リコーは2020年10月8日、固体型色素増感太陽電池を搭載した「RICOH EH 環境センサーD101」と、同センサーで取得したデータの管理システムを発売した。屋内の温度、湿度、照度、気圧といった環境情報を電池や配線不要のセンサーで取得し転送することで、メンテナンスフリーの環境センシングシステムを提供する。 RICOH EH 環境センサーD101は、最大出力11μWの固体型色素増感太陽電池モジュール「RICOH EH DSSC 1719」を搭載している。電池の電解液が固体化しているため、経年劣化による液漏れや腐食の心配がなく、安全性と耐久性が高い。また、有機材料とデバイス構造を室内光源の波長に最適化し、倉庫など暗い場所でも利用可能だ。 大きさは35×46×12mmで、重さは14g。温度、湿度、照度、気圧、内蔵リチウムイオン電池の電圧値を取得できる。測定間隔は300秒で、電池交換することなく

「省電力」で「広域通信」を可能にするLoRa®ソリューションLoRa®ソリューションLoRa®はSemtech社によって開発された低消費電力長距離無線通信技術です。見通しで最大20kmの通信ができます。 Semtech社のLoRa®トランシーバーと、ルネサスの超低消費電力MCUおよびセンサーを組みわせることでバッテリー駆動10年以上のシステムを容易に構築することができます。 また、ルネサスはLoRa Alliance®に加盟しており、LoRa®ベースの広域ネットワーク(LoRaWAN®)向け各種ソフトウェアを提供しております。LoRaWAN®ネットワークを介することでクラウドとセキュアな通信が可能となります。 2024年より、LoRa®ベースのネットワーク向けソフトウェア(プライベートLoRa®ネットワークサンプル)も提供しています。ゲートウェイ/サーバが不要で、小規模の低消費電力ネットワ

大阪電気通信大学との産学連携にて気道内で発生する呼吸音から呼吸状態を検出する事に成功。 交換式のネックバンドを採用。２か所の可動部により常にマイクを密着させ、正確な呼吸判定を実現。 研究を重ねた独自の振動パターンで通常呼吸への回復をサポートし、快眠状態へ導きます。 プロジェクト概要 私たち株式会社oneAは創業96年を迎える電気機器メーカーです。 『人を幸せにする製品を開発しよう』との言葉から、プロジェクトチームが結成され製品開発がスタートしました。 さらにチーム内では『使用して効果が生まれる製品』をつくりたいとの思いが強くなり、大阪電気通信大学に協力を賜り、産学連携により『Sleeim（スリーム）』の開発に着手し、いよいよ量産できるところまでたどり着くことが出来ました。 プロジェクト詳細 『Sleeim』は大阪電気通信大学と共同研究にて開発された商品です。呼吸時の気流が上気道を通過する際

リコー電子デバイスは2020年1月、IoTエッジ端末として利用可能な環境センサーボード「RIOT-001」の販売を始めた。太陽光で発電した電力を用いて、温度や湿度、気圧、照度などの情報を収集し、スマートフォンやタブレット端末にデータを無線で送信することができる。 RIOT-001の外形寸法は25×25mm。ボード上にはエナジーハーベスト用の降圧DC-DCコンバーターIC「R1800」シリーズや、自己消費電流が300nAと小さい同期整流型昇降圧DC-DCコンバーターIC「RP604」シリーズ、バッテリーモニター機能を備えた低ノイズLDOレギュレーターIC「RP124」シリーズの他、MCUやBLE（Bluetooth Low Energy）無線モジュール、各種センサーおよび、二次電池などが実装されている。 R1800は、太陽光で発電した電力を二次電池に充電する機能を持つ。最大電力点を制御するこ

