新幹線は東へ向かっていた。8月末、私は清原和博をめぐる旅の途中だった。取材で訪れていた三河安城駅から東京行きの終電「こだま」に飛び乗ると、リクライニングを倒して、息をついた。ふと、携帯電話を見ると、見覚えのない番号から着信が入っていた。誰だろう？　そう思いながら、かけてみた。 「…………です」 電話の向こう側でくぐもった声がしたが、よく聞こえなかった。友人からのいたずら電話かと思った。 「あのお、この番号、登録されていないんですけど？ 」 聞こえたのか、聞こえなかったのか、電話の主はそれには答えず、話し始めた。 「ありがとうございました。感動しました。ただ、それだけ伝えたくて電話しました……。涙が止まらなかったです……。1日に、何度も何度も読んでいます」 受話器の向こうの声が震えていた。私は携帯電話を手にしたまま、デッキへと移動した。 甲子園特集号は、清原への思いで始まった。 8月10日に

患者を診る医師。仏リモージュ大学病院で（2015年2月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/PASCAL LACHENAUD 【12月20日 AFP】医療施設での治療で女性医師が担当した高齢者は、男性医師が担当した場合よりも生存率が高く、再入院の程度も低いとする研究論文が19日、発表された。 米医学誌「JAMAインターナル・メディシン（JAMA Internal Medicine）」に発表された研究結果は、2011～2014年に100万人以上を対象に分析した記録を基にしている。 米ハーバード大学公衆衛生大学院（Harvard University T.H. Chan School of Public Health）医療政策学部（Department of Health Policy and Management）リサーチアソシエイトの津川友介（Yusuke Tsugawa）氏が主執筆者を務

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- Section BGN -->\n<div class=\"Section jukentokushu_naka6_list pc\">\n<div class=\"Title\">\n<h2><a href=\"https://www.asahi.com/edu/exam/\">受験ニュース</a></h2>\n<ul class=\"SubLink\" style=\"float:right;font-size:.8rem;\">\n<li class=\"Fst\"><a href=\"https://www.asahi.com/edu/kyotsu-exam/\">大学入学共通テストへ</a

海上保安庁は、沖縄県の尖閣諸島周辺の警備を強化している影響で職員の不足が続いているため、来年度予算案の概算要求で職員の増員を求めているのに加えて、今年度中にさらに１００人余りの緊急の増員を行うことになりました。 しかし、ことし８月に島の周辺で、国有化後、最も多い１５隻の海警局の船が確認されるなど中国側の海洋進出が続いていて、海上保安庁は全国から応援の巡視船も随時、派遣しています。 この影響で、全国で職員が不足する状況が続いていて、巡視船の運用を定員より少ない人数で行うなど特に現場での負担が高まっているということです。 このため海上保安庁は、来年度予算案の概算要求で３００人余りの増員を求めていますが、対応が追いつかないとして、今年度中にさらに１００人余りの増員を緊急に行うことになったということです。 海上保安庁が、尖閣諸島の警備を強化する中で体制の再整備に追われている実態がうかがえますが、巡

南スーダンでの自衛隊の活動を続けるため、現地の人々を虐殺の危機にさらす―安倍政権の外交の本末転倒ぶりが、内外の反発を招いている。内戦が激化の様相を見せ、大規模な虐殺が行われることが懸念されている南スーダンへ、国連安保理は、武器禁輸制裁を課すことを検討している。だが、この制裁案に日本は「PKO任務に悪影響が及ぶ」と難色を示しているのだ。今月19日には、米国のサマンサ・パワー国連大使が「（南スーダンに）多くの武器が流れ込むことが、人々の安全につながるのでしょうか？」と、日本の姿勢を強く批判するなど、国際問題化している。 ◯自衛隊PKO派遣のために武器禁輸に反対自衛隊の南スーダンPKOでの駆けつけ警護の問題については、これまで憲法やPKO協力法、自衛隊が直面する危険性などについて議論されてきたが、新たな問題が浮上してきている。それが国連安保理で検討されている南スーダンへ武器輸出を禁じる制裁措置へ

＜アレッポ陥落に際して対シリア外交の失敗を認めたオバマ。アサド政権に対するもっと強力な外交攻勢が必要だったが、それが可能だったかどうか現時点で評価するのは困難＞（写真：反政府勢力が支配する別の地域を目指して東アレッポから避難する家族） シリアのアレッポ東部では、アサド政権に抵抗する反政府勢力に対して、政府軍やロシアによる空爆が続いていましたが、今月14日前後にほぼ組織的な抵抗は終了し、事実上陥落したアレッポは政府軍のコントロール下に置かれました。 その時点で、問題は東アレッポの住民を「安全に脱出させる」ことに移っています。つまり、政府軍やその同盟軍であるシーア派武装組織、ヒズボラなどの暴力から保護して、シリア北部もしくはトルコ領内へ移動させる作戦です。 この「脱出作戦」に関しては、アサド政権は「テロリストを逃がすことは許容できない」と反対していました。確かにアサド政権に抵抗した人間は、アサ

日ロ関係「新たな後退」 先週、12月15日と16日に、山口と東京で行われた安倍晋三首相とプーチン大統領の日ロ首脳会談について、「評価する」が63.9％に上り、「評価しない」の30.7％を大きく上回った（12月19日にFNNが発表した世論調査）。 私はまったく評価していない。安倍首相は「新たなスタートに立った」というが、新たなスタートに立ったとは、1956年に日ソが国交を回復し、日ソ共同宣言で「平和条約締結後にソ連は日本へ歯舞群島と色丹島を引き渡す」と定めた時に言うべき言葉である。 今回、プーチン大統領は「両国間に領土問題は存在しない」と明言した（12月7日の『読売新聞』『日本テレビ』インタビュー）のだから、これは「新たな後退」である。私の感想は、「日本は3000億円払ってようやく、領土というのは戦争によって奪い取らないと戻ってこないことを知った」というものだ。 それは一旦おくとして、今回の

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