防衛大臣時代からの「怪物ぶり」 『女帝　小池百合子』（石井妙子・文藝春秋）を読了した。政界を上り詰め、今は東京都知事の職にある小池氏。その等身大の姿を描いた渾身のノンフィクションだ。 短い期間とはいえ、防衛相と記者という立場で小池氏と接した私の読後感は、共感を意味する「やはり」のひと言に尽きる。 小池氏が防衛相の職にあったのは、わずか55日間だったが、身近で見た小池氏の姿は『女帝』に描かれた人物像とぴたり重なる。帯に書かれた「救世主か？ “怪物か”」との言葉通り、救世主として防衛省に現れ、“怪物”として去って行った。 お膳立ては揃っていた。 前任の久間章夫防衛相は講演会で、米国が広島と長崎に原爆を投下したことについて、「あれで戦争が終わったんだという頭の整理で、今しょうがないなと思っている」と述べた、いわゆる「原爆しょうがない」発言の責任を取って辞任した。これを受けて、小池氏は2007年7

謎のネット調査集団 いま、世界を席巻している「ベリングキャット」と呼ばれる謎の調査集団について聞いたことがあるだろうか？　あるいは、彼らが採用している革命的な技法「オープンソース・インベスティゲーション」については？ ラップトップ一台を武器に、世界中、いつどこからでも調査報道を行い、プーチン大統領や中国政府など、国際政治を動かす強大な権力と対峙して、世界の耳目を集める事件の真相を暴いていく。 ロシアの関与が疑われる、ウクライナ上空でのマレーシア航空機撃墜事件の真相や、アフリカでのカメルーン軍兵士らによる母子銃殺、あるいは新型コロナウイルスの震源となった武漢での惨状の実態など、いずれも政府当局が隠蔽しようとした「不都合な真実」の真相を次々と暴いていく。 NHKBS1で5月31日（日）午後11時から再放送するBS1スペシャル「デジタルハンター～謎のネット調査集団を追う～」では、アメリカ・イギリ

国道沿いに現れる「赤い看板」 赤地に白抜きで「うまい ラーメンショップ うまい」と書かれた看板を見たことがあるだろうか。埼玉や千葉、北関東などに行楽に訪れる途中、国道やバイパスに突如現れるこの看板を目撃して、「なんだあれは」「まだ現存しているのか！？」と思った人も多いことだろう。 豚骨醤油ラーメンのフランチャイズチェーンである「ラーメンショップ」は、1970年代から90年代にかけて、爆発的に勢力を広げた。東京近県のロードサイド中心に展開している印象があるかもしれないが、実は23区内にも店舗は存在し、静岡や福島のほか東北・関西・九州と全国に店舗が存在する。 ラーメンショップの特徴は、豚骨ダシを濁るまで煮出したスープが、醤油のタレと混ざり合って茶色く濁った東京豚骨と呼ばれるスタイルで、環七ラーメン戦争の時代に一世を風靡した味だ。具のワカメは今となっては珍しいが、昭和の時代では一般的だった。 こ

4件の罪で起訴されていた元日産会長、カルロス・ゴーン氏（65）が日本を密出国したのは昨年末のことだった。この逃亡劇は、日本国内は元より世界中でニュースとして報じられ、衝撃を与えているが、私は冷ややかだ。 ゴーン氏の犯罪内容を知悉した私は自著『金融ダークサイド』（講談社）でその悪質性を詳細に分析しており、そのことが実証されたに過ぎないと考えているからだ。犯罪者が罪から逃亡するために犯罪を重ねるのも、暗黒街の日常だ。 むしろ興味深かったのは「ゴーン事件」を試薬として、浮かび上がったいくつかの問題だった。黒い国際金融の実務者だった私が、ゴーン氏の暗い未来を交えながら明らかにしたい。 浮かび上がる「ドス黒い欲望」 2019年12月30日、日産トップの立場を余すことなく利用して私腹を肥やしたゴーン氏がレバノンに密出国した。ゴーン氏は、以下の4件の罪で東京地検特捜部によって起訴されている。 ・2010

