このたび講談社ブルーバックスの一冊として刊行された『量子的世界像101の新知識』に、監訳者として参加させていただいた。 じつは本書の原書に出会ったときは、「量子物理学の本なんて、もう山ほど出版されているのだけどなあ……」と、ちょっと後ろ向きな気持ちだった。 ところが、目次を開いてみたとたん、読んでみたい、いや読まねばならぬ、と思わされる項目がいくつも目に飛び込んできたのである。そうして引き込まれるように読み進めるうちに、どうもこれは類書がないのではないかと思うようになったのだ。 たしかに、一般読者に向けて「量子力学」のイロハを解説しようという本ならたくさんある。けれども本書のように、量子の発見から百年あまりを経た二十一世紀の視点で、量子物理学の全体像を見せてくれるほどのものは、ちょっとないと思うのである。 量子力学のイロハを説明するのなら、まあ、物理学者がその気になればそれなりのことはでき

米グーグルが先月、カナダのAI（人工知能）研究所「DNNresearch」を買収したのに続き、今月は中国のグーグルとも呼べる百度（Baidu）が独自のAI研究所をシリコンバレーに設立した。 両者には共通項がある。それは「ディープ･ラーニング（Deep Learning）」と呼ばれる、最先端のニューラルネットワーク技術を研究することだ。他にもマイクロソフトやIBMなど巨大IT企業も、この分野の研究開発に力を入れていることで知られる。 ディープ･ラーニングについては、以前にも本コラムで簡単に紹介したことがあるが、これが今後のIT産業を大きく揺るがす重要な技術になることは間違いないので、今回はもう少し詳しく解説しよう。 半世紀以上の歴史を持つニューラルネットの一種 ディープ･ラーニングとは、要するに人間の頭脳を構成する無数の神経細胞のメカニズムを、従来よりも正確に模倣した新種のニューラルネットワ

「信なくば立たず」---世界を動かしているのはお金ではなく信頼だ！ 『現代ビジネスブレイブ　グローバルマガジン』---「ニューヨークタイムズ・セレクション」より アダム・スミスの「利己心の追求」だけに従った人々 今日の米国では、他人を信用するのは世間知らずの人間だけ、と思わされる。歌では信じるなと歌い、TV番組は信頼することの空しさを物語り、ひっきりなしの金融スキャンダル報道からは、銀行家を信用するわれわれのほうが馬鹿なのだと思い知らされる。 最後の点は真実だろうが、だからといって社会と経済にもうちょっと信頼性を高めようとする努力をやめるべきだ、ということにはならない。信頼こそが契約や計画や日々の商取引を可能にし、投票から法律制定に至る民主的なプロセスを促進し、社会の安定に必要なものだからだ。われわれの生活にとっては不可欠である。世界を動かしているのはお金よりも信頼なのだ。 われわれは信頼

静岡大学創造科学技術大学院教授 吉村 仁先生 1954年生まれ、神奈川県出身。千葉大学理学部生物学科を卒業後、ブリティッシュコロンビア大学研究員などを経て、現在、静岡大学創造科学技術大学院教授。セミの生態から経済論まで幅広く研究 絶滅しない素数ゼミの謎 松尾貴史（以下、松尾） 吉村仁先生は、セミの生態について研究をしているとうかがいました。素朴な疑問なのですが、クマゼミやアブラゼミのように、素数ゼミという種類のセミがいるということですか? 吉村仁（以下、吉村） 素数ゼミとは、13年か、17年おきに大発生するセミのことで、正式には「周期ゼミ」といわれています。 松尾 周期ゼミ。 吉村 実は、たまたま僕が周期ゼミに関する本を『素数ゼミの謎』というタイトルで出したので、日本では素数ゼミという名前で知られるようになったのです。素数ゼミというのは、アメリカの中西部から東部、南部にかけてのみ発生する、

