2017年4月21日のブックマーク (5件)

  • 脳はこれまで考えられていたより10倍も活動的

    by Bryan Jones これまで、神経細胞の樹状突起は受動的に信号を受け取り流すだけの役割だと考えられてきましたが、近年の研究で樹状突起自身が電気信号の1つである「スパイク」を生み出していることが確認されています。そして新たな研究で、樹状突起の生み出すスパイクの量が、これまで神経細胞体が生み出すとされてきたスパイクの量の10倍であることが判明。脳神経科学の常識が根的に覆される可能性があります。 Brain is ten times more active than previously measured | Science Bulletin http://sciencebulletin.org/archives/11147.html Brain is 10 times more active than previously measured, UCLA researchers fi

    脳はこれまで考えられていたより10倍も活動的
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    oono_n 2017/04/21
  • 冷戦2.0  安倍首相は賛成なのか?

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    oono_n 2017/04/21
    “安倍首相によって打ち出された積極的平和主義政策は、米国との協力のもと、平和的中身を失っている”
  • テレ朝・玉川徹のツッコミに自民党が共謀罪の正体をポロリ「目的はテロ対策じゃない」「市民の座り込み抗議にも適用」 - 本と雑誌のニュースサイト/リテラ

    共謀罪の目的はやっぱりテロ対策じゃなかった! ついに国会審議がはじまった共謀罪。19日の衆院法務委員会で安倍首相は、「我が国がテロ組織による犯罪を含む国際的な組織犯罪の抜け穴になることを防ぐ上において極めて重要」などと“テロ対策”であることを強調したが、もはやこんな詭弁が通用するわけがない。 というのも、今回の共謀罪の取りまとめ役となっている自民党法務部会長である古川俊治参院議員が、「テロだけじゃない」とテレビで断言したからだ。 その発言が飛び出したのは、昨日20日に放送された『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日)の人気コーナー「そもそも総研」でのこと。コーナー進行役の玉川徹氏が共謀罪の重要人物である古川議員に取材を行ったのだが、そこで古川議員が語った内容は、まさに共謀罪の恐ろしさを裏付けるものだった。 たとえば、安倍政権は共謀罪の捜査対象はテロ組織などの「組織的犯罪集団」に限られてい

    テレ朝・玉川徹のツッコミに自民党が共謀罪の正体をポロリ「目的はテロ対策じゃない」「市民の座り込み抗議にも適用」 - 本と雑誌のニュースサイト/リテラ
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    oono_n 2017/04/21
    バレたぁかぁ〜(知ってたけど)。
  • 子どもの自殺減らず 320人、「学業不振」「親子関係の不和」で

    減らない子どもの自殺 昨年、小中高生320人  子どもたちが自ら命を絶つ悲劇が繰り返されている。日全体の自殺者数は減っている中で、小中高校生では減っていない。子どもの自殺を防ぐために、社会や一人ひとりは何ができるのだろうか。  警察庁の統計によると、2016年、320人の小中高校生が自殺で亡くなった。小学生12人、中学生93人、高校生215人。3分の2は男子だった。  自殺者全体の数は、03年の3万4427人をピークに減少傾向で、16年は2万1897人。06年施行の自殺対策基法に基づく、各自治体の相談窓口の整備などが背景にあるとされる。一方、小中高校生の自殺者はこの10年、年間300人前後で推移し、350人を超えた年もあった。厚生労働省によると15~19歳では自殺が死因の1位、10~14歳では2位だ。  16年の小中高生の自殺の原因(複数の場合あり)を警察庁の統計でみると、「学業不振」

    子どもの自殺減らず 320人、「学業不振」「親子関係の不和」で
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    oono_n 2017/04/21
  • 麻生氏「上げやすい景気状況に」消費増税に意欲 : 経済 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)

    【ニューヨーク=有光裕】麻生副総理兼財務相は19日、ニューヨーク市内で講演し、2019年10月に予定される消費税率の10%への引き上げについて、「上げやすい景気状況になりつつあることは確かだ」と語った。10%への引き上げは2度延期されており、「三度目の正直」での実現に意欲を示した。 麻生氏は「今までとは状況が全然違う。少しずつ消費が伸びており、今年の後半には、そうした姿が出てくると思う」と語った。 一方、麻生氏は環太平洋経済連携協定(TPP)について「米国なしで11か国でTPPをやろうという話は、5月のアジア太平洋経済協力会議(APEC)で出る」と述べた。米国はTPPからの離脱を通知しており、日として米国を除く11か国での発効を目指す方針を示したものだ。

    麻生氏「上げやすい景気状況に」消費増税に意欲 : 経済 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)
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    oono_n 2017/04/21
    正気なの?