ついに無制限に解放されたGoogle App Engine/Java。RoRやPHP、もちろんJavaも試そう 4月8日に発表されたGoogle App Engine/Java。利用できるのは1万人までと制限がついていたのですが、それが撤廃されてだれでもサインアップして利用できるようになったと、Google App Engine Blogが伝えています。 Google App Engine/Javaは発表されてまだ2カ月と少しですが、はやくもJava VMの上にPHPやRuby、それにJavaのフレームワークなどの実装が行われています。今回はそうしたGoogle App Engine/Javaの活用情報をまとめてご紹介しましょう。 Google App Engineの基礎知識 ITproで、Google App Engineの入門記事が掲載されています。アカウントの取得方法やSDKの入手方

先日識者の方に色々教わったのでメモっておきます。知ってそうで知らない、元々よくわからない、そういう方に向けてまとめてみました。 僕がSIにいた頃は大抵｢基本契約｣と｢個別覚書｣ってのがありました。納期とかお金とかそういうのは個別覚書に書かれたりしていました。 開発の契約体系 ｢仕様策定〜開発まで｣と｢保守運用｣で別契約にすることが多い。 ｢仕様策定フェーズ｣で1つの契約にして、別に新しく契約を締結しなおせるほうが望ましい。リスクが低減できる。 仕様策定までは準委任、開発は請負、保守運用は準委任という契約が多い。 ちなみに準委任は｢事務作業の代行｣という意味合い。委任は｢法的効力がある作業｣の代行。サムライビジネスは後者が多い。 別に運用が事務作業とイコールじゃないけど、成果を問わないタイプの契約の場合は役務提供という位置づけになる。 かといって契約で｢僕らのコンサル案を僕らが実施し成果が出

本誌（日経ソリューションビジネス）が2007年10月に実施したアンケート調査から、営業から開発工程まで広範囲に人材の育成を強化しようとするソリューションプロバイダ各社の姿勢が明確になった。本調査は、主要ソリューションプロバイダ150社にアンケートを送付。人事部門や教育部門などの担当者を中心に89社（有効回答率 59％）の回答を得た。その結果、公的/非ベンダー系資格について、支持率の分散が顕著になったことが分かった。 ■目次 ・第1回　【総論】PMPとITCが評価を落とす、「営業効果」と「一時金」でオラクルが首位 ・第2回　営業効果で見る「役立つ資格」（公的/非ベンダー系資格） ・第3回　営業効果で見る「役立つ資格」（ベンダー系資格） ・第4回　一時金から探る「取るべき資格」（公的/非ベンダー系） ・第5回　一時金から探る「取るべき資格」（ベンダー系） →2007年版「いる資格，いらない資格

新社会人になって、業務を与えられるようになると エクセルをガシガシ使っていくことになると思います。 今回は、これだけは押さえておきたいエクセルの知識です。 その1.　絶対参照　と　相対参照 絶対参照と相対参照を理解するには、 九九の表をつくってみると良いでしょう。 1*1 = 1 ... 9*9 = 81と小学生のときに必死に覚えたアレです。 右上の、数式バーに注目してください。 =C$2*$B3となっています。$は、固定をあらわしています。 なんで　$ なの?? 「Sに縦棒が刺さって、固定しているみたいに見えるから$」 と、私は強引に覚えてみました。 この$が使いこなせるとエクセルを使うのが楽になります。 絶対参照とは セルをフィルで選択してコピーしても、同じ場所を指していること 相対参照とは セルをフィルで選択してコピーすると、指しているところが変わっちゃうこと（インクリメンタル、デク

「COBOLは現役バリバリだ。“COBOLは化石”などと口にするのはITとエンタープライズシステムが何たるかをわかっていない証拠」。東京海上日動システムズの稲葉茂 取締役 抜本改革推進第1本部長（写真）は“不当な”評価にさらされるCOBOLの評価をこう正した。稲葉取締役は2008年9月4，5日に開催した開発者向けセミナー「XDev2008」で「基幹系インフラを支え続けるCOBOL ～東京海上日動の抜本改革～」と題して講演した。 稲葉取締役がこうした熱いエールを送るのには理由がある。東京海上日動火災が25年ぶりに取り組むシステム全面再構築である「抜本改革」プロジェクトでは，開発言語を多面的に評価した結果，新システムでもCOBOLをビジネスロジックの開発言語として再び採用したためだ。2008年5月に，3年7カ月前に着手した第1次フェーズが終了し，自動車保険システムが新たに生まれ変わった。300

「……どこかにスタッフを隠してませんか」――設立間もないとあるベンチャー企業を訪ねた男が言った。 これは、初の独立系インターネット生命保険会社・ライフネット生命保険に、同業の経営者が訪問した時の場面だ。当時、ライフネット生命のスタッフは社長と副社長と事務員の3人しかいなかった。 会社を興す際、一般企業なら紙1枚でも始められる。だが、保険会社はそうはいかず、金融庁の審査を受けるだけでも膨大な書類を作る必要がある。新会社のあまりの少人数ぶりに「本当にそれで保険会社ができるんですか」とこの経営者はあきれていた。 会社を興す上で大変なのは、何といっても人的リソースである。特に生保ともなれば書類作りなどの事務作業も煩雑なものであり、経営者は資本政策、スタッフは書類準備に携わるものであろうが、この会社はすべて2人の役員と1人の事務員の手でこつこつとやってしまったのだという。 2人の役員のうち1人は、日

07年の市場規模：6820億円 ５年前に比べれば９％の落ち込みだという。ファミレスの市場規模である（日経MJ新聞2008年8月1日付15面）。つい最近、最大手のすかいらーくでお家騒動が起こった。横川社長に対して筆頭株主の野村グループなど投資会社２社が退陣を求めたのだ。 すかいらーくは06年にMBOを行ない、経営を立て直した上で再上場を目指していたのだが、一向に業績が反転しない。反転するどころか落ち込む傾向さえある。よって株主としては経営者失格の烙印を押したというところなのだろう。 しかし、もう少し引いた視点で見るとどうなのだろうか。マクロ視点である。あるいは魚の目視点である。もちろん優秀な社員が集まっている投資会社に逆らうつもりなど毛頭ないけれど、すかいらーくの経営者をすげ替えれば、それで業績は回復するのだろうか。それは難しいと思う。 なぜなら、まず何よりも表面的な現象としてファミレス業界