カタールでアフガン政府との停戦協議に臨むアブドゥル・サラム・ハナフィー（右端）らタリバン代表団（8月12日）　HUSSEIN SAYEDｰREUTERS ＜米軍撤退に乗じて全土を掌握したタリバンだが、柔軟姿勢の指導部と凶暴な戦闘員はどっちが本物？＞ 略奪や処刑を伝える話が国中から聞こえてくる。首都カブール在住の市民は海外にいる友人知人に電子メールを送り、タリバンの戦闘員が住宅に押し入って女性のジャーナリストや医師を連行する様子を伝えている。 だが電光石火でアフガニスタン全土を制圧して以来、タリバン指導部はまさに真逆のメッセージを世界に発信している。現場の戦闘員には乱暴を慎めと命じ、国民に向けては自分たちの「善意」を信じろと呼び掛けている。 前政権で働いていた人全員に恩赦を与えるとも言った。女性を含めて公務員やジャーナリストには職場復帰を促した。少数民族（や異教徒）にも手を差し伸べ、彼らの不

アフガニスタンにタリバン政権が誕生するのは時間の問題だろう。米軍撤収宣言と同時に中国とタリバンは急接近。一帯一路強化だけでなく、ウイグル問題のため習近平はアルカイーダ復活を認めないだろう。となると、アメリカができなかったことを中国が成し遂げ、中国が世界の趨勢を握ることにつながる。 7月28日、タリバンが天津で王毅外相と会談 ７月26日にアメリカのシャーマン国務副長官が訪中し、天津で王毅外相らと会ったことは７月29日のコラム＜米中天津会談、中国猛攻に「バイデン・習近平会談」言及できず―それでも習近平との近さを自慢するバイデン＞で書いた。シャーマンと会った翌日の27日には同じく天津で王毅はモンゴルのバトツェツェグ外相と会い、28日には、なんと、アフガニスタンのタリバンを代表する一行が同じく天津を訪問して王毅外相と会談している。 タリバンはアフガニスタンにおける反政府武装勢力で、アメリカが支援し

大規模なクラスターが発生した台北市万華区で消毒剤噴霧の準備をする台湾軍の兵士たち（5月16日）　ANN WANG-REUTERS ＜遅れてやってきた市中感染の拡大を克服するには、「過去の栄光」を忘れ、多くの民主主義国が取ってきた対策に学ぶことがカギとなる＞ 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）が広がり始めた当初、台湾はいち早く抑え込みに成功して、世界の称賛を浴びた。水際対策を徹底し、マスクを増産し、厳格な接触者追跡・隔離システムを構築して、数カ月にわたり「新規感染者ゼロ」を達成してきた。 成果を世界にアピールすることも忘れなかった。世界中で医療物資が不足した時期にマスクを供給し、ニューヨーク・タイムズ紙には「助けられるのは台湾だ」という全面広告が有志により掲載された。2020年4月のことだ。 その台湾が今、大規模な市中感染に揺れている。急激な感染拡大と高い検査陽性率は、コ

Chloe Zhao Tipped for Oscars Glory, Falls Foul of Country's Censors ＜2月のゴールデン・グローブ賞のときには大盛り上がりだったが、突如としてジャオ監督は中国の大敵になった＞ 4月25日に迫ったアカデミー賞の発表だが、中国では異常なほど盛り上がっていない。その背景には、本来なら中国で最大の注目作になるはずだったクロエ・ジャオ監督の『ノマドランド』に関する投稿が、中国最大のソーシャルメディアプラットフォーム「微博（ウェイボー）」から締め出されている事情がある。同作は、作品賞などにノミネートされている。 2月に発表された第78回ゴールデン・グローブ賞では、この作品が映画部門の作品賞を、監督のジャオが監督賞を獲得した。その後、ノマドランドの中国語タイトルである『无依之地』から生まれたハッシュタグは、9000万回近い閲覧数を記録した

