あんどう・こうだい／1979年、大阪府生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社NTTドコモを経て、ジェイコムホールディングス（現：ライク）のジェイコムで取締役営業副本部長等を歴任。2013年、「識学」という考え方に出合い独立。識学講師として、数々の企業の業績アップに貢献。2015年、識学を1日でも早く社会に広めるために、識学を設立。人と会社を成長させるマネジメント方法として、口コミで広がる。2019年、創業からわずか3年11カ月でマザーズ上場を果たす。2022年3月現在で、約2700社以上の導入実績があり、注目を集めている。最新刊『数値化の鬼』（ダイヤモンド社）の他に、29万部を突破したベストセラー『リーダーの仮面』（ダイヤモンド社）などがある。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出

1936年生まれ。早稲田大学卒業後、シェル石油、日本コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、フィリップスを含むグローバル・エクセレント・カンパニー6社で40年にわたり社長職を3社副社長職を1社経験。2003年より住友商事を含む数社のアドバイザリー・ボードメンバーを務める。長年の経験と実績をベースに、経営者や経営幹部を対象とした経営とリーダーシップに関する講演・セミナーをし、国内外で「リーダー人財開発」の使命に取り組む一方で、経営者・経営者グループ に対する経営指導、相談役も果たしている。 王道経営 あまりにも頻発する企業の不祥事に危機感を覚えた“伝説の外資トップ”が、「日本の経営者は、いまこそ王道に立ち返れ」と、40年をかけて体得し実践してきた王道経営の真髄を魂を込めて伝える。 バックナンバー一覧 利益を会社の目的と考えてしまうことは大きな勘違いだ。利益を目的と考えていると、やがて短

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 来週末あるいは、その翌週あたりの日程で、多くの企業が入社式を予定しているはずだ。今年の新入社員に向かって、各社の社長はスピーチを用意しているだろうし、その一

やまだ・あつし／1971年朝日新聞入社。青森・千葉支局員を経て経済記者。大蔵省、外務省、自動車業界、金融証券業界など担当。ロンドン特派員として東欧の市場経済化、ＥＣ市場統合などを取材、93年から編集委員。ハーバード大学ニーマンフェロー。朝日新聞特別編集委員（経済担当）として大蔵行政や金融業界の体質を問う記事を執筆。2000年からバンコク特派員。2012年からフリージャーナリスト。ＣＳ放送「朝日ニュースター」で、「パックインジャーナル」のコメンテーターなどを務める。 山田厚史の「世界かわら版」 元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。 バックナンバー一覧 「虚偽答弁」で防衛相は辞任の瀬戸際。広告塔を務めた首相夫人は深手を負った。二人とも籠池泰典

ジャーナリスト／学者／著述業。東京都出身。早稲田大学政経学部卒業。日本経済新聞社（記者職）入社。論説委員兼論説副主幹を最後に、1994（平成6）年から大学教授に転じ、芝浦工業大学大学院工学マネジメント研究科教授などを歴任。この間に、学校法人桐朋学園理事兼評議員をはじめ、テレビのニュースキャスターやラジオのパーソナリティなどでも活躍。専門は、地球社会論、現代文明論、環境共生論、経営戦略論など。著書・論文多数。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 安倍首相が不退転の決意で臨む、政府主導の「働き方改革」をめぐる駆け引きが過熱してきた。しかるに今の日本は「労働後進国」と呼ばれても仕方がない状況だ 「働き方改革」が迎える天王山 盛り上がりとは裏腹に拭えぬ不安 安倍首相が不退転