無視できない遺伝の影響 ほぼあらゆる個人差には無視できない遺伝の影響がある。 「ほぼあらゆる」には身長・体重、疾患のかかりやすさ、心身の健康度、発達障害や精神疾患、物資依存、犯罪、パーソナリティ、社会的態度、知能、学力、さらには職業適性や収入など、人が社会の中で生きるとき、気になる側面がおおむね網羅されている。 「無視できない遺伝の影響」とは、おおむね30%〜60%程度だ。特に知能や学力、精神疾患は遺伝率の高いほう（50〜60%）に位置づく。パーソナリティや社会的態度は30〜40%程度だから、逆にいえば遺伝で説明できない割合（60〜70%）の方が大きいともいえる。 しかしいずれにしても、人間は環境次第でどうにでもなるほど環境に従順ではなく、良きにつけ悪しきにつけ、その人物の内側からにじみ出る遺伝的な持ち味を、程度の差こそあれ、発揮している。 「行動のあらゆる側面には遺伝の影響がある」――こ

朝鮮半島、中国大陸の情勢は風雲急を告げている 香港騒乱はいよいよ最終ステージに入ったようだ。米国で、11月19日に「香港人権法案」が上院で全会一致にて可決された。下院ではすでに可決されており、トランプ大統領が11月27日に署名し発効した。 「全会一致」というところが重要だ。共和党も民主党も「自由と民主主義を守る闘い」においては、一糸乱れずに香港市民を支持するということである。 この香港での人権問題については、トランプ大統領よりも、エリザベス・ウォーレン氏などの民主党左派がより強硬な態度に出るであろうことは、11月6日の記事「米国は変わった、とうとう高官が共産主義中国を『寄生虫』呼ばわり」で述べたとおりである。 香港情勢は予断を許さないが、もし米国が「1国2制度が守られていない」と判断すれば、共産主義中国の経済の喉元である香港に対する経済制裁が行われ、貿易依存度が40％もある中国経済は壊滅的

2019年10月1日より、消費税率引き上げに伴い軽減税率が導入された。現在、飲食店やコンビニでは、「テイクアウトならば8％」「店内飲食やイートインならば10％」の税率が課されている。 事前に出ていた懸念通り、レジで「イートイン」と申告せずに、あるいは「テイクアウト」と虚偽申告して、税率2%分の“おトク”をかすめ取るという行為が、日本国内のあちこちで横行しているようだ。*1 この行為には「イートイン脱税」とのキャッチーなネーミングまでついて、メディアやSNSを大いに賑わせた。 言うまでもなく、「イートイン脱税」は一回や数回はならお目こぼししてもらえるだろうが、常習すれば犯罪と見なされる可能性が高い。このような混乱を招く制度設計も問題であろう。しかし、そもそもこのような言葉が生まれ、議論が盛り上がった背景には、「脱税者」＝「ズルをする者」に対する人々の“怒り”がある。 ──筆者は、政治や行政の

日本のお茶の間に初めてフェミニズムの風を運んだのは紛れもなく、英文学者で女性学研究家の田嶋陽子だ。ただ、テレビで男性識者たちと激しい喧嘩を繰り広げる彼女を見て、フェミニスト＝怒れる女性、というイメージを抱いてしまった人は少なくないだろう。 そんな彼女をいま、再評価する動きがある。“フェミマガジン”である『エトセトラ』の2号目の特集、その名も「We LOVE 田嶋陽子！」だ。責任編集を努めたのは、作家の山内マリコさんと柚木麻子さん。 同特集を発案した山内さんは、“田嶋フェミニズム”の功績をあるきっかけで再認識したという。そんな彼女が、「田嶋陽子の日本のフェミニズムにおける功罪」についてどう考えるのか聞いてみたかった。すると、こんな答えが返ってきた。 ――「田嶋陽子が日本のフェミニズムにもたらした功罪」なんて書きたくない。 ※以下、山内マリコさんによる寄稿 「男女平等教育」世代から見た田嶋陽子