ニューヨーク・タイムズ本社前で囚人服を着たトランプに扮した人権活動家のパフォーマンス（28日）　Carlo Allegri-REUTERS ＜外国勢力の保証を受けて多額の借金をし、その言いなりになっているという疑惑がこのスキャンダルの本筋か＞ 米ニューヨーク・タイムズ紙は9月28日付の紙面で、トランプの過去10数年間の確定申告書（タックス・リターン）データを入手したとして、その異常な「節税」の実態を暴露しました。また、この10年間、トランプがほとんど連邦所得税を払っていないことも明らかにしています。 その「節税」ですが、ストーリーの概略は次のとおりです。まず、トランプは今世紀に入ってNBCテレビのリアリティーショー『アプレンティス（実習生）』が大当たりしたことから、追加の納税を何度も行っていました。前世紀末から通算すると、その納税額は18年間で9500万ドル（約100億円）に上ったのです。

＜民主党は、トランプから何としても政権を奪取して米社会を元に戻したいという強い意思表示を見せた＞ バイデン氏の副大統領候補は、当初は7月末に発表と思われていたのが、ズルズルと先延ばしになっていました。8月1日らしいとか、いや8月第1週とか、そうではないなら10月の月曜日だ、あるいは17日スタートの民主党大会の直前まで引っ張るなど、諸説が乱れ飛んでいました。 結局、11日（火）の東部時間午後4時過ぎになって、バイデン氏自身のツイートで「副大統領候補はカマラ・ハリス氏」という発表がされました。既にバイデン氏のホームページは「バイデン・ハリス2020」というロゴに変わっています。両候補が顔を揃えての登場は、現地時間12日に行われる選挙資金キャンペーンになる模様です。 今回の人選ですが、少なくとも以下の8つの意味合いがあると思います。 1つ目は、下手をすればバイデン氏が「かすむ」ほどの存在感を持っ

＜オランダの医師たちがビタミンKと新型コロナ症状緩和に関連性を見出したことから、にわかに注目が集まっている ......＞ 新型コロナは感染後、基礎疾患や高齢により悪化しやすいが、ふだんの栄養状態も関係すると言われている。欧州臨床栄養代謝学会（ESPEN）は早くから、新型コロナ患者のための栄養ガイドラインを提示していた。 なかでも注目されているのは、動脈や骨の健康に欠かせないと言われるビタミンKだ。昨年くらいから健康に敏感な人たちのあいだで密かなブームとなっていたようだが、さらにこの度、オランダの医師たちがビタミンKと新型コロナ症状緩和に関連性を見出したことから、にわかに注目が集まっている。 K1とK２があるが、体内吸収率のより高いK２が非常に多く含まれる納豆が特に注目されている。 ビタミンKの欠乏と症状悪化の関連性 栄養バランスと適度な運動が免疫力を高めることはよく知られているが、どうや

学校は再開したが、コロナ後の失業対策はこれからだ（写真は5月20日、チェジュ市の高校）　Yonhap/REUTERS ＜文在寅大統領は、会社員だけでなく自営業者もフリーランスも芸術家も全ての労働者が、突然失業した時に頼れる皆雇用保険を目指しているが＞ 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で雇用情勢が悪化する中、韓国では全ての就業者に雇用保険を適用する「国民皆雇用保険制度」の導入に関する動きが活発に行われている。2017年の大統領選挙の公約として雇用保険の対象拡大を挙げていた文在寅大統領は、就任から3年目を迎えた5月10日に行った特別演説で、「全ての就業者に雇用保険が適用される基盤を作る......雇用保険に加入していない低賃金非正規労働者の雇用保険加入を迅速に推進し、特殊雇用職従事者、ギグワーカー（gig worker）、フリーランス、芸術家等が直面している雇用保険の死角を早く解消する」と、