せいだんしゃ／紙媒体、WEBメディアの企画、編集、原稿執筆などを手がける編集プロダクション。特徴はオフィスに猫が4匹いること。http://seidansha.com ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 昨年4月に、満を持してスタートを切った…かのように思えた「電力自由化」。しかし、実際に電力会社を切り替えた人はごくわずかだ。果たして電力自由化のメリットとは何だったのだろうか？（取材・文／清談社　青柳直弥） 金持ちがトクする仕組み 低所得層はむしろ料金が上がる 2017年2月9日時点で、経済産業省に登録された小売電気事業社は379社まで増えたものの、直近（1月31日24時まで）のデータでは実際に電力会社を切り替えた人は全世帯の4.7％と、わずか5％にも満たない。自由

統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。 本川裕の社会実情データ・エッセイ 本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的な思想というよりエッセイ形式で人間習俗（モラル）を観察したモラリストの伝統に連なれればと考え、連載タイトルにエッセイという用語を含めた。 バックナンバー一覧 人生は自由になる面とならない面とが 半々と考える日本人 5年毎の世界価値観調査では、毎回、「あなたは、ご自

ありえないレベルで人を大切にしたら23年連続黒字になった仕組み 倒産寸前から年商４倍、23年連続黒字、10年以上離職率ほぼゼロ！ 「赤字は犯罪」 ＆ 「黒字化は社員のモチベーションが10割」 と断言。学歴、 国籍、 性別、 年齢不問！ ダイバーシティで女性管理職３割、「２-６-２」 の 「下位20％」 は宝！70歳まで生涯雇用……こんな会社が東京・西早稲田にあるのをご存じでしょうか。 ７度の崖っぷちに立ちながらも、人を大切にしながら利益を上げる改革で、全国から講演依頼が絶えない日本レーザー社長の初の経営書！ 「黒字化は社員のモチベーションが10割！」と断言する著者が、どうしたら社員のモチベーションが高まり、維持され続けるのか？ 日本全国の経営者の悩みが、この本ですべて解決します！ バックナンバー一覧 ◎倒産寸前「7度の崖っぷち」から年商4倍、23年連続黒字、10年以上離職率ほぼゼロ！ ◎「

1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 学校法人「森友学園」（大阪市）が大阪府豊中市の国有地を評価額より大幅に安く取得した問題で、森友学園が小学校の設置認可を求めた申請を取り下げた。学園理事長の籠池泰典氏は、理事長を退任する意向を示したが、国有地売却を巡る「政治家の関与」は否定した。 14億円相当の国有地が実質200万円で売却された不可解な経緯に、政治家の関与があるのではないかと、野

カーゴニュース編集長。1969年生まれ。92年株式会社カーゴ・ジャパン入社。『カーゴニュース』編集部記者として、物流事業者、荷主企業、関係官庁などを幅広く担当。2011年代表取締役社長兼編集局長に就任。同年、幅広い交通分野での物流振興を目的として創設、優良な論文などを顕彰する「住田物流奨励賞」（第４回）を受賞。 「経営×物流」日本の企業経営には物流戦略が足りない 日本の産業界を支える物流機能。EC市場、通販市場の急速な拡大等によって経済情勢が大きく、速く変化していく今、企業経営者は競争力を左右する重要な経営戦略として「物流」を捉えることがますます重要になっていく。「経営×物流」では、企業経営における物流戦略の在り方、その戦略を支える物流業界のあるべき姿を考えていく。 バックナンバー一覧 ヤマト現場からの悲鳴「いつからアマゾンの下請けになったのか」 宅配便最大手、ヤマト運輸の総量抑制を巡る動

むとう・まさとし 1948年生まれ、1972年横浜国立大学経済学部卒業。同年、外務省入省。在ホノルル総領事（2002年）、在クウェート特命全権大使（07年）を経て10年より在大韓民国特命全権大使。12年に退任。著書に「日韓対立の真相」「韓国の大誤算」「韓国人に生まれなくてよかった」（いずれも悟空出版）「真っ赤な韓国」(宝島社、辺真一との共著)など多数。 元駐韓大使・武藤正敏の「韓国ウォッチ」 冷え込んだままの日韓関係。だが両国の国民は、互いの実像をよく知らないまま、悪感情を募らせているのが実態だ。今後どのような関係を築くにせよ、重要なのは冷静で客観的な視点である。韓国をよく知る筆者が、外交から政治、経済、社会まで、その内側を考察する。 バックナンバー一覧 韓国の憲政史上初となる 大統領の罷免が及ぼす影響 3月10日、韓国の憲法裁判所は8人の裁判官全員一致で、「朴槿恵（パク・クネ）大統領に重

