1994年に発売された大人気ゲーム「ファイナルファンタジーVI（FF6）」（スーパーファミコン版）をやりこみ、2019年になっても未発見の「バグ」を見つけ出し続けている人がいる。ここ数年、熱心なゲームファンを何度も驚かせているのが、「エディ」のハンドルネームで知られるプレーヤーだ。必須のイベントをクリアせずに先に進める方法を見つけ出し、毎年のようにゲームクリアまでの「歩数」の最少記録を更新している。 本記事でいうバグとは、ゲーム開発者が意図していなかったと推測される仕様を含む。特別な操作をすると通常とは異なる挙動となり、いわゆる「裏技」が可能になる。 FF6スーパーファミコン版はスクウェア（現スクウェア・エニックス）が開発したロールプレイングゲーム（RPG）で、美しいグラフィック、ドラマチックなシナリオ、完成度の高いゲームシステムが好評を博し、全世界で約340万本の売り上げを記録した。人気

「悪い方が良い」原則をご存じだろうか？ プログラミング言語「Common Lisp」の開発に携わったことでも知られるソフトウエア技術者リチャード・ガブリエル（Richard Gabriel）氏が1990年に発表した有名なエッセイ「The Rise of ``Worse is Better''」で主張したソフトウエア開発の考え方だ。 このエッセイでガブリエル氏は、美しく完全に設計・実装されるより、単純で雑に設計・実装されたソフトウエアの方が良いと説く。彼は前者を「正しいやり方」「MIT/スタンフォード式」、後者を「悪い方がよい原則」「ニュージャージー式」と呼び、ニュージャージー式がいかに優れているか様々な事例を挙げて説明する。 これは一見とても奇妙に聞こえる。 ソフトウエア開発では通常「美しい設計」や「美しいコード」が尊まれる。「車輪の再発明はするな」とか、「階層構造に分けて、要素をいつでも

「次世代プロセッサー『PEZY-SC3』の設計はほぼ完成している。テストチップを経て、2019年中には量産チップを作りたい」。PEZY Computingグループ ExaScalerの鳥居淳取締役CTO（最高技術責任者）は意欲を見せる。 2017年12月に創業者が逮捕されてから約1年。PEZYグループは今もスーパーコンピューター（スパコン）技術の開発を継続。スパコン省エネ性能で世界首位をキープしている。 この1年、同社の研究助成金不正に絡んで様々な動きがあった。東京地方裁判所は2018年9月20日、不正に伴う法人税法違反などでPEZY Computingに罰金6000万円の判決を言い渡した。同年10月には新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が不正事案の調査報告書を公開した。 海洋研究開発機構（JAMSTEC）に設置していたスパコン「Gyoukou（暁光）」は、2018年6月に撤去

日本の自動車技術者で、最も有名な一人が人見光夫だ。エンジン一筋38年。マツダ躍進の中核を担う、「スカイアクティブ（SKYACTIV）」エンジンの開発を率いてきた。世界シェアが2％に満たない“小兵”のマツダが、世界のエンジン開発競争で先頭を走る――。10年前、誰が想像しただろう。 人見がマツダに入社したのが1979年。スカイアクティブの実用化が2011年だ。57歳になっていた。会社人生の最終コーナーで、華々しい成果を生み出した。天才技術者とも称される。だが入社して長い間、ふてくされていた。 モチベーションなんて、なかったですよ。ずっとむなしいだけ。金くれるんだからまあいいわ、くらいに思って働いてました。 ひとみ・みつお。1954年生まれ。岡山県出身。1979年東大院修了後、東洋工業（現マツダ）に入社。一貫してエンジン開発に携わり、2000年パワートレイン先行開発部長。2011年執行役員、20

年明けから原油価格がじわりと上昇している。この値動きは、2017年夏ごろ、1バレル47ドル（WTI＝ウェスト・テキサス・インターミディエイト価格）程度だったころから続いているもので、現在の65ドルという水準は2014年末の価格急落以来の高値となる。 原油価格が上昇してくると、いつも想起されるのが「米国シェールオイル（＊）の増産」である。果たして、現在進みつつある原油価格上昇でシェールオイルの増産は進むのか。それはいつまで続き、原油価格や世界経済にどの様な影響を及ぼすのか。 図1は、米国におけるシェールオイルの生産量の推移である。2014年に中国経済の停滞感とOPEC（石油輸出国機構）の低価格戦略（シェールつぶし）によって原油価格が下落し、イーグルフォードやバッケンといったほとんどの地域でシェールオイルの生産量は急減した。その中で、パーミヤンだけは生産量がうなぎ登りに上昇を続けた。そのため、

