1941年、神奈川県小田原市生まれ。アニメーション映画監督・小説家。日本大学芸術学部映画学科卒。1964年、虫プロダクションに入社。『鉄腕アトム』の脚本・演出を手掛ける。その後フリーに。1979年に『機動戦士ガンダム』、1980年に『伝説巨神イデオン』ほかの原作・総監督として作品を生み出している。2014年に『∀ガンダム』以来14年ぶりとなる新シリーズ『ガンダム Gのレコンギスタ』をスタート。2019年から2022年にテレビシリーズを再構成した劇場版5部作『Gのレコンギスタ』を公開。（写真：的野 弘路） 昨今のChatGPTをはじめとする生成AIのインパクト、社会の熱狂をどう見ていますか。 うわ、やばいなと思いました。僕のこの2カ月ぐらいの感触で言えば、（生成AIの登場で）ますます人間はばかになっていく。ものを考えないで済むから。本当の意味でものを考えるということがなくなっているんですよ。

任天堂が2020年8月6日に公表した2021年3月期第1四半期の決算でとてつもない数字をたたき出しました。売上高は前年同期の2倍以上にあたる3581億円（108.1%増）、営業利益に至っては前年同期の6倍に近い1447億円（472.7%増）という驚異的な数字です。まさに圧倒的といってよい好業績です。

動画の放送や配信の中核技術である映像符号化方式（動画コーデック）。国際機関で標準化された“正統”な現行規格が、主役から引きずり降ろされる異例の展開になっている。 米グーグル（Google）や米アップル（Apple）、米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）などが推す“異端”の新規格が、「事実上の標準（デファクトスタンダード）」として主役に立つ。世界で急伸する動画配信サービスで、米国勢の台頭を勢いづかせる。 新規格とは、米国の非営利団体アライアンス・フォー・オープン・メディア（AOM）が2018年に公開した「AOMedia Video 1（AV1）」である（図1）。グーグルやアップルなど多くの大手IT企業が参画する。 最大の特徴は、特許料を無料にする「ロイヤルティーフリー」を掲げることだ。映像関連事業を手掛ける費用を大きく削減できる。現行の標準規格である「H.265/HEVC（Hig

NTTドコモとKDDI（au）、ソフトバンクの携帯大手3社はスマートフォンのショートメッセージサービス（SMS）の機能を刷新し、新たに動画や長文などを送れるようにする。年内にも新サービスを投入する方向で最終調整を進めていることが日経コンピュータの取材で分かった。「LINE」など先行するメッセージングアプリに対抗し、音楽配信や雑誌の読み放題といった自社の有料サービスの利用増につなげる。

「世の中には研究者の数だけ健康法があるが、私は共通のものさし、普遍性のある健康法を確立したかった」――。 セミナー「『健康寿命を延伸する健康づくり事業モデルの紹介』――成功事例から学ぶ 健康日本21とデータヘルス計画――」（2014年12月19日）の中で、「中之条研究」で知られる東京都健康長寿医療センター研究所老化制御研究チーム副部長・運動科学研究室長の青柳幸利氏は、このように自身の研究動機を語った。 中之条研究は、青柳氏が生まれ故郷の群馬県中之条町で2000年から実践している健康実験。町内の65歳以上を対象に活動量計を配布し、そのデータを詳細に分析することで「歩数」と「速歩きの時間（中強度の活動時間）」による普遍的な健康づくりの指標を編み出した。 その指標とは、高齢者にとって健康維持、病気・病態予防のために基準となる数値が1日平均8000歩、中強度の活動時間が20分というもの。これを分か

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科准教授○1983年生まれ。2005年東大工卒、10年同大大学院情報理工学系研究科修了、博士（情報理工学）。慶應大大学院メディアデザイン研究科助教、特任講師を経て2013年より現職。触覚メディア・身体性メディアに関する研究プロジェクトを推進。JST ACCEL身体性メディアコンソーシアム事務局長、超人スポーツ協会理事・事務局長、日本VR学会理事。 ついに「Nintendo Switch」（以下、Switch）の発売日がやってきました。この記事を皆さんが読まれる頃には、そろそろ手元に届き始めているでしょうか。 「任天堂Switch、私はここに期待する」の最終回、触覚と身体性インタラクションの研究者の視点から、Switchのポテンシャルとその未来への期待を書いてみようと思います。 2006年に任天堂の「Wii」が発売されたとき、僕は大学院の修士課程でした。