全日本プロレスの元トップレスラーで、現在はラーメン店を経営している川田利明さん。その奮闘ぶりを綴ったのが、著書『開業から3年以内に８割が潰れるラーメン屋を失敗を重ねながら10年も続けてきたプロレスラーが伝える「してはいけない」逆説ビジネス学』（ワニブックス）だ。近年、世の中を騒がせている「バイトテロ」。川田さんによれば、バイトテロを防ぐ「究極の対策」があるという。その意外な対策について、教えてもらった。 厨房の中は俺ひとりだけど、店が広いので、本当はフロアにはたくさん店員がいたほうがいい。ただ、そこにもこだわりがあって、最初からバイトの採用条件として「これまでに飲食店での勤務経験がある人」という部分に重きを置いた。 まったくの初心者にやって来られても、こっちは厨房を回すことだけで手いっぱいで、その人たちに指導をする余裕なんてない。だから、即戦力だけ採用した。 たしかに助かった。 でも、やっ

かつてカリスマ予備校講師として一世を風靡した「金ピカ先生」こと、佐藤忠志氏が亡くなった。地域包括支援センターのスタッフが訪問したが返事がなく、遺体で発見されたという。 一時は年収が2億円にも達していたという佐藤氏だが、どのような経緯で孤独死を迎えることになったのか、故人の過去をあれこれ詮索するのは一般的には失礼にあたるだろう。だが、佐藤氏はカリスマ予備校講師であり、亡くなる直前にも、あえて写真撮影を許可する形でメディアの取材に応じている。 佐藤氏は生涯、根っからの教育者であり、孤独死という自身の末路も含めて、若い世代の人に何かを伝えようとしていたに違いない。そうであるならば、佐藤氏の孤独死を引き合いに、長寿社会においてお金とどう付き合えばよいのか議論することは失礼にあたらないし、むしろ敬意を表する行為だと思っている。 年収が増えた分だけ消費を増やしてはいけない 佐藤氏は全盛期には1コマの授

驚きのGSOMIA破棄決定 8月23日に発表された、韓国によるGSOMIA（軍事情報包括保護協定）破棄（延長拒否）の決定は、多くの人を驚かせた。 8月15日の光復節では文在寅大統領が抑制的な演説を行い、表立って日本を批判しなかったことや、その後上海と北京で河野太郎外相と康京和外相が会談し、すれ違いはありながらも対話を継続するというメッセージが交わされていたこと、またアメリカのビーガン特別代表が韓国を訪問しGSOMIAの継続を要請していたことなどもあり、日韓関係だけでなく、米韓関係にも影響を持ちうるGSOMIAの破棄は、さすがの文在寅政権でもやらないだろうというのが概ねの見立てであった。 しかし、そうした見立てを裏切り、GSOMIAの延長を拒否しただけでなく、日本の不誠実な態度が韓国の「国家的自尊心」を喪失させるものであったと非難し、日韓の間に信頼関係が失われたとしてGSOMIAを破棄するこ

苛烈化する「おっさん」バッシング いうまでもないが、現代社会は「差別を許さない社会」である。だが不思議なことに、ある特定の属性に対しては、ほとんどの人がその差別性を省みることなく、平気で差別的な言説を振りかざしている――その属性とは「おっさん」だ。 「古い価値観に固執し、過去の成功体験にすがり、年功秩序に盲従し、異質なものを受け入れない――それがおっさんの特徴だ」「この国の閉塞感や停滞感は、おっさんが政治と社会を牛耳っているからだ」など、各々が考える「社会悪」の発生源を「おっさん」に仮託している。 人を外見で判断してはいけない。所属で括ってはならない。人はそれぞれに個性があり価値がある。属性を根拠に偏見を抱き、バッシングすることは差別であり、けっして許される行為ではない――と声高に叫ばれる社会において、「おっさん」という属性をひとくくりにしたバッシングは、本来的には差別以外のなにものでもな

