デジタルの絵が持つ、完全に地上から消えてしまうというイメージも嫌いじゃない――寺田流「デジタル絵画の変遷」
寺田克也さんは、言わずと知れた日本を代表するイラストレーター／漫画家の1人である。 2021年5月に発売された最新の画集『寺田克也SKETCH』（パイ インターナショナル）は、500ページみっちりと寺田さんのSKETCHが収録された大ボリュームの作品集になっている。 いつか個人でデジタル機材が持てる時代が来る “SKETCH”とは、寺田さんが個展で展示して販売している、ノートなどに描いた比較的小さい絵画のことだ。 筆者も個展会場を訪れたことがあるが、壁にズラリとSKETCHが飾られていた。会場を訪れているファンはその1枚1枚に熱い視線を向けており、ほとんどの作品は売約済みになっていた。この本に載っている絵は、商品として既に売れてしまっている作品だ。 この画集に収録されているほとんどの作品は、アナログな手法で描かれている。 だが逆に、寺田さんと言えばかなり昔から、デジタルで作品を作っていたこ
制作費を半分以下に？ 100万回以上再生された「ジョブカン」CMの裏側
制作費を半分以下に？ 100万回以上再生された「ジョブカン」CMの裏側：哀川翔さん、手越祐也さん起用（1/4 ページ） 「ジョブカントラックやっと会えたよー！」「駅でジョブカン発見！」 SNS上でなにやら盛り上がりを見せる「ジョブカン」とは、株式会社Donuts（東京都渋谷区）が運営する、企業のバックオフィス業務を効率化するクラウドサービス。今年の10月より放映しているCMは、俳優の哀川翔さんと元NEWSの手越祐也さんを起用したことで話題になった。 実はこのCM、カメラ、美術、技術以外は全て社内で賄ったという。制作期間は3分の1にして、制作費は50%以上も削減。にもかかわらず、哀川さん、手越さんのコラボ動画も含めた総再生回数は100万回を超える、ハイコスパCM。マーケティング室長の千田拓さん、監督を務めた井上尚也さん、プロデューサーを務めた青木良憲さんにCM制作の裏話を聞いた。 テレビ局出
“FAX全廃議論”で再考する、ITリテラシーと信頼関係の問題
6月15日の記者会見で、河野太郎行政・規制改革担当相は、各省庁に対してFAXを全廃する方向に舵を切った。FAXは通信機器といいながらも、「紙」で受け渡す。こうした物理メディアの受け渡しがあると、テレワークの阻害要因になるという考え方だ。 霞が関で6月末にFAXを原則廃止、電子メールに切り替え 各省庁からの意見も募集 ところが7月7日に北海道新聞が報じたところによれば、各省庁から400件程度の反論が寄せられ、事実上全廃は断念したとみられる。 河野氏要請の省庁ファクス全廃 反論殺到で断念（北海道新聞） 民事裁判手続きや警察など機密性の高い情報を扱う省庁では、メールに切り替えると「セキュリティを確保する新システムが必要」との理由からだそうだ。 確かにメールがセキュアかというと、微妙な問題ではある。現状FAXでやりとりしているということは、元となる「紙」があるということだろう。それをメールで送ると
東京五輪の表彰台は、3Dプリンタで作られた
東京オリンピック・パラリンピックの表彰台は、3Dプリンタで作られた――制作プロジェクトを統括した田中浩也教授が所属する慶応義塾大学が7月12日、詳細を発表した。 金・銀・銅メダルの受賞者が立つ五輪の表彰台は、複雑な3Dレリーフ形状。全国から回収した24.5トンの再生プラスチックを原料に、計98台が3Dプリンタによって作られたという。 田中研究室は、廃プラスチックを3Dプリント可能にするため、廃ガラスと組み合わせた材料改質研究に取り組んだ他、表彰台を高速・高品質に作るための工作機械プログラミングを担当。完成させた製造データを基に3Dプリント業者が量産したという。 3Dプリンタによる設計を前提とすることで、大会エンブレムをベースにした複雑な形状が実現可能に。多数の関係者の意見を採り入れながら柔軟に設計変更することも可能だったという。材料押し出し方式だと製造過程でゴミがほぼ出ず、騒音も少ないため
ネットで誹謗中傷を受けたらどうしたらいい？ 法務省が相談窓口選びのフローチャートを公開