唐突ですが、僕は岩手県の盛岡市で生まれ育ちました。岩手県は北海道に次いで二番目に広く（「県」では一番）、しかし人口130万人ほどです。人口密度は北海道に次いでビリから2番目。県庁所在地の盛岡市も人口30万人ほどの小都市です。 そんな岩手県ですが、スマートフォン（スマホ）の位置情報ゲームを使った地域振興という点では全国の先端を行く自治体です。「Pokémon GO（ポケモンGO）で今をときめく米ナイアンティックの「Ingress（イングレス）」が日本ではやり始めた2014年9月にいち早く「岩手県庁Ingress活用研究会」を発足（関連記事：岩手県がスマホゲーム「Ingress」を観光振興などに活用 ）、同年11月には世界で初めて自治体主催のIngressの街歩きイベントを開催。初の試みにも関わらず50人もの参加者を集めて成功させ、Ingressと岩手県の名を全国の自治体関係者に知らしめました

※この記事には映画「シン・ゴジラ」の内容に関する記述が含まれています。 「シン・ゴジラ」、堪能した。 IT記者として、これほど心躍る映画があったろうか。 とにかく、緊急時の政府対応におけるITの描かれ方が、過剰とも思えるほどリアルなのである。政府内に会議体が立ち上がるたび、キャスター付きの複写機が大部屋にゴロゴロと運ばれ、仮設のネットワークが構築され、作業用PCの山が積まれる。 使うPCも組織ごとに異なる。私の記憶が正しければ、内閣府の職員は富士通か米アップル、環境省はパナソニック「Let'snote」、陸上自衛隊は同じくパナソニックの耐衝撃PC「TOUGHBOOK」を使っていた。 シン・ゴジラには、「科学特捜隊」とか「NERV（ネルフ）本部」とかのような、放送当時の技術水準からかけ離れた空想的ITの出番はどこにもない。劇中の年代は不明だが、「現実（ニッポン） 対 虚構（ゴジラ）」というキ

［続報］日本年金機構、ファイル共有サーバーを5年以上前から運用 ルール上は「個人情報の格納は原則禁止」 日本年金機構から125万件の年金情報が漏洩した問題で、同機構は漏洩データを保管していたファイル共有サーバーを社会保険庁時代から恒常的に利用していたことが明らかになった。年金記録などを格納する基幹システム（社会保険オンラインシステム）から個人情報をファイル共有サーバーに移していたところ、標的型ウイルスに感染したパソコン経由で情報が漏れた（関連記事：日本年金機構にサイバー攻撃、ファイル共有サーバーから125万件の年金情報が流出）。サーバー上に個人情報を置くことは原則禁止していたという。 同機構のシステム統括部によれば、少なくとも2010年1月の機構発足時には、基幹システムから抽出した個人情報をファイル共有サーバー内のフォルダに格納して、職員間や事務所間で共有していた。フォルダは階層構造であり

Ingressは次世代モバイルアプリのショーケース 米Google Niantic Labs ジョン・ハンケ副社長インタビュー（前編） 「Ingress（イングレス）」（写真1）は米Googleの社内ベンチャーNiantic Labs（ナイアンテックラボ）が2013年11月に提供を始めた位置情報を活用した無料のスマートフォンゲーム。既に全世界で800万ダウンロードを超えており、国内でも2014年7月のiOS版の提供開始以降、急速にプレイヤーを増やしている。同年12月13日に都内で開催した公式イベント「Darsana Tokyo（ダルサナ）」には約5000人ものプレイヤーが参加するほど人気が高まっている（関連記事：Ingressが公式イベント「Darsana」を東京で開催、過去最大約5000人の“エージェント”が集結）。 Niantic Labsを率いるジョン・ハンケ（John Hanke）

