1994年に発売された大人気ゲーム「ファイナルファンタジーVI（FF6）」（スーパーファミコン版）をやりこみ、2019年になっても未発見の「バグ」を見つけ出し続けている人がいる。ここ数年、熱心なゲームファンを何度も驚かせているのが、「エディ」のハンドルネームで知られるプレーヤーだ。必須のイベントをクリアせずに先に進める方法を見つけ出し、毎年のようにゲームクリアまでの「歩数」の最少記録を更新している。 本記事でいうバグとは、ゲーム開発者が意図していなかったと推測される仕様を含む。特別な操作をすると通常とは異なる挙動となり、いわゆる「裏技」が可能になる。 FF6スーパーファミコン版はスクウェア（現スクウェア・エニックス）が開発したロールプレイングゲーム（RPG）で、美しいグラフィック、ドラマチックなシナリオ、完成度の高いゲームシステムが好評を博し、全世界で約340万本の売り上げを記録した。人気

ICリーダーライターを購入し、民間サイトを含む複数のサイトを巡ってソフトをインストールし、設定を完了させる。ITリテラシーの高いユーザーでも、ログイン成功まで至るのは相当な苦労を要する。 さらにJava実行環境は、2013～2014年にかけて、脆弱性を狙ったサイバー攻撃が多発した経緯がある。通常利用のブラウザーに組み込むにはセキュリティ面で不安が残る。 なぜ、マイナポータルはJava実行環境が必須となったのか。今後、改善の余地はあるのか。内閣官房 番号制度推進室 番号制度推進管理補佐官の楠正憲氏に聞いた（取材は文章ベースのやり取りで実施し、表現は一部編集した）。 Java実行環境を必須とする構成にした理由は。 楠氏　店頭で販売され、また実際に利用されている、できるだけ多くのPCとMacに対応しつつ、できるだけ端末ソフトウエアを共通化して開発および保守の工数を最適化するためだ。 e-Taxの

～eLTAXをお使いの皆様へ～ Java実行環境が不要になります （中略） ※電子署名を付与する場合に、ActiveXコントロールのインストールが必要です 地方税電子化協議会が運営する地方税電子申告システム「eLTAX（エルタックス）」のWebサイト上で2016年3月3日に掲載された案内（PDF）が、IT技術者の間で波紋を呼んでいる。 eLTAXではこれまで、Web上で利用届出や申請などを行う際の電子署名を、Javaアプレットで実行していた。だが、Java実行環境（JRE）の更新に伴うJavaアプレットの動作確認が間に合わず、旧バージョンのJREのインストールを利用者に求めることがたびたびあった。 eLTAXでは、2016年3月14日からJREに代わり、動作確認が不要なActiveXを採用。このとき掲載した利用案内では、Internet Explorer（IE）設定で「署名済みActive

「強制的なパスワード変更は考え直すときだ」。米国で消費者の保護を担う連邦取引委員会（FTC）のローリー・クレーナー最高技術責任者が2016年3月2日に公表したブログが国内外で反響を呼んでいる。情報セキュリティ対策として定期的なパスワード変更をユーザーに強制するのは、「かつて考えられてきたよりも有益ではなく、むしろ逆効果となる場合がある」という。実は国内でも既に同じ議論があり、2014年の政府機関の情報セキュリティ基準では「定期変更の徹底」という文言が消えた経緯がある。 「情報セキュリティは、時間の経過とともに新たに登場する脅威や新たな対策によって変わる」。こんな書き出しで始まるブログは、ユーザーにパスワードを頻繁に変更させることは、攻撃者にとって推測しやすいものにしてしまうとして、長年行われてきた情報セキュリティ対策の見直しを求めている。 ブログでは、パスワードの有効期限を定めた場合につい

企業内で、いまだにペーパーレス化が進んでいない業務の一つが経費精算だ。経費精算には、領収書やレシートといった“紙”の取り扱いが欠かせない。企業には領収書の保管義務があり、基本的には原本を7年間保存しなくてはならないからだ。毎月貯まった領収書を1枚ずつ台紙に貼り付けて、経理部門に提出しているビジネスパーソンは少なくないだろう。 だが今後、経費精算の電子化が急速に進む可能性がある。2015年12月24日に閣議決定された2016年度の税制改正大綱に、デジタルカメラやスマートフォンで撮影した画像を正式な書類として認めるという規制緩和が盛り込まれた。これに基づいて法改正がなされれば、2017年には企業の経理業務に適用できるようになる見込みだ。 領収書の電子保存をめぐっては、2015年秋にも規制緩和が行われている。従来は「3万円未満の領収書のみが対象」「電子署名が必要」といった条件があったが、電子帳簿