何が問題になっているのか 今、書店には歴史学の最新成果を無視して作家などが思いつきを綴った「俗流歴史本」が溢れている。昨今では百田尚樹氏の『日本国紀』（幻冬舎）が何かと話題だが、ここ20～30年ほどで日本史学界に対して最も攻撃的だったのは作家の井沢元彦氏であろう。ただ『逆説の日本史』などの氏の一連の「歴史ノンフィクション」は、史料に基づかない想像を多く交えており、学問的な批判に堪えるものではない。 そこで私が朝日新聞に連載したコラムなどで井沢氏の著作に対して苦言を呈したところ、氏が反論してきた（『週刊ポスト』2019年3月15日号掲載、『逆説の日本史』第1218回「井沢仮説を「奇説」「歴史ファンタジー」と侮辱する歴史学者・呉座勇一氏に問う」）。 これに対し私は、『週刊ポスト』3月29日号で「井沢元彦氏の公開質問状に答える」という記事を書いた。すると井沢氏が『逆説』1221回で「「公開質問状

「芸能界一のモテ女優」が一生の伴侶に選んだのは、日本中が驚く意外な相手だった。モテる女性は結婚を決めるとき、相手の何を見ているのか。出会い、恋愛、結婚……男女のさまざまなステージにおける心の機微に詳しい恋愛アナリストのヨダエリが、今回の電撃婚を読み解く。 女優の蒼井優さん（33歳）とお笑いコンビ「南海キャンディーズ」の山ちゃんこと山里亮太さん（42歳）が結婚した。 芸能界一のモテ女優と言われる蒼井優と、非モテキャラを打ち出しているお笑い芸人。予想外すぎる組み合わせと交際2ヵ月で入籍という電撃ぶりに多くの人がざわめく中、6月5日には結婚記者会見が開かれた。 結論から言うと、誰もが2人の未来を応援したくなる、そんな会見だったと思う。 だが、中には「なぜ蒼井優は山ちゃんを選んだのか」という疑問を感じている人もいるかもしれない。「他にもいい男はたくさんいたのではないか」と。 しかし、2人が結婚した

中学生時代の写真が意味すること 「クラスが多すぎて、見たこともない」 川崎市多摩区の路上で19人が殺傷された事件。岩崎隆一容疑者（51）と同じ中学に通っていた筆者の友人の記憶に岩崎容疑者の姿はない。この中学の「昭和42年生まれの学年」はひと学年11クラスもあった。 この年のクラス数が多いのには訳がある。 前年の昭和41年は丙午で合計特殊出生率は1.58に低下。出生数は前年に比べて25%の減少している。 しかし翌年、つまり岩崎容疑者の生まれた昭和42年は前年比42%の増加。迷信回避で「産みびかえ」をしていた夫婦が、堰を切ったかのように出産に向かった時期でもある。 11クラスもあったということは岩崎容疑者と接触した人もそれだけ多いはずだが、岩崎容疑者はむしろ大勢の中でさしたる存在感を示すこともなく埋没していた。 事件を受けて各マスコミは相当力を入れて取材をしているだろうに、出てくる情報はご近所

「パワー＝権力」とは何か 反権力という言葉が使われるとき、その「権力」はたいてい政治権力を指している。時の政権であり、大統領や首相や与党である。しかし権力は何も政治権力だけとは限らない。人間の集団が生まれれば、かならず権力は生まれてくる。 権力は英語では、シンプルにpower（力）という単語が使われる。権力＝powerの定義としては、アメリカの政治学者ロバート・ダールが1957年に発表した論文の一節が有名だ。 「AがBに対して、そうしなければBが行わなかったことをさせたとき、AはBに対して権力を行使したと言える（A has power over B to the extent that A can get B to do something that B would not otherwise do.）」 これだけでは物足りないという指摘もある。BがAに服従して洗脳されるような状態にあると