＜より多くの人をウイルスにさらすことで集団免疫を獲得する、というスウェーデンだけの「人体実験」には国内から反対も出始めている＞ ロックダウンに頼らない独特の新型コロナウイルス対策で知られるスウェーデンで、感染者が増え続けている。しかも米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によれば、死亡率は4月30日時点で12％超。これは、感染者が1000人を超える国の中で6番目に高い割合で、現在の感染拡大の中心地で死者数も最多のアメリカ（約5.8％）、ウイルスの発生源とされる武漢市がある中国（約5.5％）と比べても2倍以上の高さだ。 新型コロナウイルスの感染拡大を抑える対策としては、北欧諸国も含むヨーロッパの多くの国が全国的な封鎖措置を取り、厳しい移動規制を敷いている。こうしたなか、スウェーデンは全国的な移動規制や外出制限をしないという独自路線を貫いており、ストックホルムの通りの人でもカフェの客入りも一見、普段

＜新型コロナウイルスへの対処法には各国のお国柄が表れる。中国への不信感から、独自の諜報活動でいち早くウイルスについての情報収集に努めていたのは...＞ 民主的なアプローチから独裁的な手法まで、新型コロナウイルスへの対処法には各国のお国柄が表れるもの。米サイバーセキュリティー企業のファイア・アイによれば、ベトナムは独自の諜報活動を通じてウイルスの猛威に立ち向かおうとしている。 同社が4月22日に発表した報告書によると、ベトナム政府はハッカー集団を使って、コロナ危機に関する情報収集を目的に中国政府や武漢市当局を攻撃。最初の攻撃は1月6日とみられ、まだ危機感の薄い時期から手を打っていたことが分かる。 背景には中国への不信感がある。ベトナムと中国は近年、南シナ海の領有権をめぐって対立している。2003年のSARS（重症急性呼吸器症候群）危機の際に、中国の隠蔽体質について教訓を得た影響もあるかもしれ

林鄭月娥行政長官（左）のボス、習近平も幻想を見せられていた（2017年7月1日）　REUTERS/Bobby Yip ＜香港デモ隊は一握りの「暴徒」で、その他の「声なき多数派」は親中派を支持している――それは中国が仕組んだプロパガンダではなく「信仰」だった。人民日報や環球時報のジャーナリストたちに聞いてわかった中国指導部の驚くべき慢心ぶり＞ 香港で11月24日、区議会議員選挙の投開票が行われた。夜になって開票作業が進むなか、民主派陣営は熱狂に包まれていた。選挙妨害や不正の可能性を懸念しつつも勝利を見込んでいた民主派だったが、ここまでの圧勝は想定外だったためだ。 投票率は過去最高。夜半までには民主派が獲得議席数を前回選挙の3倍（452議席中389議席）に増やし、親中派（61議席）に対する逆転勝利を決定づけた。民主化デモに対する警察の強硬姿勢に市民の怒りが高まるなか、親中派の候補者たちが次々と

Illustration by Kinberry Wood/Getty Images, SNDR/Getty Images (INSET) ＜「韓国が悪い、文在寅が悪い」だけが理由なのか。単なる韓国批判を超えた「行き過ぎた」言説が広がる背景を、社会心理学とメディア空間の両面から解き明かす＞ 最近、リベラルを自認する友人から戸惑い気味にこう吐露された。「さすがに自分も、最近の韓国はないなって思うようになっちゃった......」 こう思っているのは、おそらく彼だけではない。 今年5月～6月にかけて日本の非営利組織「言論NPO」が実施した世論調査によれば、韓国に対して「良い印象を持っている」という人は20％、「良くない印象を持っている」は49.9％。日韓関係が「戦後最悪」と言われるなか、回答者の約半数が悪印象を持ち、日本では「韓国が嫌い」、いわゆる「嫌韓（けんかん）」と呼ばれる現象が目に付くよう