デジタル時代における市民権の拡大を目的に1990年に設立された非営利組織、米Electronic Frontier Foundation（電子フロンティア財団、EFF）が創設25周年を迎えた。EFFは言論の自由や個人のプライバシー、イノベーションを保護するために活動してきたアクティビスト団体だ。 アクティビストと言うと急進的なイメージがあるかもしれないが、米国のインターネットはEFFのおかげで国家や企業による過剰な管理を逃れてきた。それだけでなく、個人の権利を守るための新しい規制もEFFの呼びかけによって生まれてきた。EFFは、テクノロジーやインターネットの恩恵を一般の市民が十分に享受できるよう、先頭を切って活動してきた。その功績はとても大きい。 デジタル世界におけるプライバシー保護に尽力 EFFが誕生したきっかけは、テキサス州にあるSteve Jackson Gamesという「ゲームブッ

世界のセキュリティ関連ベンダーのブログから、押さえておきたい話題を紹介する。今回は、米グーグルの「Google Drive」に関する話題から。スロバキアのイーセットが企業ユーザーに対し、情報漏洩のリスクがあると警告している。 具体的には、Google Driveを介して共有された一部ファイルが、意図しない相手にも閲覧可能になっていた。グーグルは最近、法人のGoogle Drive導入を促進するためにビジネスニーズに対応した機能を追加したが、Google Driveは以前から多くの企業で使用されている。 グーグルは問題の脆弱性を修正するパッチをすでにリリースし、どのようなファイルが影響を受けるか説明している。該当するファイルは、別のプログラムで作成され、Google Driveのフォーマットに変換せずにアップロードされ、共有設定が「リンクを知っている全員」になっており、さらに、外部のHTTP

米グーグルは2014年6月25日（米国時間）、ビッグデータ処理のクラウドサービスである「Google Cloud Dataflow」を発表した。グーグルの並列データ処理技術「MapReduce」の後継技術をベースにしたサービスで、バッチ処理だけでなくストリーム処理やリアルタイム処理を実行できることが特徴。25日から同社が米国サンフランシスコ市で開く開発者会議「Google I/O 2014」で発表した。 今回の発表で最も興味深いのは、基調講演に登壇した同社のウルス・ヘルツル上級副社長が「我々は既に、社内でMapReduceをほとんど使っていない」と明らかにしたことだ。MapReduceはグーグルが2004年に論文発表した技術で、開発からすでに10年以上を経過している。グーグルは近年、並列パイプライン処理技術である「FlumeJava」や大規模ストリーム処理技術である「MillWheel」な

三菱東京UFJ銀行は2014年4月30日、定期自動送金サービスを担うシステムにトラブルが生じ、当日中に振り込みができない事象が発生したと発表した。約2万3000件の契約について、合計約30億円が振込先に入金できなかったという。 トラブルが起きたのは、決まった振込先に対して定期的に定額を振り込む「定期自動送金サービス」。4月30日付けの振り込みの一部が送金できなかった。システムに「想定外の処理が発生した」（広報）ためだ。 定期自動送金サービスのシステムは、振込日の前日に、1000件単位で契約内容をチェックし、送金処理を実施している。前月分の振り込みで同サービスを解約した契約については、当月分からは送金の必要はないものして扱われる。 具体的には、契約内容のチェックにおいて、契約の継続が確認できたものは、翌日朝に送金処理が実行されるが、確認できないものについては、解約したものとして「データなし」

日本におけるオープンソースソフトウエア（OSS）に関する活動は、年々活発化している。海外で開発されたOSSをただ使うだけでなく、自らが開発したソフトをOSSとして公開したり、海外のOSSの開発に積極的に関与したりする日本人が増加しているのだ。2014年2月末に行われた「第9回日本OSS貢献者賞」の受賞者講演から、日本のOSSコミュニティの今を見ていこう。 日本OSS貢献者賞は、影響力のあるOSS開発プロジェクトを創設・運営した開発者や、世界的なプロジェクトで活躍する開発者、OSSの普及に貢献した人物を表彰するもので、2014年に第9回を迎えた。2014年2月末に開催された「オープンソースカンファレンス2014 Tokyo/Spring」（写真1）では、受賞者である海外浩平氏、成瀬ゆい氏、羽鳥健太郎氏、藤野圭一氏の4氏が講演を行い、自らの活動を紹介したり、受賞の感想や今後の意気込みなどを述べ