一説には今年のインフレ率が1000万パーセントと言われる、南米の国ベネズエラ。日本人には想像もつかないハイパーインフレで苦しむ同国は、一体どこでつまずいたのか？ 米国の投資運用会社で働いた経験があり、『マネーの代理人たち』の著書もある小出・フィッシャー・美奈氏が、「中南米の優等生」の転落の軌跡を追う。 「1000万パーセント？」のハイパーインフレ 長年のデフレ体質が抜けない日本では、安倍政権が7年目に入っても、なかなか目標の2％のインフレは見えてこない。昨年12月の消費者物価指数の伸びは0.7%。四半期決算でも、ユニーを子会社化したパン・パシフィック・ホールディングズ（旧ドンキホーテ）や自社株買いを発表した牛丼「すき家」のゼンショーなどの「デフレ銘柄」は堅調だ。 そんな日本では「ハイパー・インフレ（国際会計基準で3年間で累積100％以上の物価上昇を指す）」と言われても今一つピントこないのだ

「本当に、本当に、皆さんに知って欲しいことがあって、今回は強い思いを持って、この記事を書きます」 米国在住のがん研究者・大須賀覚先生がここまで訴える「がん標準治療を選択せず、代替医療へ進むことの危険性」とは？　がんにかかわるすべての人にとって必読、渾身の記事をお届けします。 ネットや書籍には、がん治療に関した大量の情報があふれています。本当に大量です。そしてその情報の中には、病院で行われている標準治療（科学的証拠に基づく最善の治療）を否定して、根拠の明確でない治療を勧めるものが多くあります。 「手術は受けるべきではない」「抗がん剤は患者を殺す」などといって、その代わりに代替療法（効果が証明されていない未承認治療）を勧めます。効くという食品やら、食事方法やら、体温を上げるやら、がんの専門家からみれば呆れるものばかりです。 これはとてつもなく怖いことです。ネットに広がる情報を信じて、標準治療を

従来、ビジネスの現場では、「ホウレンソウ」の重要性が語られてきた。しかし、そうした発想はもう古くなっている可能性が高いーー。これまで、オフィスの廃止、マネージャー層の廃止などなどユニークな取り組みを成功させ、「働きがいのある会社2018」で5位入賞したソニックガーデンの社長・倉貫義人氏は、「ホウレンソウ」に変わって重要になるのは、「ザッソウ」だと主張する。 「ホウレンソウ」は本当に重要か？ 社会人なら誰でも一度は聞いたことはある「ホウレンソウ」は、報告・連絡・相談の3つのセットであり仕事の基本として教えられることが多い。 ホウレンソウという言葉が初めて世に出てから、なんともう40年近くが経つらしい。その当時と今では、仕事の種類やオフィスなどの労働環境や働き方は大きく様変わりした。 とくにITの登場によって、働く人のコミュニケーション環境は劇的に効率化された。メールでのやり取りは当然のことな

世間から羨望の眼差しで見られているような「大人気」の街でも、「住んでみたら意外と不便だった」というケースは多く存在する。せっかく引っ越したのに、想像していた暮らしと違う……。定年後の終の棲家がこのような街なら、悔いても悔やみきれないのではないか。今回、本誌は「住みたい街ランキング」で名前の挙がっている人気の街の実態を徹底取材。実は「住みづらい街」のランキングを作成した――。 土日も外出できない 定年後、妻と二人で神奈川県鎌倉市に引っ越したという60代男性はこう嘆く。 「歴史と自然の豊かな街での生活に憧れていたんですが、まさかここまで落ち着きのないところだとは……。 土曜、日曜は道路が混みすぎて外出しようとすると時間がかかって仕方ない。かと言って歩いて街を散策しようとすれば、すさまじい人混みに目がクラクラします。小町通りなんて、平日でも外国人だらけで落ち着きません。 結局、妻と二人、テレビの