3月3日、経済が順調にもかかわらず、有権者は主流派に背を向け、反主流派的なポピュリズムに賛同しているのだ。この傾向が特に顕著なのがオランダだ。写真は総選挙を15日に控えたオランダ首都アムステルダムで、張り出された候補者のポスター。1日撮影（2017年　ロイター/Michael Kooren） ［フォーレンダム（オランダ）　3日　ロイター］ - オランダのフォーレンダムは、こぎれいで豊かな港町だ。犯罪や失業もほとんどなく、とうてい対立の温床には見えない。だが3月15日の同国総選挙では、3分の1の有権者が、反移民を掲げる極右政党「自由党」のヘルト・ウィルダース党首を支持するとみられている。 ウィルダース党首の高い人気は、西側の民主主義諸国が抱える現状に挑み、欧州連合（ＥＵ）を揺るがす「パラドックス」を浮き彫りにしている。経済が順調にもかかわらず、有権者は主流派に背を向け、反主流派的なポピュリズ

1936年生まれ。早稲田大学卒業後、シェル石油、日本コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、フィリップスを含むグローバル・エクセレント・カンパニー6社で40年にわたり社長職を3社副社長職を1社経験。2003年より住友商事を含む数社のアドバイザリー・ボードメンバーを務める。長年の経験と実績をベースに、経営者や経営幹部を対象とした経営とリーダーシップに関する講演・セミナーをし、国内外で「リーダー人財開発」の使命に取り組む一方で、経営者・経営者グループ に対する経営指導、相談役も果たしている。 王道経営 あまりにも頻発する企業の不祥事に危機感を覚えた“伝説の外資トップ”が、「日本の経営者は、いまこそ王道に立ち返れ」と、40年をかけて体得し実践してきた王道経営の真髄を魂を込めて伝える。 バックナンバー一覧 勝ち残る企業を創る鍵は「黄金のループ」にある。黄金のループとは、（1）「経営者品質」、

（もりのぶ　しげき）法学博士。東京財団上席研究員、政府税制調査会専門家委員会特別委員。1973年京都大学法学部卒業後、大蔵省入省、主税局総務課長、東京税関長、2004年プリンストン大学で教鞭をとり、財務省財務総合研究所長を最後に退官。その間大阪大学教授、東京大学客員教授。主な著書に、『日本の税制　何が問題か』(岩波書店)『どうなる？どうする！共通番号』（共著、日本経済新聞出版社）『給付つき税額控除』（共著、中央経済社）『抜本的税制改革と消費税』（大蔵財務協会）『日本が生まれ変わる税制改革』（中公新書）など。 森信茂樹の目覚めよ！納税者 税と社会保障の一体改革は、政治の大テーマとなりつつある。そもそも税・社会保障の形は、国のかたちそのものである。財務省出身で税理論、実務ともに知り抜いた筆者が、独自の視点で、財政、税制、それに関わる政治の動きを、批判的・建設的に評論し、政策提言を行う。 バック

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 宅配ドライバーの過剰労働問題で揺れる宅配便最大手、ヤマト運輸で、今度は巨額の残業代未払いが明らかになった。この問題を伝えた記事（朝日新聞3月4日付け）は、ヤマトが違法なサービス残業の常態化を認め、グループの約7.6万人の社員を対象に未払い残業代の調査を始めたとしている。未払い分の支給額は数百億円にのぼる可能性があるという。関係者が指摘するのは、違法な長時間労働を常態化させていたとして昨年末に書類送検された広告最大手・電通との類似性だ。（ダイヤモンド・オンライン編集部） 昼食休憩もせずに配送 支店に戻ってサービス残業 ヤマトは「第2の電通」になるのではないか──。そんな見方は、労働問題に詳しい関係者の間では少し前から広がっていた。