NTTドコモは2017年9月26日、IoT（インターネット・オブ・シングズ）に向け通信サービスの「LoRaWAN」を2017年10月20日から提供すると発表した。併せて、LTE回線で提供しているIoT向け通信サービスに新プランを追加し、既存プランを実質値下げとなるよう改定した。 LoRaWANはIoT向け通信サービスであるLPWA（ローパワー・ワイドエリア）の主要規格。NTTドコモは事前に申し込んだ法人が使う予定のエリアに専用のゲートウエイ装置を設置してエリアを整備し、LoRaWANの異常を24時間体制で監視・保守する。 法人顧客の用途に応じた端末も提供し、要望があればドコモのクラウドサービスも併せて提供する。利用料は個別見積もり。ビルや商業施設内で機器の稼働状況を監視する用途の場合、ゲートウエイ装置3基、端末1300台という構成で端末1台当たり月額180円という。 LTE回線については2

玩具卸最大手のハピネットが販売システムの開発失敗を巡って、開発受託ベンダーのSRAとの間で双方を訴えていた係争に一旦の区切りがついた。ハピネットとSRAホールディングスは2016年10月31日、東京地方裁判所の判決が言い渡されたことをそれぞれ公表した。 SRAがハピネットを訴えたのは5年前の2011年3月31日。「ハピネットが2009年に一方的に開発作業を停止するように指示し、既に納品・検収したものや現に使用しているものについても代金の支払いを拒否した」として、未払いの開発費など4億245万9817円の支払いを求めた（SRAホールディングスのプレスリリース）。これに対し今回、東京地裁はハピネットに2232万5625円の支払いを命じた。 SRAの提訴から6日後の2011年4月6日、今度はハピネットが支払い済みの開発費など11億5843万7653円の返還を求めてSRAを反訴した（ハピネットのプ

「過去に大規模なトラブルを2回やっている。次期システムは、安全確実が基本方針」「システム障害は二度と起こせない立場」「もしも三度目があれば、我々は立っていられなくなる」――。2016年11月14日、日本銀行内にある金融記者クラブで決算会見に臨んだみずほフィナンシャルグループ（FG）の佐藤康博社長が、同社の置かれている立場を繰り返し強調する様子が印象に残っている。 みずほ銀行は過去に2度の大規模システム障害を引き起こしている。1度目は2002年4月。旧第一勧業銀行、旧富士銀行、旧日本興業銀行が合併してスタートしたみずほフィナンシャルグループは営業初日から、口座振替の遅延やATM（現金預け払い機）のトラブルが発生し、混乱は2週間以上にわたった。 2度目は2011年3月のこと。東日本大震災の義援金の振り込みが集中したことが引き金となり、振込処理の遅れやATMの取引停止が連発。トラブルの復旧までに

2016年10月21日に開催されたネットワーク関連のイベント「ONIC Japan 2016」で、HASH-SET 代表取締役の石黒邦宏氏（写真1）は新しいルーティングソフトウエア「Zebra 2.0」を開発中であることを明らかにした。同氏が開発した「GNU Zebra」およびその派生ソフトウエアである「Quagga」は、オープンソースのルーティングソフトウエアとして広く使われている。Zebra 2.0は、米グーグルが開発したプログラミング言語「Go」を採用し、マルチスレッドに対応したのが特徴。2017年には公開したいとする。 同氏がZebraの開発を始めたのは1996年。当時のネットワークソフトウエアはモノリシックな（＝一体型の）構造を持つものが多かった。それに対し、Zebraはマルチプロセスで、各プロトコルを処理するモジュールを独立したプロセスとして実装するという、当時としては先進的な

「頼む、死んでくれ」 何とも酷い言葉である。ところがこの言葉を口癖にしていた営業幹部がいた。 私は彼に騙され、地獄のような現場に放り込まれた。その現場の人間関係は最悪だったし、そもそも仕事が私のキャリア形成にほとんど役に立たないものだった。「何とかしてほしい」とこの幹部に訴えたが、彼の答えは「頼む、死んでくれ」の一点張りだった。 地獄の現場とは、本連載の第1回目『「動くまで出るな」、冷凍マシン室に入れられた話』の中に書いた、ある金融機関の本店であった。第1回目の末尾に書いたように「こんなことをしていたら死ぬかもしれない」「やっていられない」と思った私はソフトハウスのSE・プログラマーから足を洗うことを決めた。「死んでくれ」と言われたものの、最後は拒否したことになる。 その現場に送り込まれていた同僚が何人かいた。彼らも営業幹部に異動を頼み込んだものの、答えはやはり「死んでくれ」であった。何人

