Producing Web » Blog Archive » Web企画を立てる際にリストアップする34の要素
Webサービスの企画を行う際に、企画書を作られることがあるかと思います。個人で作るサービスであれば作らないこともあるでしょうが、企業として取り組む場合には必要なものです。 via Changes to site permalink page on Flickr - Photo Sharing! なぜ必要かと言えば、プロジェクトメンバーと意識を共有するためです。これがずれていると、プロジェクトの進行方向が徐々にずれていってしまいます。そうならないよう、初志を書き出しておくことで、定期的に見直し、改訂してプロジェクトを進めていくのが重要です。 そこで今回は私がWebの企画書（自分用ではなく、他社への提案用）を作る際に注意している項目を書き出してみました。実際は、これらを必要に応じて削除/追加したりします。 □ コンセプト 最も大事ですね。端的な言葉でサービスの概要を言い表す必要があります。 □
M1、F1はもう古い--より深いターゲット分析がプランを変える
前回のコラム「正確なメディアブリーフがキャンペーンの成否を決める！？」では、メディアブリーフの重要性について述べました。今回はターゲットコンシューマーの分析についてお話します。 その昔、ターゲットの切り方は性年齢を中心としたDemographicによるものが主流でした。またメディアにおいても同様で、親しみ深いところでは “M1/F1（男性20〜34歳/女性20〜34歳）”や“House Hold（世帯）”などの切り口で大雑把にターゲットが切り分けられることが多くありました。 これは、TVの購入に関わるデータとして、その様なターゲット区分が利用されていた経緯があり、いまだにその点は変わりはありません。とはいえ、現在では各広告主間においてもターゲットが細分化し、さらに奥深いターゲット分析が求められています。 ターゲットコンシューマー分析 インターネットメディアプランにおけるターゲット分析には2
アメブロが大成功狙える時期にきた--サイバーエージェント藤田社長に聞く
サイバーエージェントが運営するブログ事業、通称「アメブロ」の「Ameba（アメーバブログ）」が、ここにきて収益を伴う有力事業としての存在感を高めてきた。 2008年に入ってから月間30億ページビューを突破。国内サイトでトップ10入りする可能性も現実味を帯びてきた。4月にはこれまでの広告事業に加え、課金事業も開始。同社社長の藤田晋氏は「収益改善に本腰で取り組み始めた」と自信を見せる。 業界関係者の試算では国内の著名人ブログは約2000あるとされるが、すでに約1500の著名人ブログを抱えるという強力なキラーコンテンツホルダーになったことも注目されている。 これまで、「成功しない」「赤字の垂れ流し」など批判的な声が多かったアメブロは黒字化を果たし、同社の有力事業として定着するのか──。藤田氏に聞いた。 ネットメディアは「10」の成功か「0」の失敗 --藤田社長はアメブロが将来的な中核事業になると
【売れるネット広告】レスポンスの高いクリエイティブを“確実”に作り続けるには？
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
KPIとビジネスゴール : LINE Corporation ディレクターブログ
こんにちは。ライブドアでディレクターをしている岡田です。 ライブドアでは、各コンテンツで「KPI（Key Performance Indicator＝重要業績評価指標）」とビジネスゴールを設定しています。 ※「KPI」とは…企業目標やビジネス戦略を実現するために設定した具体的な業務プロセスをモニタリングするために設定される指標（業績評価指標：performance indicator）といい、その中で特に重要なものを指す。（「@IT」より引用） ■ KPI をダイエットに例えると… この、「KPI」をダイエットに置き換えてみると、1か月後に体重を1kg減らすことを目標とした場合の「KPI」は、「摂取カロリー 」と「消費カロリー」と例えることができます。 体重1kgを、カロリーに換算すると約約7,000 kcalです。 目標を達成するためには、1日当たりの消費カロリーが、摂取カロリーを約23
業界人間ベムRELOAD
ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、本質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは？と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ
Googleの危うさと広告の本質
改めましてGoogleという会社の掲げるミッションは、「to organize the world's information and make it universally accessible and useful.」（Googleの会社概要から抜粋）。 翻訳すれば、「世界中の情報を整理し、世界中から便利に使えるようにする」となります。彼等は、このミッションを果たすために、まずは、世界中のウェブの情報を整理し検索できるシステムから会社を始めました。その際に、彼等は大量のデータの中から、瞬時にデータを検索できる様な独自システムを開発しています。 それは、大量生産されているPCのパーツを組み合わせて作ったハードウェアと独自のソフトウェアで構成されており、他社の技術に頼らない安価なコストで大規模システムを実現しています。この独自開発の安価なシステムと高度な技術を軸にして、まさに、次々に世界中
行動ターゲティングはバイイングサイドの技術
行動ターゲティングについては、リスティングの次に来るネット広告の新潮流としてメディアに取り上げられることも多くなった。しかし、まだこの技術の本質を理解している人は少ないかもしれない。 行動ターゲティング技術は、ブラウザベースで「広告を送る相手を特定する」プッシュ型のターゲティングメールのようなものなので、広告主企業の想定しているブランドのターゲットとこの広告投下対象者がリンクしなければならない。この時、広告投下対象の特定作業は媒体社側のもつ情報だけ行うものではない。 例えば、「オーディエンス・リード・バック」と呼ばれる広告主サイトへの訪問履歴のあるブラウザへの広告投下は、広告のバイイングサイドがメディア側に頼らずに対象者を特定する典型的な例だ。行動ターゲティングが「掲載面」ではなく「広告投下ブラウザ」を特定するため、その主体は掲載面の供給側ではなく、ブラウザの特定側にある。この場合行動ター
インターネット広告効果測定市場の動向
最終回の今回は、インターネット広告の市場拡大に貢献している広告効果測定ツール市場について報告する。 一般的にインターネット広告の効果測定ツールとは、媒体サイトに掲出される各種広告の出稿の効果測定を目的とした、クリック率、コンバージョン率を測定するツールである。 インターネット広告は、本来的に「効果が正確に検証できる」ということを他のメディア媒体との差別化要因としているメディアである。これまで広告代理店をはじめとする各インターネット広告関連事業者は、その効果を的確に広告主にフィードバックして他の広告媒体との比較でインターネット広告の優位性を提示し、広告主の利用を促進してきた。 広告効果測定ツールは、もともとはアクセス解析ツールの付加機能としてその認知が行なわれていった。したがって、当初の広告効果測定ツールは、ログ解析の技術を利用したものが多い。機能としては、バナー広告の表示回数、クリック数や
smashmedia河野さんとのメールのやり取りを公開します - 煩悩是道場
「モバイルサイトで年収4000万稼ぐ18歳のお話なんですが」「もっとコンテンツについて真剣に考えないといけないんじゃないか」を読んで仕事をしながら考えていた事をエントリにする前にsmashmediaの河野さんにメールした内容をほぼ修正無しに掲載します。公開する事で、皆さんからのご意見や感想をお伺い出来れば、と思っています。 河野さんからはこれエントリーにされると良いと思いますよ。ぼくのこのメールはすべて公開してもらってもかまいませんし、ぼくのブログで返答してもOKです。という許可を頂いております ◆id:ululunが河野さんにメールした内容「もっとコンテンツについて真剣に考えないといけないんじゃないか」には重要なヒントが隠されていますね。自分はバカなので何でもブログに書いてしまえな奴なのですが、忙しそうなのを百も承知でメールで河野さんに向けてブログみたいな事を書いてみます。 河野さんのエ
業界の雄が明かす、モバイルコマースの現状と成功のための施策:モバイルチャンネル - CNET Japan
