【関西の議論】ネット地図に幻の四国ローカル線 「ゼンリン」ミス、７年間誰も気づかず（2/2ページ） - MSN産経west
表記ミスについては、同社のキャラクター「ことちゃん」がツイッター上で「独特な略しかた」と皮肉っているほか、「どこの会社だよ」といった書き込みも見られる。 一方、ゼンリン広報部は「日本地図全体の膨大な情報を扱うため、誤った経緯は分からないが、入力ミスがそのままになっていた可能性が高い」と説明。これまでも表記間違いや名称変更の指摘を受け修正を行っているが、「公共的な施設で誤りがこれだけ長い期間、気付かないのは珍しい。申し訳ない」と恐縮している。 インターネット上の地図をめぐっては、アップルが昨年公開した自社製地図アプリで多数の誤記が見つかり問題となった。羽田空港のある場所が「大王製紙」とされたほか、大阪方面でも大阪府庁の上に天満橋駅が、大阪湾上に桜島駅があったり、伊丹空港が阪神水道企業団とされたりした。アップルは今春にアプリの地図を改善したが、今回の場合はどうか。 ゼンリンは地図検索サービス各
与太話（オタ話） - 電氣アジール日録
八つぁん「よお、最近『中二病でも恋がしたい！』ってぇアニメやってるよなあ」 熊さん「おうよ」 八「少し前の『俺の妹がこんなに可愛いわけがない』といい、『僕は友達が少ない』といい、"ヒロインがオタクとか中二病"ってのは、いったい何なんだい？」 熊「おいおい、オタ向けの漫画やアニメじゃ、ヒロインが宇宙人とか女神様とか吸血鬼とかロボットに乗って戦う少女兵士とか、そういう"非日常的なキャラ"なのはめずらしくねえ。オタクや中二病もそういう属性のひとつになった、って話じゃねえのか」 ご隠居「それだが、2010年に浅羽通明が個人誌『流行神』に書いてた所によるとだな、要約すっと、アニメとかに出てくる、いわゆる"戦闘美少女"って類型、つまり、なぜか10代の女の子がロボットに乗ったり魔法や超能力を使って戦ったり、サイボーグやアンドロイドみたいな人外の者でなんか暗ぁーい宿命を背負ってたり、銃や戦車や戦闘機やらに
Googleが精神疾患を診断・治療する未来 - シロクマの屑籠
http://www.eng.fau.edu/news_twitterresearch インターネット上の書き込みから精神疾患を診断する――荒唐無稽のように見えて、そろそろ現実味を帯びてきたかな、と思った。リンク先(英語)はtwitterの発言から人格傾向を抽出する試みだが、この延長線上として、オンラインで精神疾患を診断する技術が生まれてきても不思議ではない。カネをかけて本気でやれば、現行技術でもスクリーニングぐらいはできるだろう。 というのも、「オンライン上に記録された言動を観測し、それを根拠に診断する」という発想が、現代精神医学の診断体系と相性が良さそうに見えるからだ。 現代の精神医学は、診断と治療に際して「無意識」「内面」といった、第三者には観測できない、いわゆる“こころ”を忖度する必要があまり無い。 一昔前の精神医学、とりわけ精神分析的なアプローチでは、「無意識」「内面」といった、
あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データが示されていました。 日本の若手研究者の減少については、以前のブログでもご紹介したように、最も有名な科学誌の一つであるNature誌の3月20日号にも記事が掲載されていましたね。http://www.nature.com/news/numbers-of-young-scientists-declining-in-japan-1.10254 そして、資料の中で私が目を留めたのは、エルゼビア（Elsevier）社
外国人への生活保護支給について - 情報の海の漂流者
最近、外国人への生活保護支給は違法であるという意見をよく見かけるのですが、これについて根拠を問うと2010年10月18日大分地裁の判決を持ってくる、というパターンが増えています。 何故判を押したようにみんな同じ事を言うのか気になっていたのですが、これ、wikipedia-生活保護のページに記載されていたんですね。 外国籍者への保護支給裁判 2008年12月に永住権を持つ大分市内の中国籍の女性が市に生活保護を申請したが却下され、女性は不服として訴訟を起した。 2010年10月18日大分地方裁判所(一志泰滋裁判長)は「外国人には生活保護法の適用はない。永住外国人も同様」「外国人の生存権保障の責任は第１次的にはその者の属する国家が負うべきだ。永住外国人でも、本国に資産があるかどうかなどの調査が難しく無条件に保護を認めることになる」とし、生活保護法の適用は日本国籍を持つ者に限られるとして請求を棄却
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コラム別に読む : デモと代議制 宇野重規さんが選ぶ本 - 宇野重規（東京大教授〈政治思想史〉） | BOOK.asahi.com：朝日新聞社の書評サイト