ソフトバンクの幹部が自社の強みとして、口をそろえて指摘するのは経営判断の速さである。「スピード（経営）では絶対に勝つ。世界中のあらゆる企業と比べても負ける気がしない」（幹部）。孫正義社長（次ページの写真1）が「動物園」と表現する経営会議もまさにそれを物語っている。何事も即断即決。ソフトバンクに「後で考えようという文化はない。直ちに決定し、今からすぐにやれとなる」（同）。

「この度は取材をお受けしましたが、どう対応したらよいか。今でも迷いがあります」。担当者は取材の冒頭で、心境をこう吐露した。 記者は取材のためレンタルサーバー事業を手掛けるファーストサーバ（本社：大阪市）を訪れた。1年半ほど前に、顧客企業が利用していたサーバー約5700台のデータをほぼ消失させる大規模障害を起こした事業者だ。 今回の取材は、過去に失敗を経験した複数の企業や公的団体に申し込んだ。目的は、「IT運用の失敗から技術者がどう学び、再発防止に取り組むべきか」をまとめる企画記事を執筆するためだ。 中でもファーストサーバは、運用のプロであるべきITベンダーが、一部とはいえ現場担当者のずさんな運用作業を見逃していた実態が明るみになり、個人としても大きな衝撃を受けた。失敗を経てどう体制を立て直したのか、大いに興味があった。 「非技術者」にも分かる再発防止策を：ファーストサーバ 簡単に、ファース

先日、日経コンピュータ特集記事の取材で東京都内の某所にある「Tsuru Capital」という、高頻度取引（HFT、High-Frequency Trading）を手掛ける企業のオフィスにお邪魔した。 HFTというのは、プログラムによって株式などの金融商品を数ms（ミリ秒）から数μs（マイクロ秒）で高速に自動取引すること。自己資金で取引する「プロップファーム（proprietary trading firm）」と呼ばれる企業が中心で、米GETCO（2013年7月に米Knight Capitalと合併）などが有名だ。 HFTを行うプロップファームの多くは、米国など海外に拠点を置いており、Tsuru Capitalのように日本国内に拠点を置く企業は珍しい。株式売買では、海外企業であっても国内の証券会社と契約し、自社の取引プログラムをその証券会社のサーバーに配置すれば日本市場でのHFTは行える。

NTTコミュニケーションズ（NTTコム）とGMOクラウドは2013年2月26日、25日から発生していた台湾でのデータセンター（DC）障害が復旧したと発表した。台湾のDC事業者、eASPNet Taiwanが台北市で運営するDCで火災が発生し、同DCを使用するNTTコムやGMOクラウドのサービスで障害が発生していた。 eASPNetのDC障害によって、NTTコムが台湾で提供する国際データ通信サービス200回線と、NTTコムが提供していたコロケーションサービスの顧客15社でサービスが停止した。NTTコムのコロケーションの顧客の1社がGMOクラウドで、GMOクラウドが提供する「GMOクラウド 専用サーバーサービス」と「マイティーサーバー」の利用顧客644件が、サービスを利用できなくなった。 NTTコムのコロケーションサービスは26日の11時43分までに復旧し、国際データ通信サービスは17時24分

米Googleは現地時間2013年2月19日、同社のWebメールサービス「Gmail」のアカウントを乗っ取ろうとする悪質な試みが多く行われているとして注意を促すとともに、同社の対策が成果を挙げていると報告した。 電子メールシステムのスパム遮断機能が向上し、Gmailではスパムメール配信率を1％未満まで削減しているという（図）。だが、ユーザーが以前やりとりしたことのある人からのメッセージはフィルターをすり抜ける可能性が高い。2010年に、スパム業者がユーザーの連絡先情報に登録されているアカウントからメッセージを送信する手法に移行し始めると、Gmailアカウントから送信される不正メールが増加した。 スパム攻撃者は、サイバー犯罪者がブラックマーケットで販売しているデータベースなどからパスワードを入手することにより、さまざまなWebサイトやサービスのアカウントに不正アクセスできる。 Googleは

