出席者は、吉村氏、松井氏、府健康医療部の藤井睦子部長、イソジンに関する研究を主導した大阪はびきの医療センター・次世代創薬創生センターの松山晃文センター長ら7名。 30代女性・沙和さん(ツイッター名) が情報公開請求を通じて、この打ち合わせのやり取りなどを含む約720ページに及ぶ記録を入手し、「週刊文春」は女性から資料の提供を受けた。 ＜知事・市長と機構との面談（概要メモ）＞と題された文書には、この日の吉村氏らの発言が詳

「省庁の縦割り打破」を掲げる菅義偉首相が、看板政策として位置付ける「デジタル庁」の新設。舵取りを託されるのは、2度目の入閣を果たした平井卓也デジタル担当相（62）だ。その平井氏が代表を務める政党支部が、自身の母親から相場より安い価格で事務所を借り、事実上の寄付を受けている疑いがあることが「週刊文春」の取材でわかった。 問題の支部は、平井氏が代表を務める「自由民主党香川県第一選挙区支部」。政治資金収支報告書によれば、同支部は2014年から3年間にわたって、平井氏の母・温子氏個人に「家賃代」として年120万円を支出している。ただ、2017年は家賃の支出がなく、2018年は家賃を100万円に減額していた（2019年は未公表）。 香川県第一支部が事務所を構えるのは、香川県高松市の二階建ての建物。しかし、同支部以外に、他の企業や団体などが入居している形跡はなく、一棟まるまる同支部が使用していると見ら

私は生命科学を専門分野とする研究者だ。妻が上海人ということもあり、5年ほど前に上海に異動し、それ以来こちらで研究教育を続けている。 本稿執筆のきっかけとなったのは、最近発表された「Times Higher Education（以下、THE）」世界大学ランキングにおいて、「北京の清華大学がアジアトップの20位となる一方、東大の順位がそれより下の36位」といった内容のNHKニュースのツイートとそれに対する、ツイッターでの私のコメントだ。 この記事、深刻な点は別にあって、東大がジワジワ順位を下げつつあるということより「日本のほとんどの大学が10年前から急速かつ大幅に順位を下げている」という点かと。例えば私が学位取得した東工大は2011年に112位だったのが今年301-350位。「国立大学独法化」や「選択と集中」の明らかな失敗かと。 https://t.co/77jLZK8hs7 — Hattor