活用が進むBluetooth位置情報サービス Bluetoothを用いた位置情報サービスは、屋内ナビゲーションにおける最先端のソリューションとしてまたたく間に普及しています。最新の「Bluetooth市場動向2019」によると、2022年までにBluetoothデバイスの年間出荷台数が50億台以上になるほか、同期間におけるBluetooth位置情報サービス搭載デバイスの出荷台数が年間で10倍の伸びになると予測されています。Bluetoothの位置情報ソリューションは世界中の美術館や小売店、空港、物流、オフィスなどさまざまなシーンで優れた体験を提供しています。 例えば、オーストラリアの美術館のなかでも最も長い歴史を誇るビクトリア国立美術館では、Eddystone（Bluetooth Low Energy［BLE］を用いたビーコンの規格）と来館者用のスマートフォンアプリによって、館内の経路をよ

街中を走るタクシーが落し物検知も行います！ タクシー車載マルチ端末『JapanTaxiタブレット』全台にスマートトラッカー『Tile』の検知機能が追加　2019年12月11日(水)より No1*タクシーアプリ『JapanTaxi』を展開するJapanTaxi株式会社(代表取締役社長：川鍋 一朗、本社：東京都千代田区、以下 JapanTaxi)は、IoTを活用した見守りサービスを提供する株式会社otta(代表取締役社長：山本 文和、所在地：福岡県福岡市、以下otta)と、世界230の国と地域へ展開するスマートトラッカー・忘れ物防止タグ『Tile』を取り扱い、スマートロケーションを提供するリーディングカンパニーのTile Inc.(代表取締役社長：CJ Prober、所在地：アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ、以下Tile)とパートナーシップを結び、2019年12月11日(水)より、全国

大阪市立大学発ベンチャー（ＶＢ）のＳＩＲＣ（サーク、大阪市中央区、高橋真理子社長、０６・６４８４・５３８１）は、機械式アナログメーターに簡単に装着できるＩｏＴ（モノのインターネット）センサーユニットを実用化した。独自の磁性薄膜素子により、圧力計や温度計の針が回る角度を磁界の変化で捉え、デジタル数値を自動記録する。ビル・施設の保守や工場の生産性向上とビッグデータ（大量データ）活用で利用できそうだ。 サークのコア技術は大阪市大の辻本浩章教授（同社会長）が開発した５ミリメートル角の超小型・省エネルギーの磁性薄膜センサー素子（サークデバイス）だ。一つで電流、電力、角度計測、周波数抽出ができる多機能性を特徴としている。実用化第１弾が今回のＩｏＴ角度センサーユニットだ。 心臓部は直径４５ミリメートル、高さ２２ミリメートルの円筒形部に収められ、直径１００ミリメートルの計器カバーを交換する形で設置する。メ

2019年8月7日 シャープ株式会社 バッテリー交換不要のビーコンを開発、供給開始 世界最高レベルの発電効率を実現した色素増感太陽電池を搭載 ～ 第一弾として清水建設株式会社に納入 ～ シャープは、世界最高レベルの発電効率を実現した色素増感太陽電池を電源とする、バッテリー交換不要のビーコンを開発しました。位置情報を提供するさまざまなサービス事業者への供給を通じて、本製品のマーケティングを進めてまいります。第一弾として、本製品を清水建設株式会社(本社：東京都中央区、取締役社長：井上 和幸)の屋内外音声ナビゲーションサービスに向け7月末に納入しました。 ビーコンは、位置情報信号を無線通信Bluetooth®などで発信する機器です。これを受信するスマホやタブレットなどの端末の位置を測定することにより「ナビゲーションサービス」などのシステムに使われます。ビーコンはGPS(Global Positi

グローバル電子株式会社（本社：東京都新宿区 以下グローバル電子）と、保育ICT株式会社（本社：東京都渋谷区、以下保育ICT）は、ベビーセンサーと睡眠チェックアプリを組み合わせた保育園向け午睡チェックソリューションを提供するために、ビジネス提携をすることで合意に至りました。 グローバル電子株式会社（本社：東京都新宿区 以下グローバル電子）と、保育ICT株式会社（本社：東京都渋谷区、以下保育ICT）は、ベビーセンサーと睡眠チェックアプリを組み合わせた保育園向け午睡チェックソリューションを提供するために、ビジネス提携をすることで合意に至りました。 両社の提携によって提供されるソリューションは、グローバル電子グループの医療機器メーカーであるグローバルマイクロニクス株式会社が設計、開発、製造する保育園向けベビーセンサー「シエスタBeBeスマート」と、保育ICTが開発する午睡チェックアプリ「Hoimi