法務省は12月14日、ネット上で誹謗（ひぼう）中傷や名誉毀損（きそん）などの行為が増えているとして、被害を受けた際の相談窓口の選び方を、フローチャートで公開した。人権侵害の被害を減らす啓発活動の一環で、「解決策を相談したい」「悩みを聞いてほしい」といったニーズに合わせた窓口を紹介している。 被害の悩みや不安を聞いてほしい人には厚生労働省の窓口「まもろうよ こころ」を紹介。名誉毀損に当たる書き込みをした人に賠償を求めたい人には弁護士や「法テラス」、犯人の処罰を望む場合は最寄りの警察署や都道府県警本部のサイバー犯罪相談窓口などを案内している。 他にも、迅速なアドバイスが欲しいときは総務省の「違法・有害情報相談センター」、国の機関に相談したいときは法務省の「人権相談」、プロバイダーへの削除要請を代行してほしいときはヤフーなどのIT企業で構成されるセーファーインターネット協会の「誹謗中傷ホットライ
「ビデオカメラ市場」はどこへ行くのか ソニー、キヤノン退場で新製品なきまま消え去る？
「ビデオカメラ市場」はどこへ行くのか ソニー、キヤノン退場で新製品なきまま消え去る？（1/2 ページ） 運動会などのイベントで、かつては欠かせないものだった「ビデオカメラ」。今はどうなのだろうか？ この分野に詳しい小寺信良さんが解説する。 日曜日は、子供が通う中学校の体育祭であった。コロナ感染を避けるため、各家庭からは保護者2名に限って観戦できることになった。そんなわけで例年であれば年下の弟妹であろう小学生が集まって隅で遊んでいる光景が目に付くところだが、この日はほとんど保護者しかいなかった。 筆者は広報委員長として、フィールド内に入って自由に競技を撮影できる立場にあるが、毎年体育祭の時には個人的な調査をしている。名付けて、「ビデオカメラはまだ使われているか調査」である。埼玉では毎年調査してきたが、宮崎では初めての調査だ。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマ
3万円を切る光造形3Dプリンタでテレワークを乗り切る
かつては手が届かなかったものが、突然身近なものになる。ぼくの世代だと、そんなことがちょくちょく起きる。パーソナルコンピュータ、ワイヤレスモバイルデバイス、VRヘッドセット。最近だと3Dプリンタがそれだ。 この連載は、その存在を知ってから30年を経て立体造形物を自分の手で工作できるようになった人間による、そそっかしい導入記だ。まずは、なぜ買うことになったのか。その経緯を紹介したい。 きっかけは特別定額給付金……の“オフライン”申請書 コロナの給付金がそもそものきっかけだった。特別定額給付金の申込書をずっと放置していたのだが、そろそろ締め切りが近づいてくるかと心配になったので、必要な書類のコピーを取っておこうと考えた。うちにはオールインワンタイプのインクジェットプリンタがあるので、それを稼働させようと、ひさびさに電源をつなげてみた。テストプリントをしてみたのだが、文字がかすれて読めない。何度も
開発コミュニティー破綻？ 接触確認アプリの問題点と批判の在り方で激論
厚生労働省が6月19日に配信を始めた、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）陽性者に濃厚接触した可能性を通知するスマートフォンアプリ「新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）」の不具合や開発体制を巡って、ネット上で議論が巻き起こっている。アプリのベースになったオープンソースプロジェクト「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは自身のTwitterアカウントで、「この件でコミュニティーはメンタル共に破綻した」として、次のリリースで開発から離れ、委託会社などに託したい考えを示した。 見つかった不具合などに厳しい批判 議論の発端となったのは、COCOAに見つかったいくつかの不具合やアプリリリース上の手続きの問題点などだ。 中でも議論の的になったのは、「iOS版で初回起動時にBluetoothへのアクセスを許可しないとアプリを再度起動できなくなる」ということと、「A
“繋がりすぎる”ネット時代の誹謗中傷問題、解決策はあるのか
“繋がりすぎる”ネット時代の誹謗中傷問題、解決策はあるのか：otsuneの「燃える前に水をかぶれ」（1/5 ページ） ネットウォッチャーにして炎上対策会社を運営する著者が、SNSにおける誹謗中傷問題をていねいに解き明かします。 2020年5月23日、ある恋愛リアリティーショー番組出演者の死亡事件があり、それをきっかけにインターネットにおける悪質投稿についての議論が盛り上がりました。その番組の出演者であった女子プロレスラーは、SNS上で視聴者たちからの批判的な投稿が殺到していたことに苦しんでいたと事件前日までのSNS投稿から強く推測されています。 番組内でキレ役のような演出をされたことで、その出演者は非常識にワガママな人物であるというキャラ付けがされており、感情移入した視聴者がSNS上で感情をぶつけやすい構図になっていました。 この流れをうけて、芸能人やインフルエンサーなど著名人が次々と自分
