![デイリーポータルZの有料会員が増えないのはなぜ? CVが取れない理由をウェブ解析士マスターが分析 | 楽しく学ぶアクセス解析&サイト改善【DPZ×ウェブ解析士】](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/77fe1189b4d891bd7ddfc616663dd902aa29214f/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fsites%2Fdefault%2Ffiles%2Fstyles%2F1200x630%2Fpublic%2Fimages%2Farticle2021%2FDPZ_access%2F03%2FDPZ_access_03_ogp.jpg%3Fitok%3D1UF4q2DQ)
インプレス総合研究所は、新産業調査レポート「電子書籍ビジネス調査報告書2021」を発表した。2020年度の電子書籍の市場規模、マンガアプリの広告市場規模、事業者の動向、ユーザーの利用状況などを調査し、業界構造・ビジネス構造を分析した内容だ。本記事ではいくつかのトピックを抜粋して紹介する。 なお電子書籍については、「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」と定義。市場規模は、購入金額(個々単位の販売、月額課金モデル、月額定額制の読み放題、マンガアプリの課金など)から算出している。また今回調査より、これまで区分けして集計していた「電子雑誌」を「電子書籍」に含め、過去データもさかのぼって修正している。 電子書籍の市場規模、前年から3割近く増加し5千億円間近にまず、2020年度の「電子書籍の市場規模」は、2019年度の3,750億円から1,071億円(28.6%)増加し4,821億円と
そして、デイリーポータルZはPV向上を第一の目的にしていないという。1日に公開する記事3本のうち、1本は読む前からおもしろいことがわかるバズ狙いの記事。あとの2本は読んでみればおもしろいリピーター向けの記事だ。 PVにこだわらない理由は、収益構造にある。デイリーポータルZはB2Bの記事広告が収益の6割を占めるため、PV数で稼ぐ必要がなく、独自性を打ち出すことの方を重視しているのだという。そして、PVがライターの原稿料に影響することもない。「モチベーションを下げないよう、PVを気にせず書きたいものを書いてもらっている」と林氏は語った。 20万UU以上の記事からバズる記事の共通点を探しだす本セミナーで林氏は、2010年以降の記事のうち、20万UU以上のアクセスがあった記事をピックアップし、その傾向を分析した。すると、特にここ最近の流行り傾向を踏まえて、次のキーワードがうかびあがった。 高カロリ
日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」の結果を発表した。「インターネットメディア・広告への意識」「情報取得活用への意識」「業界が取り組んでいる各施策への意識」「広告への期待」などについて、インターネットユーザー全国5,000人から回答を得た。 今回の調査結果では、ユーザー意識について、以下のような点が指摘された。 インターネットは、多くの人に「生活の中心のメディア」と位置付けられている。一方でネット広告は、他メディアに比べてネガティブイメージが強い。ユーザーのほとんどが、「個人に関わる情報を広告に活用すること」に不安感。インターネットは「生活の中心のメディア」に、1日の利用時間は3時間半超同調査によると、「メディア(デバイス)の1日あたり平均利用時間」は、「インターネット(PCやスマホの総計)」が圧倒的に多く、225分に達する。
業界特性だからと諦めてしまうことなかれ。これは「ひとえにマーケティング不足」だと枌谷氏は言う。 企業相手の仕事なら、企業ならではの作法に従うべきというのが、BtoBマーケティングの根底にある考え方。それによって、上に挙げたような問題は起こりにくくなり、場合によっては解消するという。 BtoBマーケティング自体は非常に濃密なテーマだが、25分の限られたセッションということで、すぐに理解できるであろう以下の7点に話をしぼって、枌谷氏はポイントを紹介した。 BtoBとBtoCの違いを知ろう購買プロセスを把握しようBANT条件を決めよう言葉を磨こう課題買い掛けのストーリーを作ろう自社サイトをうまく活かそう情報発信を積極的に行おう1. BtoBとBtoCの違いを知ろう「BtoBといっても相手は人だから、人の気持ちを動かすという意味では同じだろう、というのは乱暴な意見」だと枌谷氏は言う。先に挙げた7つ