猛スピードで駆け上がった。新しいビジネスを作り上げた。億万長者にもなったのに、どうしてこんなに不安なんだろう。「時代の寵児」と持て囃された経営者たち。その顔に焦りの色が滲み始めた。 社員の給料が高すぎて 六本木ヒルズ(東京都港区)のグリー本社を訪ねると、エレベーターホールから続くエントランスは、真っ白を基調とした広々とした待合スペースになっていた。来客者はゆったりとした白いソファに座って、アポイントを取ったグリー社員をそこで待つ。経費節約のために受付は「電話だけ」という会社が増えている中にあって、日本トップクラスの家賃を誇る六本木ヒルズで、来客者のために惜しみなくスペースを使う様は優雅さを漂わせていた。 来客者の一人が、その空間を「まるで巨大宗教団体の施設のようだ」と語っていたのが耳に残る。いまから2年前の2011年、本誌記者が取材でグリーを訪ねた時のことである。 当時、対応に出てきた広報

独占インタビュー 藤川優里を超えた!?美貌の26歳新人は「親の顔を知らないんです」埼玉県新座市に誕生!超美人すぎる市議(立川明日香)「激動の半生」

'13年卒業の大学生は約55万人。うち42万5000人が就職希望だが、大企業に入れるのはさらにその1割〔PHOTO〕gettyimages すました顔で嘘をつき、〝自己分析〟にハマり、面接で臆面もなく大声を出す学生たち。「面白い奴が欲しい」と、頓珍漢な質問をして悦に入る面接官たち。こんな茶番、いつまで続けるつもりなのか。 他人に語れるような人生なのか 今年も学生たちの就職活動が佳境に入った。街角でリクルートスーツ姿の若者を見かける機会が増え、思わず心の中で応援するという読者も多いに違いない。 いま、企業の採用面接で必ずと言っていいほど行われるのが〝自己PR〟だ。読んで字のごとく、学生が自らの人となりを初対面の面接官にアピールすることで、面接が始まって最初に行われることが多い。 「では、あなたの強みを教えてください。1分以内でお願いします」 と面接官が尋ねると、学生は作り笑顔でこう答える。

私が属している産業は資産運用業で、私はひふみ投信という個人投資家のための投資信託を提供しています。ところが、成績がよくてもマーケティングにはとても苦労をしていてなかなかお金が集まらない。どうしたらたくさんの人に注目をしてもらえるのか、を日々考えています。 一方で、この業界での最大のヒット商品は、毎月分配型投資信託です。実はこの商品は金融庁から販売に伴う規制がかかり、今後は今までのように売れるかどうかはわかりませんが、この5年間くらい何兆円もの個人金融資産がこの商品に流れていきました。そもそも、なぜこの商品がこんなに売れたのか。本当の理由は60歳以上の高齢者層の孤独を埋めたからだ、というのが私の見解です。 雑談をたくさんすれば営業成績はあがる 日本の投資信託の販売の現状は以下のようなものです。大銀行や大証券会社の若手の営業が自分のお爺さん、お婆さん世代のご自宅に訪問をします。彼らがたくさん個

パナソニックだけじゃない 日本企業　次々おかしくなってきた 緊急大特集　この国は認識が甘い 世界大恐慌はすでに始まっている ギリシャの債務不履行(デフォルト)はもはや100%間違いない。大手の金融機関もいくつかやられるだろう。日本には超円高の血の雨が降ることになる。その予兆はすでにあちこちで出始めている。 もはや打つ手なし 10月初旬に開催された国内最大のIT・家電見本市「CEATEC(シーテック)」の会場で、パナソニックの大坪文雄社長は危機感を露にした。 「(米欧での)販売は今年の計画で思っていたほど伸びていない。極めて厳しい状況になっている。中国やインドでも従来の力強い伸びからはトーンダウンする」 そして社長自らの〝敗北宣言〟をきっかけに、パナソニックは立て続けに「撤退」を発表したのだ。 全国紙経済部記者の解説。 「まずテレビ向けプラズマパネルを生産する尼崎第3工場を今年度中に休止、千

