最近の試合のおかげか、まとめサイトでテニス選手の上半身の筋肉の画像をいろいろ見ることができた。 外国の選手はそれなりに筋肉がついてた。 でもムキムキマッチョな人はほとんどいなかった。 錦織圭もムキムキマッチョじゃなかったけど、寸胴型で、そこがすごいってコメントしてる人がいた。 理由がかかれてなかったから何がすごいのかわからなかった。 フットボールネーションっていうマンガの１巻を読んでそれがわかった。 インナーマッスルが鍛えられると寸胴型になるらしい。 具体的には大腰筋が鍛えられているかどうかということ。 表面の筋肉だけを使うことで余分な筋肉がついてしまった身体（＝ムキムキマッチョ）ではなく、インナーマッスル・体幹を意識した身体の使い方をすることで、体格的に劣る日本人でも世界を相手に戦えるという理論が、フットボールネーションの中で示されていた。 その理論を体現していたんだ。 点と点がつながっ

個人的には、歴史修正主義者でも疑似科学は批判できることを、全否定はしたくないと思っているが。 Apeman氏による上記ツイートについて、下記のような反応と見比べて、ちょっと悩んでいる。 はてなブックマーク - apesnotmonkeys on Twitter: "歴史修正主義をスルーしておいて疑似科学を批判しても無意味、ということにそろそろ疑似科学批判クラスタは気づかれたであろうか。" http://lacrima09.blog.shinobi.jp/%E7%96%91%E4%BC%BC%E7%A7%91%E5%AD%A6%EF%BC%88%E3%81%AB%E3%81%9B%E7%A7%91%E5%AD%A6%EF%BC%89/%E6%AD%B4%E5%8F%B2%E4%BF%AE%E6%AD%A3%E4%B8%BB%E7%BE%A9%E6%89%B9%E5%88%A4%E3%81%A

こいつら、恥というものを知らないのか。朝日新聞・木村伊量社長の謝罪会見を見ていて、思わずこんな台詞が口をついて出た。断っておくが「こいつら」というのは壇上で頭を下げていた木村社長や朝日の幹部のことではない。朝日を追及していたマスコミ、とくに読売新聞、産経新聞のことだ。 この日の2時間にわたる会見で読売、産経の記者は全質問の実に4分の1もの数の質問を商売敵の朝日に浴びせ続けた。だが、その質問のほとんどはネットスラングでいうところの“ブーメラン”というヤツだった。 読売「御社には自発的に物事を検証する能力がないのではないか。自浄能力がないのではないか。そのことを社長はどうお考えか」 はあ？　じゃあ聞くが、渡辺恒雄会長の政界との癒着を放置し、巨人軍の裏金問題や暴力団疑惑にほおかむりし、部数水増しの“押し紙”内部告発を封じ込めてきたオタクの会社に自浄能力はあるのか。 産経「都合のいい方にねじまげる

押井守監督（６３）が１１日夜、東京・新宿ピカデリーで行われた自身の総監督作品「ＴＨＥ ＮＥＸＴ ＧＥＮＥＲＡＴＩＯＮ－ＰＡＴＬＡＢＯＲ－ 第４章」上映記念トークイベント「第４回 マモルの部屋」で、スタジオジブリの鈴木敏夫プロデューサー（６６）に、ジブリの今後について直撃した。 押井総監督はまず、「聞きたいことは、ただ１つしかない。ジブリ、どうするつもりなの？」と質問。宮崎駿監督（７３）が昨年９月、長編アニメーションからの引退を発表し、現在公開中の最新作「思い出のマーニー」（米林宏昌監督）以降の動向が注目される中、その真意を問うた形だが、鈴木プロデューサーが「パトレイバーの話、するんでしょ？」とかわそうとした。すると、押井監督は「そんな話、聞いてない。どうするも、こうするも、リストラも必要だろうけど、リストラしたいから、こうするの？」と、スタジオジブリがアニメーターをリストラしていると暴露し

朝日新聞は、東京電力福島第一原発事故の政府事故調査・検証委員会が作成した、いわゆる「吉田調書」を、政府が非公開としていた段階で独自に入手し、今年５月２０日付朝刊で第一報を報じました。その内容は「東日本大震災４日後の２０１１年３月１５日朝、福島第一原発にいた東電社員らの９割にあたる、およそ６５０人が吉田昌郎所長の待機命令に違反し、１０キロ南の福島第二原発に撤退した」というものでした。吉田所長の発言を紹介して過酷な事故の教訓を引き出し、政府に全文公開を求める内容でした。 しかし、その後の社内での精査の結果、吉田調書を読み解く過程で評価を誤り、「命令違反で撤退」という表現を使ったため、多くの東電社員の方々がその場から逃げ出したかのような印象を与える間違った記事になったと判断しました。「命令違反で撤退」の記事を取り消すとともに、読者及び東電福島第一原発で働いていた所員の方々をはじめ、みなさまに深く

安倍総理大臣はニッポン放送のラジオ番組に出演し、いわゆる従軍慰安婦の問題を巡って朝日新聞が一部の記事を取り消したことに関連して、誤報によって多くの人が苦しみ、国際社会で日本の名誉が傷つけられたという認識を示しました。 この中で安倍総理大臣は、朝日新聞が先に、いわゆる従軍慰安婦の問題を巡る自社のこれまでの報道を検証する特集記事を掲載し、一部を取り消したことなどについて、「個別の報道機関の報道内容の是非に関してコメントすべきではないと思うが、例えば慰安婦問題の誤報によって多くの人が苦しみ、国際社会で日本の名誉が傷つけられたことは事実と言っていいと思う」と述べました。 そのうえで安倍総理大臣は「一般論として申し上げれば、報道は国内外に大きな影響を与え、時としてわが国の名誉を傷つけることがある。そういうことも十分に認識しながら、責任ある態度で正確で信用性の高い報道が求められているのではないかと思う