ヤフーと韓国ダウムカカオの合弁会社、カカオジャパン（写真）からヤフーが資本を引き上げることが本誌取材で明らかになった。両社は2012年10月、ヤフーがカカオジャパンの第三者割当増資を引き受ける形で合弁会社となり、日本国内市場でメッセンジャーアプリ「Kakao Talk（カカオトーク）」の普及を推進してきた。国内最大手のポータルサイトと韓国最大手のメッセンジャー会社が半々で出資する形で再スタートを切ったカカオジャパンだが、約2年で両社の関係は終焉を迎える。 カカオ（当時）は日本国内ではLINEよりも早い2010年10月からメッセンジャーアプリの提供を開始。だが、後発のLINEに抜かれ、ヤフーが資本参加した2012年10月時点でLINEの登録者数が3200万人に対し、カカオは750万人だった。 ヤフーの資本力を得たカカオジャパンは一時、テレビCMを積極的に展開するなどしてLINEを追ったものの

岩手県は米Googleが提供中の位置情報を利用したスマートフォン（スマホ）向けゲーム「Ingress（イングレス）」（写真）を、観光振興や地域活性化に活用する試みを始めると2014年9月24日に発表した。25日に広報や観光、復興推進などの担当者10人を集めた研究会を県庁内に発足、初会合を開く。ゲームのプレーヤーを狙った誘致イベントの開催や情報発信への活用方法を検討、来年以降の実施を目指す。自治体がIngressの活用に動き出すのは全国で初めて。 25日に発足するのは「岩手県庁Ingress活用研究会」。IngressはGoogleが2013年11月から提供しているスマホの位置情報機能を活用したゲーム。緑と青の2チームに分かれ、実在する場所に紐付けられた「ポータル」と呼ぶ拠点を奪い合う陣取りゲームである。今年7月にiOS版が公開されて以降、iPhoneの普及率が高い国内でもプレーヤーが増えて

ここ数年、「新型うつ」などのメンタルヘルスの問題が、現場のマネジメントの課題として関心を集めている。 そんななか、日本IBMで産業医を務めた経歴を持ち、企業向け保健コンサルティングなどを手がける産業医大ソリューションズ代表取締役・医師の亀田高志氏は、「部下が心の病を抱えたとき、マネジャーは独りでその人とまともに向き合ってはいけない」と提言している。産業医や人事担当者などと連携してチームプレーで対処するべきだとする。同氏に詳しく考えを聞いた。 亀田氏は、上記活動のほか、管理職向けメンタルヘルス研修講師を務めたり、連載（関連記事）や書籍『「心の病」発生職場のマネジメント』を著したりしている。

総務省は2014年2月18日、情報通信審議会 情報通信政策部会の下に設けられた「イノベーション創出委員会」の第12回会合を開催し、2014年度に計画しているICT（情報通信技術）向けのイノベーション振興策の案を披露した。「変わった発想」を選抜してその研究を助成するなど、異色の内容も盛り込んだ。 事務局である総務省側が「研究開発のシステム改革に向けた取り組み」として資料にまとめ、委員らに披露した。「挑戦する活動を支援する」「（大学・研究機関や既存の民間企業、ベンチャー企業などの間で）エコシステム形成を支援する」「国家プロジェクトの実施方法を改善する」「民間のリスクマネーを活性化させ誘導する」など八つの改革の枠組みを提案し、具体策の案も提示した。 中でも奇抜さで目を引いた案が「独創的な人向け特別枠」の新設だ。企業や大学、研究機関など所属を問わず「変わったことを考える人材」「変わったことをする人

最近、あるIT関連企業の社長と話していて、改めてPC時代が終わりつつあるかもしれない、と感じさせられる機会がありました。2014年のトレンドについて話すうち、「VDI（デスクトップ仮想化）がどのくらい普及するか」という点が話題になった時のことです。 注目の技術ですから、「急速に伸びるのではないか」という答えが返ってくるかと思っていたのですが、「スマートフォンやタブレットには、専用に開発したアプリがあるし、どんどん機能も高まっている。わざわざ仮想化などしなくても、ほとんどの業務はこれらのアプリでこなせるのではないか」というのがこの社長の考えだったのです。 先週は、ソニーのPC事業売却、マイクロソフトの新CEO（最高経営責任者）といった大きなニュースが立て続けに発表されました（関連記事：ソニーがパソコン「VAIO」事業を投資ファンドに売却へ、どうなるVAIO？ ソニーのPC事業を検証する、Mi