これが杜撰経営の核心！ほとんど価値のない会社を７００億円で買収したオリンパス「疑惑の取締役会資料」をスクープ公開 火付け役となったジャーナリストが緊急寄稿 取材・文/山口義正（経済ジャーナリスト） 精密機器メーカーのオリンパスが不透明な資金支出の疑惑に揺れている。２００８年に実施した無謀なＭ＆Ａ（企業の買収・合併）で経営トップに特別背任の疑いが浮上し、国境をまたいだ経済事件へと発展しそうな気配だ。闇の勢力へ巨額の資金が流れた可能性もある。にもかかわらず、オリンパスではそうした疑惑をきちんと説明していないばかりか、解任したマイケル・ウッドフォード前社長が英フィナンシャルタイムズのインタビューで疑惑を告発したことに対し、機密漏えいで訴えると息巻いている。騒ぎは日本を飛び越えて、欧米でも広がっている。 一連の騒動のきっかけは、筆者が月刊誌『ＦＡＣＴＡ』８月号で書いた「オリンパス　『無謀Ｍ＆Ａ』巨

日本人のノーベル賞候補が話題になるといつも感じることがある。ノーベル賞を取る日本人には、日本の大学から出て行った人がかなりいるのはなぜか、という点だ。海外に研究拠点や住居までも移してしまっている。 たとえば、2014年にノーベル物理学賞を受賞した元日亜化学工業の中村修二氏も日本を捨てている。筆者は中村氏の講演を聞いたことがあるが、冗談交じりに「日本では産学連携で国立大学の教員が企業と一緒に先端的な研究をしていたら、贈収賄で捕まることもあるかもしれない」と語っていた。 大学など日本の研究機関は「異端者」を評価しない傾向にある。それ故優秀な研究者は日本に嫌気して、「おさらば」しているのだろう。 「異端者」は率直な物言いをし、周囲と摩擦を起こす。だから「異端者」なのだが、要は日本の研究機関は「うるさいやつ」を嫌うのだ。学会の仲間内で論文を評価し合い、その評価が研究者としての出世につながる傾向が強

絶対に安全だと思われていたドルが崩れ、市場は最後に残された「絶対」を失った。相場は軸のないコマのように、激しく不安定に動き始めた。プロもたじろぐ〝狂乱相場〟。何が起きても不思議ではない。 暴落の足音 アメリカの債務問題を契機に世界中で高まる米ドル不信。その先駆けが「米国内」で起きていたことはあまり知られていない。 アメリカ西部に位置するユタ州。2002年にオリンピックが開催されたソルトレイクシティを州都に持ち、スキーリゾートの一大拠点として知られる土地だ。豊かな風土と治安の良さを売りにする一方で、近年はIT産業が集積、非在来系資源として注目されるオイルシェールの産地でもある。 そんなユタ州が今年5月、〝異例の措置〟を決定した。ドル以外に金貨と銀貨を「通貨」として認める法律を制定、これを定着させて州内のスーパーマーケットやガソリンスタンドなどでドル紙幣に加えて金貨や銀貨で支払えることを目指し

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田原総一朗×堀義人（グロービス・グループ代表）×岩瀬大輔（ライフネット生命副社長） 「この悲劇を日本変革の機会に変えるために」 若手経営者に聞く３・１１以降のニッポン　VOL.1 田原:　まず岩瀬さん、今回の東日本大震災をどう捉えていらっしゃいますか? 岩瀬:　非常に悲しい出来事ですし、いろんなことが変わっていかなければならないと思います。 でも、それ以上に気になっているのは、実は日本が抱えている構造的な課題---一番大きなものは財政の赤字をどうするかだと思いますけど、他にも増税は必要なのかとか、年金、医療をどうするのか、あるいは経済を大きくしていくために企業の競争力を高めるようなことをやっていくのか、1400兆円ある個人の金融資産にもっと稼いでもらうために金融市場を活発化させるのかとか---といった課題に取り組むような震災前にあった動きが滞っている。 そういう課題は3月11日の前後でも何