ルネサス・エレクトロニクスは5月8日、Bluetooth Smart機能とその周辺回路を組み込んだマイコン「RL78/G1D」を発表。サンプル出荷を開始した。 Bluetooth Low Energyのトランシーバーとその周辺回路を同社の低消費電力マイコン「RL78」と組み合わせたマイコン製品。アンテナ接続時に必要なバラン素子も内蔵し、回路設計など開発コストを大幅に削減できる。業界最小レベルの消費電流(受信時3.5mA／送信時4.3mA)に加え、通信距離に応じて消費電力を制御する機能を備える。 システム構成により128KBから256KBのフラッシュメモリを内蔵する6品種が用意される。また、開発用にスタータキットとして提供する評価ボード、簡易的に動作させるためのパソコン用ツールなども提供。サンプル価格は540円。量産開始は2015年10月を予定している。

商用サービスに向け新型BLEビーコン見守り端末を開発 子どもが持つBluetooth low energy（以下、BLE）ビーコン端末からの信号を、街中に置かれた受信器や街の大人が持つスマートフォンで受信し、子どもを見守る。IoT（モノのインターネット）技術を使って、まさに“地域ぐるみで見守りネットワークを作り、子どもを見守る”という新しい見守りサービス「otta（おった）」の商用事業が2017年初めから始まった。 ソリューション開発の裏側に迫る特設サイト「Renesas Solution Story」では2017年8月、このユニークな見守りサービスであるottaの商用サービス開始に合わせて作られたBLEビーコン端末の開発経緯や、端末を実現したBLEソリューションについて紹介した（関連記事：IoT技術を活用した見守りサービス「otta」を進化させたBLEソリューション）。今回は、株式会社o

大阪府箕面市や千葉県市川市などで2017年春から商用事業が始まった見守りサービス「otta（おった）」。これまでの見守りサービスとは一線を画したユニークなサービスコンセプトで、新たな見守りのカタチとして注目を集めている。 少子化にもかかわらず子どもが犯罪被害に遭う件数は増える傾向にある。高齢化に伴う高齢者の徘徊（はいかい）が社会問題化してきている。こうした社会情勢の中で、子どもや高齢者といった社会的弱者を見守るための技術やサービスに対するニーズは増大している。実際、さまざまな見守りサービスが提供されている。 最も代表的な見守りサービスが、携帯電話機などGPS（全地球測位システム）機能を搭載した端末を使用したサービスだろう。高精度、リアルタイムでGPS端末の位置情報を遠隔で確認できるサービスであり、利用者は広がりつつある。しかし、その多くは携帯電話サービスを利用したものであり、利用料、通信料

インフラ事業を中心に国内外で専門的なコンサルタントを事業展開する日本工営は18日、富士山への登山の安全を守るプラットフォーム作りを目指すための企業「一般社団法人富士山チャレンジプラットフォーム」を設立したことを発表した。 1946年設立、年間5500件(2017年6月時点)のプロジェクトをこなす同社は、土木、環境、社会科学分野などを研究すする中央研究所を持ち、基礎研究や応用研究を通じて国内外のインフラ構築に寄与する企業。河川や発電、上下水道、空港・港湾や防災などその範囲は多岐にわたる。その研究の技術資料は一部Webでも公開している。 同社は18日、富士山への登山の安全を守るためのプラットフォームを構築する企業「一般社団法人富士山チャレンジプラットフォーム」を設立したことを発表した。同社は多くの登山者が犠牲となった御嶽山噴火災害を契機に2015年より民間企業や団体、研究機関と共同でプロジェク

How to watch NASA's first Boeing Starliner crewed flight launch today (scrubbed)