2013年10月7日と8日に行われているベンチャー企業経営者向けのイベント「B Dash Camp 2013 Fall in Osaka」に、任天堂の岩田聡代表取締役社長が登壇した（写真1）。 岩田社長は冒頭、「任天堂は、皆さんの価値観からすると“古くて堅い会社”かもしれないが、歴史上は次々とチャレンジし続け、たくさんの失敗をし、時々小さな成功をして、その結果、家庭用ゲーム市場に出会って、プラットフォームビジネスとしてに世界市場に広げる幸運を得た会社だ」と、来場者と同じような立場にある会社だと語った。 続いて、先日亡くなった前社長の山内溥氏の座右の銘「失意泰然、得意冷然」を紹介。「うまくいかなくても思い悩まない、絶頂でも浮かれない」というのが、任天堂の歴史そのものを体現している言葉だとした。山内前社長に教わったこととして「自分たちは知らないものを作るのだから、市場調査は無意味」、「とにかく

「おそらく多くの人たちは『ネット依存』なんて大した問題ではないと思っているのではないでしょうか。それはとんでもない話です。子供たちのネット依存は、そんな生易しい問題ではありません。私は長年、アルコールや薬物に依存する大人たちの治療に携わってきましたが、ここに来る子供たちのネットへの依存度は、アルコールや薬物への依存と変わらない重大なものばかりです」。 ネット依存の子供たちと向き合う独立行政法人国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は、真顔で私にそう語った（写真）。 神奈川県横須賀市の海沿いにある久里浜医療センターは、日本で最初にネット依存の治療を始めた医療機関だ。それでも開始は2011年7月。実際に患者が来るようになったのは同11月から。まだ1年8カ月ほどである。久里浜医療センター以外で対応できているのは、全国規模で見ても数カ所もないという。そのため久里浜医療センターには全国から悩み相

不正アクセス被害のプレスリリースで次のような表現を見るたびに、何ともいえない違和感を覚えてしまう。 「他社サービスにおけるパスワードの使いまわしではない、まったく別のパスワードの再設定をお願いします---」 いや、言いたいことは良く分かる。ユーザーの自衛策として、パスワードの使い回しを避けた方がいいのはその通りだし、その事実をユーザーに啓発することには意味がある。 だが、私が天の邪鬼だからか、記者の職業病ゆえか…この表現には、ユーザーへの責任転嫁のような意図を感じてしまうのだ。 以前の「記者の眼」にも書いたが、インターネットユーザーが「確実に記憶できる」と考えているパスワードの数は、平均で3個ほどだという。「パスワードの使い回しを避けて下さい」というお願いは、実のところ、大半のユーザーには不可能な注文なのだ（関連記事：いくつもの暗証番号、パスワード…もう限界に来ていませんか）。 そもそも、

「ドコモ、純減」――。この響きは、業界関係者にとって大きな衝撃だったはずだ。2012年11月の国内携帯電話契約数の増減は、一般向けの報道でも大きく取り上げられた。ドコモの契約数が5年ぶりに純減となった説明として、ほとんどの報道は「iPhoneを持つものと持たざるもの」という切り口になっている。このニュースは海外でも報じられている。 筆者はこの主因は「市場環境の変化」にあると考え、以下の観点から考察を加えたい。 海外ではAndroidの方が売れている KDDI（au）の好調の理由はスマートバリューだけではない NTTドコモのブランドイメージは、料金競争では不利 「ドコモのiPhone」で、各社の端末ラインアップの差は僅かに 通信事業者のプラットフォーム競争は、通信事業者の枠を超える 通信事業者の土管競争の前提が変わった2012年 海外ではAndroidの方が売れている 国内市場におけるiPh

写真●米Amazon.comのラス・グランディネッティ Kindleコンテンツ事業部バイスプレジデント（写真左）とデーヴ・リンプ Kindleデバイス事業部バイスプレジデント（写真右）　撮影：陶山勉 Amazon.co.jpを運営するアマゾン ジャパン（以下、アマゾン）は2012年10月24日、電子書籍リーダー「Kindle」シリーズの国内向け4モデルの予約を開始したことや、日本向けの電子コンテンツ販売サイト「Kindle ストア」を25日にオープンすることなどを発表した（関連記事：アマゾンが日本向けKindle最新4モデルを予約開始、「無料3G通信付きで1万2980円」の衝撃）。 かねがね噂になっていた“黒船”がついにやってきたことにより、これを機に国内の電子書籍市場や7インチクラスのタブレット端末市場が大きく動き始めるのは間違いない。本日の発表に合わせて米Amazon.comから担当者