＜犠牲者の実名公表をめぐって物議を醸す京アニ放火事件から2カ月。ジャーナリストが選ぶべきは国民の「知る権利」か、被害者のプライバシーか。イギリス、ドイツをはじめ各国の報道姿勢にヒントを探す＞ 英国では独立機関が報道被害に対応 ［ロンドン発］アニメ制作会社「京都アニメーション」の放火で35人が亡くなった事件をきっかけに遺族の意思に反して犠牲者の実名を警察が公表すべきか、メディアは実名報道すべきなのか――が改めて激しい論争を呼びました。 ジャーナリスト歴36年目を迎えた筆者は、情報は権力によって恣意的に扱われるべきではないと考えます。被害者の実名は身元が特定され、遺族への連絡が済んだ段階で、捜査に支障がなければ速やかに報道発表され、匿名にするかどうかの判断はメディアに委ねられるべきです。 同質性が極めて高い島国の日本は戦前戦中に秘密警察（思想警察）の歴史があるだけに、「表現の自由」に基づく「報

＜香港警察が力で抑え込みにかかっても、情報戦に長け、デモ隊を守る新戦術を次々と編み出す変幻自在さに、香港と中国の両政府はついていけない＞ 逃亡犯条例改正案への抗議として始まったデモは、香港の将来を左右する壮大な闘いとなった。 光輝く超高層ビルが林立し、グローバル企業の拠点や超高級ホテルが集まる香港。その間の細い通りを何百万もの人々が埋め尽くし、中国本土の締め付けに抗議している。 1997年にイギリスから中国に返還される際に保障された香港の特殊な地位は、これまでずっと政治的な火種だった。表に出ない形で不満がくすぶる時期もあれば、中国寄りの当局に抗議し、民主化を求めて炎が噴き出す時期もあった。 「一国二制度」の下、香港市民には、中国本土の住民が享受できない個人の自由や政治的自由が認められている。ただし、返還時の合意では、こうした権利は50年間の期限付きで、2047年までしか保障されない。 欧米

2018年の暮れはゴーン逮捕で日仏関係が一気に怪しくなった（写真は2018年11月21日）　Toru Hanai-REUTERS ＜カルロス・ゴーンの逮捕は、日仏関係を大きく揺さぶった。仏メディアはゴーン容疑者の扱いに疑問を投げかけ、日本側は「余計なお世話だ」と開き直った。そして日仏は今、新たな爆弾を抱え込んだ。フランス文学界の鬼才、ウェルベックの新しい小説に、日本人をバカにしたような登場人物が描かれているのだ。今の日本人は、こんな「侮辱」を受け流せるのだろうか......＞ このコラムを書くことによって、私の友人である在日フランス大使館ピック大使を怒らせるのかもしれませんが、ずばり申し上げて 、最近の日仏関係はよくありません。昨年は、日本政府がフランスで半年間にわたって後援した輝かしい文化イベント「ジャポニスム2018：響き合う魂」のおかげで、日仏両国民の魂がスローガンの通りに響き合い、

＜日本でいま「ジェンダーレス男子」が話題を呼んでいるが、これは必ずしも現代的な現象ではない。同性愛も異性装も、近代以前にさかのぼる長い歴史があるからだ＞ 筆者は子供時代を日本で過ごし、その後も断続的に日本で暮らしてきた人類学者だ。居住期間は合わせて22年に及ぶ。しかし、筆者はいまだに、東京の原宿を訪れるたびに驚かされる。 原宿はファッション好きの若者が自分のスタイルを披露する劇場のような街だ。ヤングアダルトがカラフルで独創的な服に身を包み、混雑した路地をキャットウォークのように練り歩く。 ブティックには、男女両方のための化粧品がずらりと並ぶ。通行人の性別が分からないことも珍しくない。 例外もあるとはいえ、性差を意識させる外見（「女性らしい」、または「男性らしい」外見）は多くの場合、その人の性別を表す。そのため、日本で流行している「ジェンダーレス」スタイルは、一部の観光客を混乱させるかもしれ