ここ半年ほど、「プログラミングを職業とすることの意味」を考え続けています。私自身は職業プログラマではないので、プログラマ向けの各種サービスを取材して、何とか手がかりをつかもうとしています。これまでに、技術情報共有サービス「Qiita」、競技プログラミングサイト「topcoder」、技術者が企業を気軽に訪問できるきっかけを提供する「Wantedly」、技術者が得意なスキルをアピールできる「Forkwell」、プログラミングの実力を測定できる「CodeIQ」や「paiza」を取材しました。 そうした取材の成果は、折に触れてITproや日経ソフトウエアにまとめています。具体的には、ITproの「『プログラマの役に立つものを提供していきたい』、情報共有サービス『Qiita』の挑戦」や「『60万人の一流プログラマ』が『成功率93％のSI』を実現するtopcoder」といった記事です。このテーマの集大

厚生労働省東京労働局と同省神奈川労働局は2014年7月28日、システムエンジニア（SE）の派遣を手がける事業主3社に対し、労働者派遣法に違反したとして行政処分を出した。3社は同法が禁じる「多重派遣」に関与していたとし、派遣事業の一時停止や事業改善を命じた。 行政処分を受けたのはRJC（東京都千代田区）とスライムスタイル（横浜市）、ケイズ・ソフトウェア（東京都品川区）の3社。RJCは原因究明や再発防止のための措置を講ずることなどを命じる「改善命令」を受けた。スライムスタイルとケイズ・ソフトウェアの2社は改善命令に加えて、7月29日から8月11日までの間、労働者派遣事業を停止することを命じる「停止命令」を受けた。 行政処分の理由は、ある「IT企業」に対して3社がシステムエンジニアを多重派遣する形で労働者をやり繰りしたことだ（図）。2012年から2013年にかけて、RJCが雇用する労働者の延べ6

日本のIT産業は、世界に類を見ないユニークなエコシステム（生態系）をつくり上げた。大手SIerを頂点とする多重下請け構造のピラミッドから成るITサービス業のことだ。日本だけで独自進化し一大産業として繁栄した。私はこれを「SIガラパゴス」と呼ぶ（関連記事：日本だけ！「SIガラパゴス」に明日はあるか）。 極めて便利な存在であるため、ユーザー企業はこの生態系を育んだ。その結果、日本企業のIT活用は今や欧米企業に比べ周回遅れで、新興国の企業にも追い抜かれようとしている。 米国のITベンダーの日本法人社長は、本社の幹部から「なぜ日本にはITサービス会社があんなにたくさんあるのか」とよく聞かれるそうだ。米国にもアクセンチュアやEDSのような企業は存在するが、数は限られているからだ。そして回答に苦慮する。 「日本のユーザー企業は独自仕様のシステムを作りたがるのに、その開発を外部委託することが多いから」。

ITベンダーが常時雇用する人材を客先に派遣する「特定労働者派遣」制度が、2015年にも廃止される。厚生労働省は2014年1月下旬に召集される通常国会で、特定労働者派遣の廃止を含む「労働者派遣法」の改正案を提出する最終調整に入った。労働者保護の観点から改正案は今国会で可決される公算が高く、早ければ2015年にも改正労働者派遣法が施行される見通しだ。 厚生労働省が示す派遣法改正案の肝は、特定労働者派遣と一般労働者派遣の区別を無くし、許認可制の新制度に移行することだ。新制度の条件は国会などで詰めていくが、現在の一般労働者派遣と同レベル以上の条件が課せられそうだ（図）。例えば、人材を派遣するには労働局に申請し、許可を得る必要がある。派遣元企業の事業資金や事業面積に制限があるほか、3～5年に一度の更新手続きも必要になる。 厚生労働省の富田望職業安定局派遣・有期労働対策部需給調整事業課長は、「現在の一

●既存のDB技術と一線を画すデータ検索技術を生み出す ●ゼロベースで発想しOSの基本機能に着目 ●ストップウオッチ片手に高速化を追求 ソフト開発ベンチャーのHOWSが、これまでにないデータ管理・検索技術「ISSEI」を開発した。HOWSは現在、ISSEIを次世代Web基盤技術として特許を出願している。 「ユーザー企業がデータを有効活用するためには、既存のリレーショナルデータベース（RDB）と一線を画す技術を編み出すほかないと考えた」。HOWSのCTO（最高技術責任者）である庄司渉副社長は、ISSEIを開発した思いを語る。 ユーザー企業の多くは現在、社内システムを整備し、テキストや画像、音声などさまざまな種類のデータを大量に蓄積している。その一方で「データを業務に有効活用できていない」と嘆くCIO（最高情報責任者）が多いのも事実だ。 その理由について庄司副社長は、「現在主流のRDBが限界に近