ITをSIerに丸投げしてきた企業がDXを進めるには？ クラウド導入10の考慮点とSaaSの買い方
2020年3月10日、アイティメディア主催のオンラインセミナー「ITmedia DX Summit 2020年春・ITサービス編」が開催された。特別講演では、クラウドネイティブ代表の齊藤愼仁氏が「クラウドの調達における考慮事項まとめと現実的な買い方」と題し、ビジネスのクラウドシフトで発生する問題の原因と、それらを解決するヒントを語った。 企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現を目指すに当たっての重要な課題は、ITシステムのクラウド化である。クラウドサービスにはIaaSとPaaS、SaaSそれぞれで多種多様なソリューションが存在し、IT部門にはそれらを活用した業務改革の推進や企業価値の向上が求められる。 しかし齊藤氏は、昨今のクラウドシフトで起きやすい誤りとして「従来のITシステムと同じ思想でクラウドサービスの調達を図ってしまうこと」を指摘。従来の考え方で起きていた問題とクラウ
テレワーク用にヘッドセットは買わなくてもいい “iPhoneのオマケ”が役に立つ
連載：サクッと読める！テレワークしぐさ 新型コロナウイルス感染防止のため、自宅でのテレワークに挑戦しているITmedia NEWS編集部の面々。慣れない自宅での仕事で、記者たちが直面した困ったこと、気付いたことをサラッとご紹介します。 ゴールデンウイーク突入前にテレワーク、WFH（Work From Home）の延長が決まり、適用される人員や職種を拡大した企業は多い。遠隔地を結ぶコミュニケーションにはそれなりの機材が必要なはずだが、相変わらず品不足が続いている。 その筆頭はWebカムとヘッドセットだ。Zoom、Skype、Teamsといったリモート会議サービスで使用するものだ。ノートPCユーザーならばフロントカメラが内蔵されててWebカム不要のケースが多いので、広く必要とされるのはヘッドセットの方だろう。そして、このヘッドセットも不足気味だ。コスパが良いとされている製品は軒並み売り切れ。最
5万円台スト5PCを作る――ハイブリッドストレージ「FuzeDrive（StoreMI）」の性能チェック編
前回はハイブリッドストレージ「StoreMI（FuzeDrive）」について、いきさつや導入時に気を付けることを述べた。ちなみに、本連載では第1回で「なぜPC版ストリートファイターVなのか」、第2回で「5万円台で構成するパーツ選定」、第3回で「SSDとHDDで組むハイブリッドストレージ」を取り上げてきた。今回は、実際にハイブリッドストレージの構築に取りかかる。 連載：5万円台スト5PCを作る →第1回 導入編 →第2回 パーツ選定編 →第3回 StoreMI（FuzeDrive）導入編 →第4回 FuzeDrive（StoreMI）性能チェック編 ←本記事 いよいよハイブリッドストレージの構築に 前回の最後で、Windows 10の導入とSSD（Cドライブ）へFuzeDrive（StoreMI）のインストールまでを行った。続いて、電源を落としたPCに対して、いったん取り外しておいたHDDを
世界一規律正しい日本人が、「外出自粛」の呼びかけを無視するワケ
世界一規律正しい日本人が、「外出自粛」の呼びかけを無視するワケ：スピン経済の歩き方（1/6 ページ） 「外出自粛に従わないで出歩く若者がウイルスを撒（ま）き散らしていると叩かれているのに、このジジババたちはいいのかよ」――。 いよいよ国が「緊急事態宣言」を発出する中で、SNSで拡散されたある写真に、若者たちが怒りの声をあげている。その写真とは4月4日、「おばあちゃんの原宿」として知られる「巣鴨地蔵通り商店街」で撮影されたもの。毎月4のつく日に開催されている恒例の縁日に、多くの高齢者が訪れて、楽しそうに商店街を歩いているのだ。 現在、国、自治体、そして医療関係者が「医療現場が悲鳴を上げているからこれ以上、感染を広げないように外出を自粛して」と喉を枯らして訴えている。しかし、これに従わない「バカ者」もいる。政府や東京都の説明ではこれは、主に学校が休校になったことで、渋谷に遊びに行くような十代や