個性的なライター陣によるちょっと変わったコンテンツが毎日更新されるデイリーポータルZ(DPZ)。17年の歴史をもち、数年前からは、オンラインコンテンツだけでなく「顔が大きくなる箱」「地味ハロウィン」などリアルなイベントにも活動の場を広げている。 今日のゲストは、一人でこのメディアを立ち上げたイッツ・コミュニケーションズ株式会社 メディア事業部 林雄司氏。最近は、ちらほらとオウンドメディア運営終了のお知らせを聞くことがあるが、なぜ「黒字化したことがない」デイリーポータルZが、組織、会社が変わっても続いていくのだろうか。林氏のキャリアと会社の中でやりたいことをやり続けるための仕事観について迫った。 Webが一般に普及してすでに20年以上が経つが、未だにWeb業界のキャリアモデル、組織的な人材育成方式は確立していない。組織の枠を越えてロールモデルを発見し、人材育成の方式を学べたら、という思いから
意匠法が大きく変わります。 「特許法等の一部を改正する法律案」は2019年3月1日に閣議決定され、4月16日に衆議院で可決され、5月10日に参議院で可決されました。 この法律案には、意匠法の改正が含まれています。 意匠権について、より世界的な運用基準へと準拠し、使いやすいものにするためです。 今回の法改正により、Web担当者にとって大きな影響を及ぼすのが、Webデザインの意匠権が認められたという点です。 詳細については、弁理士の渡部仁先生に寄稿頂きました「意匠法改正によるWebデザインの保護」という弊社サイトのブログ記事をご覧下さい。 今回の法改正のポイント意匠権は強力な権利Webデザインが意匠権として認められるようになったという事は、自社のWebサイトのデザインを法的に強力に保護できるようになったという事です。 その一方で、他社が意匠権を獲得したWebデザインと自社のWebデザインが似て
株式会社so.laの辻正浩氏が、Googleを退職した長山一石氏とタッグを組んで、新会社「JADE(ジェイド)」を設立、2019年6月1日から営業を開始する。創業の背景や新会社のミッション、さらには現在のSEO業界における課題まで、サイバーエージェントの木村賢氏が聞いた。◎撮影:吉田浩章 株式会社JADEを始めます(辻正浩氏のブログ)https://webweb.hatenablog.com/blog/other/sola2jade株式会社JADE設立のお知らせ https://ja.dev/entry/2019/05/29/222311 普通の生活をしていて、一人でSEOなんてできるわけない木村: 辻さんと長山さんが新会社を設立するということで、詳しく話を聞いていきます。とりあえず簡単に自己紹介からいきましょうか。僕はサイバーエージェントの木村です。インタビューはしたことがないですが、編
「ヒートマップツール」と聞いたことがある方も多いのではないだろうか? 非常に便利なツールだが、多くの企業が利用している「Googleアナリティクス」がメインのアクセス解析とは違い、様々なツールが国内外で提供されている。そこで、本記事では、「ヒートマップツールをこれから導入したい」「選び方がわからない」といった初心者に向けて、比較すべきポイントや活用方法を紹介する。 加えて、ヒートマップツールを提供するベンダーを代表し、無料から始められるFaber Companyのミエルカヒートマップと、大規模サイトでの運用に適しているUNCOVER TRUTHのUSERDIVEの担当者が、それぞれのツールやサービスについて対談した。 聞き手はアクセス解析の第一人者である小川卓氏。2つのツールを提供しているFaber Company及びUNCOVER TRUTHにてChief Analytics Offic
変化はすでに始まっているマーケティングされたい人などいません。あなたはどうでしょうか?誰もがこのことに気付いているわけではありません。話を先に進める前に、どうして私がこんなことを考えたのか、ご説明しましょう。 マーケターにとって、需要と供給の法則は絶対である――かつてこのように教え込まれた私たちは、需要を意のままに操れると考えがちです。しかし時代が進むにつれ、私たちがアプローチできる顧客は1対1から1対多に増え、ついには10年前には予想もできなかったデジタルの規模に達しました。 たとえば、今の私たちは何十億人もの意見を一気に知ることができます。そこから個人の行動や好みに基づいた、消費パターンや購買パターンのプロファイルさえ作成可能です。 私たちは、テクノロジーの進化によって、かつては想像もつかなかったレベルまで需要と供給の範囲は広がり、規模も拡大していきました。 18億人ものユーザーが使う