宮路秀作（みやじ・しゅうさく） 代々木ゼミナール地理講師、コラムニスト。鹿児島市出身。 「センター地理」から「東大地理」まで、代々木ゼミナールで開講されているすべての地理講座を担当するオールマイティーな実力をもつ。「地理」を通して、現代世界の「なぜ?」「どうして?」を解き明かす講義は、9割以上の生徒から「地理を学んでよかった! 」と大好評。講義の指針は、「地理とは、地球上の理（ことわり）である」。 生徒アンケートは、代ゼミ講師1年目の2008年度から全国1位を獲得し続けており、また高校教員向け講座「教員研修セミナー」の講師や模試作成を担当するなど、いまや「代ゼミの地理の顔」。 2017年に刊行した『経済は地理から学べ! 』はベストセラーとなり、これが「地理学の啓発・普及に貢献した」と評価され、2017年度の日本地理学会賞（社会貢献部門）を受賞。大学教員を中心に創設された「地理学のアウトリー

1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 森友学園問題で国会は持ちきりだ。マスコミも、連日テレビのワイドショーでこの問題を取り上げている。森友学園の理事長のキャラが立っているので視聴率が取れるのだろう。国会の野党質問もテレビのワイドショーの流れに乗ってい

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 ヤマト運輸による 会社への「異例の要求」 2月下旬、宅配最大手ヤマト運輸の労組は、春闘の労使交渉で賃上げに加え、来年度の宅配便の取り扱い個数が今年度を超えないよう会社側に求める異例の要求をした。これは、同社始まって以来の事態だ。背景にはアマゾンなどの宅配の

なかむろ・まきこ／1998年慶應義塾大学卒業。米ニューヨーク市のコロンビア大学で博士号を取得（Ph.D）。日本銀行や世界銀行での実務経験を経て2013年から慶應義塾大学総合政策学部准教授に就任し、現在に至る。専門は教育を経済学的な手法で分析する「教育経済学」。 「原因と結果」の経済学 「テレビを見せると子どもの学力が下がる」と言われて、違和感を覚える人はほとんどいないでしょう。しかし、「テレビの視聴」と「学力」のあいだに「因果関係」があるかどうかは、慎重に考えなくてはなりません。実は、テレビを見ている時間が長くなると、学力は低くなるのではなく、逆に高くなることが示唆されています。2つのことがらの関係を確かめるこの「因果推論」の考えかたを、やさしく解説します。 バックナンバー一覧 安倍政権は女性の積極登用を成長戦略の1つとして掲げている。 女性管理職が増えれば、企業内の人員が多様化し、新しい

ライター。編集工房ＰＲＥＳＳ Ｆ主宰。1956年生まれ。 水産経済新聞社、東京タイムズ社編集局社会部、文化部デスク、社会部長、金融証券部長、編集局総合デスクなどを経て、1990年に編集工房ＰＲＥＳＳ Ｆを設立。フリーの経済・産業ジャーナリストとしてダイヤモンド社、新潮社、野村インベスターリレーションズ（『IRmagazine』）、東京海上日動火災保険（代理店向け広報誌『Club Nextage』）、ＮＴＴ持ち株会社（広報誌『365°』）、川崎重工業（技術広報誌『Kawasaki News』）などの各種媒体で記事執筆や企画構成活動を、またLIXIL、三井化学、日本航空など各社のサステナビリティ報告書の原稿執筆などを行う。 ドラッカー×経営者 組織が成果を上げ、その中の人たちが生き生きと働くことこそが社会を良くすると考え、マネジメントの理念や手法を体系化した「経営の巨人」ドラッカー。ドラッカー