BtoBに比べて、3年遅れている？！なぜBtoCで、マーケティングオートメーションツールは“使われない”のか？
TOP BtoBに比べて、３年遅れている？！なぜBtoCで、マーケティングオートメーションツールは“使われない”のか？ BtoBにおいて利用の拡大しているマーケティング・オートメーション（以下、MA）ツール。リード情報の収集や分析、販促活動、営業部門への情報の引き渡しといったマーケティング施策を自動化できるため、すでに多くの企業が導入している。その一方で、BtoCではMAツールの利用があまり拡大していない。なぜ、BtoBと比べてBtoCではMAツールが普及していないのだろうか？ BtoCでマーケティングオートメーションツールが普及しない2つの理由 「BtoCでは、販促だけでなく集客も重要です。しかし、今日のMAツールはメール配信をはじめとした販促に特化し、集客までカバーしたものはあまりありません。したがって、ディスプレイ広告やリスティング広告の運用といった集客面での課題を解決することは困難
転職は何回までできる？「転職回数」と「転職成功」の関係性 - ホンネの転職白書 - 年収600万円以上のハイクラス転職なら、インテリジェンスのDODA │ 日経ビジネスOnline Special
調査概要 転職回数は少ない方が有利！？「転職回数は多いほどマイナス」と思っている方も多いと思いますが、実際はどうなのでしょうか。2007年4月〜2014年3月の7年間に、DODA転職支援サービスの登録者と、DODA転職支援サービスを利用して転職したビジネスパーソン65000人の転職回数と転職成功の関係性を年度ごとに調査しました。 目次 【全体】転職したい人、転職成功した人、転職回数に変化？ 【年齢別】「転職回数の多さが不利になりにくい」年齢は？ 【全体】転職したい人、転職成功した人、転職回数に変化？ グラフ1の「転職したい」と考えた人を転職回数別に見ると、直近の2013年はいずれの回数でも傾きが急になり、全体数が大きく増加したことが分かります。中でも「初めて」の増加率が大きくなっています。グラフ2の「転職成功した人」の転職回数別について、2012年と2013年を比べると、「3回目」と「4回
一休.com森社長インタビュー vol.01 タイミングの見極め方 - 年収600万円以上のハイクラス転職なら、インテリジェンスのDODA │ 日経ビジネスOnline Special
森 正文（もり・まさふみ）氏 株式会社一休 代表取締役 1962年2月生まれ。86年上智大学法学部法律学科卒業、同年日本生命保険入社。米リーマン・ブラザーズ投資顧問派遣後、融資・審査部に所属。30代に入ってＣ型肝炎 であることがわかり、数年間治療に専念する。病気の完治を機に、98年5月に日本生命を退社、同年7月に一休の前身に当たるプライムリンクを設立、代表取締役に就 任。2004年7月に商号を一休に変更。高級ホテル・高級旅館宿泊予約サイト「一休．com」を立ち上げた。2005年８月東証マザーズ上場。2014年3月末日時点の一休の会員数は346万人。 「そのうち転職のチャンスが来ると待ち続けている人がいますが、スロットマシンみたいに人生で７７７がそろうことってまずないですよ」 高級ホテル・旅館専門の宿泊予約サイト「一休」の森正文社長は語る。 「やりがい、給与、健康、上司部下の人間関係
本田直之氏interview ビジネス界のカリスマが語る「これからのビジネスパーソンに求められること」 - 年収600万円以上のハイクラス転職なら、インテリジェンスのDODA │ 日経ビジネスOnline Spec
本田 直之（ほんだ・なおゆき）氏 レバレッジコンサルティング株式会社 代表取締役CEO 明治大学商学部、サンダーバード国際経営大学院経営学修士（MBA）卒業。シティバンクなど3社の外資系企業を経て、バックスグループの経営に参画し、常務取締役としてJASDAQ上場に導く。現在は、日米のベンチャー企業への投資事業および、少ない労力で多くの成果をあげるためのレバレッジ・マネージメントのアドバイスを行う。日本ファイナンシャルアカデミー取締役、コーポレート・アドバイザーズ・アカウンティング取締役、米国Global Vision Technology社取締役、アロハテーブル取締役を兼務。東京、ハワイに拠点を構え、年の半分をハワイで生活するデュアルライフを送っている。著書は累計250万部を突破し、韓国、台湾、中国でも翻訳版が発売されている。著書『レバレッジ・リーディング』『レバレッジ・シンキング』『
「情報」を武器に、メンタル不況に打ち勝つ - ニッポンにファイト！ 人を動かす情報伝達術
日本経済に元気がないと言われて久しい。どことなく漂う閉塞感を打破し、ビジネスを活性化するためのヒントについて、iモードの生みの親として世界的にもその名を知られる慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別招聘教授の夏野剛氏にお話を伺った。第1回は「情報を武器に、メンタル不況に打ち勝つ」と題し、この10年間にわたるビジネス環境の変化と、企業経営者が今取り組むべき課題について語っていただく。 −−昨今、景気は回復基調にあると言われています。たしかに、一部には元気の良い企業も見られますが、その一方で、「日々の努力が報われているという実感が持てない」という声もよく聞かれます。こうした状況をどうご覧になりますか。 今の日本は「メンタル不況」なんです。もちろん、経済の実体が良くないということもありますが、まず、経営者が「何となく、自分の会社は駄目なんじゃないだろうか」と自信を持っていない。消費者も「この
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