「ねえ、テレビ持ってる？」 米国人の友人に、初めてそう聞かれた時は、面食らった。日本ではどんな貧乏学生だってテレビは持っている。 もちろん、持ってますよ。しかし、この質問が多いこと。 実は、米国の若者や学生は、アパートを借りてもテレビを買う人が少ない。しかも、ケーブルテレビ（CATV）を契約すると、月額数十ドルという視聴料がかかる。そんな余裕のある若者はあまりいない。 だから、テレビを持っている友人を見つけたら、押しかけて人気番組を一緒に見よう、というわけだ。 テレビドラマをスタバで見る ところが、その質問がすっかり聞かれなくなった。 なぜって、今ではテレビの人気番組は、オンライン上で無料で見られるからだ。日本の主要民放にあたる米ネットワークテレビ局の番組だけでなく、ニュースやドラマの専門チャンネルの番組まで視聴が可能だ。 だから、「あー、まずい。見逃した！」という人気ドラマやリアリティー

山田 久美 科学技術ジャーナリスト 早稲田大学教育学部数学科出身。都市銀行システム開発部を経て現職。2005年3月、東京理科大学大学院修了（技術経営修士）。サイエンス＆テクノロジー、技術経営関連の記事を中心に執筆活動を行っている。 この著者の記事を見る

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 バイオベンチャーの淘汰が、いよいよ本格化しそうだ。 昨年から、ベンチャーキャピタル（ＶＣ）が、創薬系のバイオベンチャー向けの投資を、引き揚げにかかっている。近い将来に上場が見込めないベンチャーに対して、自社株を買い戻させるなど、資金回収を急いでいる。 創薬系ベンチャーのエムズサイエンスは昨年11月、開発中だった抗ガン剤事業を、タカラバイオに売却した。しかし数億円の売却代金を自らの事業資金に充てることなく、今年1月末にファンドから自社株を買い戻した。現在、手元に残った開発中のクスリについては、提携先を探して交渉を続けているが、まとまらなければ事業存続は危うい。 同社はＶＣからのプレッシャーを否定するものの、「数十社に上