先日、政府は自衛隊の次期主力戦闘機（FX）に、米国など9カ国が共同開発中の米Lockheed Martin社製「F-35 Lightning II」を選定しました。 航空機産業は技術面で多大な波及効果があることから、FXの選定においても国内の防衛産業の基盤維持が一つの論点となっていました。ただし、今回選定が決まったF-35の場合、Eurofighter社の「Typhoon」といった他のFX候補機と比べると、国内で認められるライセンス生産の割合は低いようで、F-35調達における一つの懸念点となっているようです。 これはこれで日本の製造業にとって非常に重要な問題なのですが、それとは別に筆者がF-35で思い浮かべたのが、「JSF++」です。 JSFというのは、F-35のプロジェクト発足当初の名称で「Joint Strike Fighter」の略称です。さまざまな国の多様な目的を持った戦闘機を共通

ニフティは2012年8月20日から22日までの3日間、都内で同社がかつて（1987～2006年）提供していたパソコン通信サービス「NIFTY-Serve」のサービス提供開始から25周年を記念するイベント「NIFTY-Serve大同窓会」を開催している（写真1、関連記事1、関連記事2）。 初日となる20日夜の「第1夜」は“やっぱりパソ通が好き。パソ通マニアが一挙集結”と題して、NIFTY-Serveと縁の深い有名シェアウエア作者らによるトークイベントや、人気フォーラムのシスオペ（SYSOP）による当時の思い出語り、パソコン通信に関連する80～90年代の懐かしいデバイス類の展示（写真2、写真3）および参加者による懇親会などが実施された。

新事業、新サービスを開発する際に必要なものは何か。最近注目を集めるコミュニケーションサービス「LINE」やキュレーション・プラットフォーム「NAVERまとめ」などの開発に携わったNHN Japan執行役員の島村武志氏（写真1）に、新サービス開発の実践方法、リーダーの役割を聞いた。 新しいサービスや事業を始めるときに意識しているのはどんなことでしょうか。 最初の戦略的な立場が肝になります。最終的なゴールがどれくらいの規模になるのかイメージできないと、どう投資すればいいか分かりません。 最大の可能性から逆算的に今やることを考える 私たちが開発したNAVERまとめやLINEは、無計画に始めたわけではなく、獲得できる最大のパイを最初に考え、逆算的に今やることを考えました。LINEそのものが最初から考えられてきたというよりは、漠然と「基盤を作らないといけない」というゴールがあって、そのゴールに向けた

ここからは、調査項目ごとに各サービスの初期状態のセキュリティを見ていく（表5）。今回、4社5サービスのクラウドを調査したが、いずれも何らかのセキュリティのリスクを抱えていた。一見すると安全に見えただけに、これは厳しい結果といえる。 ◯iptables フィルターの設定状況を調査した。不用意に受け入れてしまわないように、初期状態では必要なポートだけ開いていることが望ましい。ところが、日本ラッドの「Osukini Server」以外は、フィルターが設定されていないか、設定されていても不要なポートが開いている状態だった。 Osukini Server以外のサービスでは、例えばWebやFTPなどのサーバーソフトをインストールすると、インストール直後からWebやFTPのサーバーが動作し始め、外部にサービスを提供し始めてしまう。“まだ公開していないつもり”だったのに、既に不正侵入されていたということに

日産 驚異の会議 改革の10年が生み落としたノウハウ、漆原次郎著、1,575円（税込）、単行本、245ページ、東洋経済新報社、2011年11月 「あなたは会議が好きですか？」と訊かれて、「Yes」と答える人は少ないに違いない。 担当者も管理職も経営層も例外ではない。みんな何かしら会議への不満を持っている世相を反映して、「会議」をテーマにした多くのビジネス書が出版されている。古くは2005年の大橋禅太郎著『すごい会議』が米YAHOO!社、米Apple社などで採用している革新的な会議方法を紹介していたし、2008年の清宮普美代著『質問会議』では、キリンビールも採用したという、いっぷう変わった「質問と答えだけで進行していく会議」を提唱していた。最近では、横山信弘氏がこの4月に発刊したばかりの『脱会議』で、会議の「数」「時間」「参加者」を2分の1にして、会議総コストを9割削減せよと警告しているほど