森亮氏が2002年に起業したオークニーは、地理情報システム（GIS：Geographic Information System）を専門とし、クラウド型地図連携ツール「Orkney GeoGraph」などを提供する企業だ。創業当初は成長より安定を志向した受託開発中心のビジネスを展開していたが、ある時期から成長路線へと大きく舵を切り、第1回で紹介したように米セールスフォース・ドットコムなどからの出資も得た。現在50歳となる同社代表取締役の森氏が同社をベンチャー企業として成長させる道を選んだ理由などを聞いた。 そもそも最初は起業しようと思って起業したわけではないんです。以前勤めていた外資系企業が日本オフィスを閉じて失職した。次のテーマ探しとして会社でも始めようかと、準備なしで始めました。 元々地理情報システム（GIS）の世界に身を置いており、15年ほどの経験もあった。その世界でやりきっていないこ

ユビキタスエンターテインメントが2013年4月23日に予約販売を開始した、手書きメモ入力に特化したタブレット型コンピュータ「enchantMOON（エンチャントムーン）」（関連記事）。手書きに特化した「新しいコンピュータ」を自ら手掛けた意図などについて、同社代表取締役社長兼CEOの清水亮氏に聞いた。 enchantMOONの受注状況を教えてください。 予約販売前には、1000台は作ろうと思っていました。ふたを開けてみると、予約販売開始の開始後1時間で1000台を上回る注文をいただいたので、初回ロットを増やしました。それでも注文を受け付けたままだと製造可能な台数を超えてしまう恐れがあったので、初日の予約販売は1日足らずで締め切りました（注：受注開始後24時間では約3000台）。その後、受注状況を確認したうえで第二次ロットの予約販売を行いましたが、毎日継続的に結構な数の注文をいただいたので、こ

「ソフトウエアなんて所詮はハードウエアのおまけ」。3～4年前に日経エレクトロニクス編集部の宴会で先輩記者にこう言われ、とても驚いたことを今でも覚えています。その当時ですら、ソフトウエアやサービスを含めたユーザー体験の重要さは、米Apple社の成功などから広く認知されていたはずです。その記者には失礼ですが、「なんて時代遅れの考え方なんだろう」と思いました。 悲しいことに、こうした認識は特殊なものではなく、日本のメーカーではありふれたものだったようです。人工知能の研究者として著名なEdward Feigenbaum氏は、日経ビジネスのインタビューで「日本のビジネス文化は目に見えないソフトウエアの重要性を理解しませんでした。大学を卒業し、電気エンジニアとして働くことが良しとされ、プログラマーは活躍の場もなく、正当な評価もされなかった」と語っています（日経ビジネスオンラインの記事、日経ビジネスDi

みずほ銀行が次期システムの開発をマルチベンダー体制で進めることが日経コンピュータの取材で判明した。富士通、日立製作所、日本IBM、NTTデータの4社に分割発注する。ハードウエアの調達とアプリケーションの開発を分離し、さらに預金や融資といった機能ごとに開発委託先を変える。大手4社に発注を分散させることで、総額4000億円を超えるとみられる大規模プロジェクトにおける技術者確保などに万全を期す。 委託内容と発注先との関係は次のとおりだ（図）。勘定系システムの中核をなす「流動性預金」のアプリケーション開発は、富士通に委託する。富士通はみずほ銀が現在使っている勘定系システム「STEPS」の開発元である。 流動性預金のアプリケーションの動作プラットフォームには、日本IBM製メインフレームを使う。みずほ銀は「CIF（カスタマー・インフォメーション・ファイル）」や「処理フロー制御」など、各アプリケーション

社会保障と税の一体改革に取り組む政府が、制度の基盤として先行して整備を進めているのが社会保障と税の番号制度、通称「マイナンバー制度」である。 番号制度を規定する「マイナンバー法案」は、すでに2012年2月14日に国会に提出され、審議を待っている段階にある。法案の正式名称は、「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律案」という。住民基本台帳法など、関連する27法律を改正する整備法案も同時に国会に提出されている。 消費税率引き上げや解散・総選挙をめぐる与野党の思惑もあり、国会審議のスケジュールは見通しがきかないが、制度導入に向けた準備は着々と進められている。 検討が最も進んでいるシステム要素が、「情報提供ネットワークシステム」と「マイ・ポータル」だ。前者は、法案前の大綱段階まで「情報連携基盤」と呼ばれていたもの。国の各種機関や地方自治体の間で個人情報を連携させる中核的