成長を続けるモバイルコマース市場。モバイルコンテンツフォーラムによると、2006年のモバイルコマース市場は5624億円で前年比38％増、その中でも物販系の成長は著しく、前年比68％増の2583億円となっている。 12月7日に開催された「モバイルビジネスサミット2007 マーケティングエディッション」のパネルディスカッション「EC企業にとってのモバイルとは」では、そんなモバイルコマースに取り組むアマゾン ジャパンAmazonモバイル シニアマネージャーの原田卓氏、SHOPPING.JPの代表取締役社長である半澤修太郎氏がパネラーとして登場し、その現状や新規参入の際の施策や心構えなどを紹介した。なお、モデレーターはビッグタウン代表取締役社長CEOの近藤勝俊氏が担当した。 同じモバイルコマースといっても、Amazon.co.jpは検索によって商品を探す「Pull型」のコマースが中心である一方、S
MarkeZine：◎インターネット「真価」論（前編）〜ネットクチコミでバカ売れの“ウソ”
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
コミュニケーションチャネルプランナー
このコラムでは、次世代広告マンの人材育成論を中心に論じている。そのなかで、「ネット広告で鍛えられた人材に、マス広告、OOH（Out of Home：屋外広告など家庭以外で接触するメディアによる広告の総称）メディア、SP（Sales Promotion：新聞、雑誌、テレビ、ラジオのマス4媒体以外にもネット、屋外広告、交通広告、イベントなど広範囲が含まれる）メディアなどを習得してもらうというプロセスがある」と書いた。 その目指すところのひとつの方向に、「コミュニケーションチャネルプランナー」という職能概念がある。あえて「メディアプランナー」といわないのは、従来の概念でいうところのメディアに限らず、ウェブ、店頭、商品パッケージ、屋外、イベントなどの様々な生活者接点を「コミュニケーションチャネル」と呼んで、トータルな接点プランニングをしようという発想からである。そもそも従来のAbove the L
2007年 最も注目のウェブ解析最適化手法：サイト内検索
今年1年を振り返って、インターネットマーケティング関連で最も印象的だった手法をひとつ挙げるとすれば、それは断然「サイト内検索」であろう。検索という機能そのものは、広く認知されている手法だが、サイト内検索という分野において、ウェブサイトのビジネスゴールを最大化するために機能拡張が進んでいる、という点が私にとって衝撃的だったのである。 米国の大手サイト内検索ツールベンダーでEndecaという企業がある。米国の名立たるコマースサイトがこのツールを導入しているが、このツールはウェブ解析のデータと連動して、コンバージョン率の高い商品を結果表示させたり、人気の商品の中でも粗利の高いものを優先して表示させたりと、まさしくコマースサイトの「売上を向上させる」というビジネスゴールを達成させるための強力なツールとして、インターネットマーケッター達に重宝がられている。 ウェブ上の消費者心理プロセスを表す「AIS
サンプル百貨店：価値創造型サンプリング（１）
デイリーブログ『マインドリーダーへの道』 日々の出来事、様々なビジネス、マーケティング事例を「マインドリーディング」で解読！マインドリーダーになるための道筋を示すことを念頭に日々書いています。 皆さんからのコメント、トラックバックお待ちしています。 「試供品配布」、いわゆる「サンプリング」と言えば、 長い間、路上での無差別配布が主流でしたね。 しかし、この方法だと、 対象商品を実際買いそうもない人にも お試し品が渡ってしまいます。 このため、販売促進効果がもうひとつ。 というわけで最近増えてきたのが、 登録会員制で詳細なプロフィールをあらかじめ把握しておき、 試供品のターゲットユーザーの属性に合致していて、 かつ自分から欲しいと手を上げた人だけに試供品を渡す ビジネスモデルです。 例えば、今年07年７月には表参道に、 試供品がもらえるリアルな店舗「サンプル・ラボ」が オープンしてます。 さ
Eメールの「生の声」からカンバセーショナルマーケティングへ～激変するオンラインマーケティングの未来～ （前編）
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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IDEA * IDEA
任天堂 第四代社長 岩田聡 - ニンテンドーDSとWii :SOHO見聞録 ｂｙ SEO塾
IDEA * IDEA
ネット広告費が雑誌広告を抜き去る、電通発表「2007年日本の広告費」