アドビは、日本人のデジタルコンテンツ消費に関する“5つのトレンド”を発表した。米国、オーストラリア、インド、日本の4か国で、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、PCなど)を所有する18歳以上のユーザーを対象とした意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果をもとに、日本人のデジタルコンテンツ消費に焦点を絞って分析を行った。 その結果、以下の5つが、日本人のデジタルコンテンツ消費における傾向だと指摘されている。 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は、一日平均4.8時間。日本の消費者は、質の低い体験に不寛容。日本の消費者は、実店舗よりYahoo!ショッピングや楽天などの「オンラインショッピングサイト」を利用。ブランド企業は、不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要。ほとんどの消費者が、依然としてソーシャルメディア
データをまとめて分析するツールとして最も身近なものは「Excel(以下、エクセル)」だという人も多いでしょう。 そうしたツールに「熱狂」することってありますか? 通常はあまり考えられない「仕事上のツール」と「熱狂」の組み合わせ。それを体感できるのが、BIツール“Tableau(タブロー)”が主催する世界的カンファレンス、「Tableau Conference(タブローカンファレンス)」です。毎年秋に開催されますが、今年は10月に米国ニューオーリンズで開催されました。 Tableau Conferenceって何?Tableau Conferenceが行われる会場は、東京ドーム6個分の大きさです。開催期間は4日間、450を超えるトレーニングや事例紹介、機能紹介のセッションが開かれ、17,000人を超える参加者が世界中から集まります。そこでは、最新の事例にうなり、登壇者に熱心な質問が浴びせられ、
世の中のSEO情報のほとんどは「広告収入のためにPVを増やす」方法論近所のお客さんだけではやっていけない地方の企業にとって、インターネットでの売上や引き合いは死活問題だ。そういう企業にとっては、世の中に多く出回るSEO情報が役に立たない。ネットや書籍の記事は「広告収入で生きているサイトがPVを集める方法論ばかり」だと住氏は言う。たとえば以下のようなものだ。 ブロガーによるブロガー向けのSEO情報アフィリエイターによるアフィリエイター向けの情報CGMサイト(ブログサービスの運営者など)がPVと広告収入を伸ばすための情報もちろん、事業モデルは広告収入だという媒体社であれば、その方法論は正解だ。しかし、多くの企業は、商品やサービスの対価として受け取る売上が収入源であり、知りたい人に知識を教えてあげるのが仕事というわけではない。だから、「知りたい人」ではなく「買いたい人」を集める必要がある。 Go
こちらの画像、左側(286KB)と右側(44KB)とで、ファイル容量が5倍以上異なります。でも見た目に大きな違いはありませんよね? 画像のファイルサイズが小さければ、ユーザー側はギガ消費を抑えられるし、読み込み速度も速くなります。サイト管理側も、ストレージ容量を削減できます。このように、サイトに掲載する画像を自動で最適化してくれるのが、ウェブテクノロジの画像軽量化ソリューション「SmartJPEG」。 「SmartJPEG」は、見た目そのままに画像容量を抑えてくれるサービス。バージョン2.0を7月10日にリリースし、アニメーションGIFの生成、WebPの出力に対応したほか、画像内容に応じてJPEG・PNGのどちらが適しているかを自動判断できるようになりました。さらに、ブログシステム「WordPress」から「SmartJPEG」を呼び出して、画像の軽量化を自動で行うプラグインも同時にリリー
これらの指標が有益である場合○1 コンバージョンファネルの診断に用いる場合「直帰率」「訪問あたりの閲覧ページ数(Pages per Visit:PPV)」「サイト滞在時間」――これらの指標が複雑さを秘めているのは確かだ。 こうした指標を何に利用すべきかと言えば、それらが真に有益なのは、コンバージョン分析などの診断に使う場合だ。 たとえばコンバージョンファネルを見てみよう。僕たちのコンバージョンファネルは次の画像のようにものだ。人々はトップページを通じて、または僕たちのブログやニュースセクションを通じて訪れ、それから(願わくは)製品ページ、価格情報にアクセスし、コンバージョンに至る。 これらすべてのページで、「直帰率」「PPV」「サイト滞在時間」などの指標を確認できる。そしてその指標は、これらのページの一部を変更する場合に役立つ。 それが大きな変更であろうと小さな変更であろうと、その結果「コ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く