8月にLAのプレミア上映会に登場した主演のヘンリー・ゴールドウィン（左）、コンスタン・ウー（中央）と原作者のケビン・クワン（右）　Mario Anzuoni-REUTERS ＜原作、監督、俳優の全員がアジア系の映画『クレージー・リッチ』が大ヒットしている。内容自体に目新しさはないラブコメがここまでヒットしたのは......＞ 話題の映画『クレージー・リッチ（原題は "Crazy Rich Asians"）』は、ハリウッド作品としては珍しい「オール・アジア人」のキャスティング、つまりアジア人の原作、アジア人の監督でアジア人を描いた映画です。そんな作品が巨大な北米映画市場で「3週連続興収1位」になるというのは1つの事件です。 もちろん、アメリカでも中国の張芸謀（チャン・イーモウ）監督や、台湾の李安（アン・リー）監督の作品が「外国文芸映画」としてヒットすることはありました。ただ、張監督の場合は「

脚本家志望のミッキーは元女優のウエートレス、ジニーと付き合い始めるが　PHOTO BY JESSICA MIGLIO (c)2017 GRAVIER PRODUCTIONS, INC ＜巨匠ウディ・アレンの新作映画は、自らの私生活上のスキャンダルを連想させるストーリーだが......＞ ウディ・アレン演じる42歳のテレビ番組構成作家が17歳の女子高生と恋人同士になる――アレンが監督した79年の映画『マンハッタン』は、アカデミー賞2部門にノミネートされるなど、恋愛映画の傑作として高く評価されていた。 しかし、あるときを境に暗い影が差す。92年、アレンが同棲相手である女優ミア・ファローの養女スンイと性的関係を持っていたことが発覚した。2人の関係は、スンイが『マンハッタン』の女子高生とほぼ同じ年齢の頃に始まっていた（アレンとスンイは97年に結婚）。 14年には、アレンとファローの養女であるディラ

女児ロボットには、小児性愛者の歪んだ欲望を抑制する効果があると擁護する意見もあるが、科学的根拠はまったくない　Jason Lee-REUTERS ＜女児のセックスロボットと交わるうち、倫理観が曖昧になり本物の子供に手を出したくなる危険は見逃せない＞ 女児型セックスロボットは「大人と子供のセックスは普通という勘違いの元になる」として、米議会が輸入禁止に乗り出した。禁止法案は6月13日に下院を通過し、上院に移る。 本物の女児そっくりのセックスロボットは、大きな論争を巻き起こした。大人のロボット相手のセックスでも倫理的に疑問なのに、まして子供型のセックスロボットでは小児性愛者のゆがんだ性的欲求を助長する恐れがある、と警告する専門家もいる。 「パソコンさえあれば、小児性愛者が下劣な女児ロボットを注文できる。罪のない子供を危険にさらす行為だ。セックスロボットに飽きれば、次は本物の子供に手を出したくな

トランプが5月8日に表明したイラン核合意からの離脱は外交上の大失策？　Jonathan Ernst-REUTERS ＜イランに核兵器を持たせたくないなら、核合意を維持強化するのがベストの選択肢だった。世紀の失策をやらかしたトランプ一味の考えとその恐るべき影響は＞ 以前から予想されていたように、ドナルド・トランプはイランとの核合意（包括的共同作業計画：JCPOA）からの離脱を決定した。これはトランプ自身のエゴやバラク・オバマに対する嫉妬、強硬派の支持者やタカ派の大統領顧問たち、何より彼自身の無知に屈した結果だ。 今回のトランプの決定は、環太平洋パートナーシップ協定（TPP）からの離脱と共に、彼の最悪の外交失策となる可能性が高い。 なぜこんなことになったのか。トランプの心の内を理解することが重要だ。 トランプは、イランが核兵器を保有するのを阻止しようとしたわけではない。もしそれが狙いならむしろ