「インターネット税はデマ」と総務省 ユニバーサルサービス制度の見直し案を誤解か
総務省がインターネット税を導入する——そんなうわさがネット上で話題になっている。ITmedia NEWSが問い合わせたところ、総務省は「デマ」と切り捨てた。 うわさは、総務省が5G移動通信システムの回線維持のため、ネット利用者から1人1000円を徴収する制度を検討しているというもの。 発端は1月20日付の新聞報道で、「総務省が5Gシステムの基盤である光ファイバー回線の維持のために負担金制度を作り、2020年代半ばには通信料に上乗せする形でネットユーザーから徴収する」という内容だった。 Twitterでは22日朝ごろに「インターネット税」がトレンド入り。新聞報道には「1人1000円を徴収する」という具体的な記載はなかったが、尾ひれも付き、「ネットユーザーから1000円を徴収する」というツイートが見られるようになった。 総務省はITmedia NEWSの問い合わせに対し、「報道を見て困惑してい
マスクおとりに集客か 消費者庁がドラッグストアなど2社に指導
消費者庁は3月27日、在庫がないにもかかわらずマスクの値段などを書いたチラシを配っていたドラッグストアなど2社に対し、景品表示法（おとり広告告示）に基づき再発防止などを求める行政指導を行ったと発表した。 指導を受けたのは、ドラッグストアチェーンとディスカウントストアチェーンの2事業者。同庁の表示対策課によると、2社は十分な在庫がないにもかわわらず、チラシにマスクと値段などを記載したチラシを配布していたという。社名は公表していない。 併せて一般消費者に向けてSNSで注意を呼びかけた。 関連記事 消費者庁、ワイヤレスイヤフォンの火災事故で注意喚起 過去5年で25件、ワイヤレススピーカーも16件 消費者庁がワイヤレスイヤフォンなどの火災事故について注意喚起。バッテリーからの発火や発煙といった報告が増加傾向にあるという。 新型コロナ予防効果うたう広告に消費者庁が改善要請 マイナスイオン発生器や空間
Twitter、開発者ポリシーを更新 botアカウントはbotと明示するよう義務付け
米Twitterは3月10日（現地時間）、同社のAPIを使う開発者向けの開発者ポリシー（リンク先は日本語版）を更新したと発表した。これまで8つのセクションで構成していたポリシーを4つにまとめ直してシンプルにした。また、ポリシー更新に合わせ、開発者契約の文言の一部も更新し、コンテンツ削除に関する追加要件を含ませた。 一般ユーザ－に関係するのは、botアカウントに関する項目の変更だ。botアカウントとは、人間ではなく、APIベースで自動化されたアカウント。 新ポリシーでは、botが何のためのアカウントなのか、そのbotの責任者は誰なのかを明示することを義務付ける。 Twitterは「すべてのbotが悪いわけではない。実際、高品質なbotはTwitterのユーザー体験を向上させている」としている。明示方法としては、アカウントのプロフィールに「私はbotです」あるいは「このアカウントの開発者は○○
東京都、テレワーク導入の中小企業に助成金 新型コロナ対策、上限は250万円
東京都は3月6日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、都内の中小企業を対象に、テレワーク導入の経費を助成する取り組みを始めた。助成対象は機器やソフトウェアなどの購入費などで、1社当たりの上限は250万円。同日から5月12日まで申請を受け付ける。 常時雇用の労働者数が2人以上999人以下で、都内に本社か事業所を置く企業が対象。PC、タブレット端末、VPNルーターなどの購入・設置・保守にかかる費用や、コミュニケーションツールなどクラウドサービスの利用料を助成する。申請時には、新型コロナウイルスへの対策を講じているかなどの取り組みを報告する必要がある。 これまでも都は、テレワークを試験的に導入する企業向けに、整備費などを助成する「はじめてテレワーク」などの施策を講じてきたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、今回の助成制度を導入した。はじめてテレワークなどの助成制度を既に利用している企業でも、
なぜ「VR動画」と「360動画」を分けるべきなのか
先日、Twitter上で「360動画をVR動画と呼ぶことには抵抗がある」という話をつぶやいたところ、反対意見も含め、かなりの反響が寄せられた。 この件については、今も「360動画は360動画と呼ぶべきで、VR動画と単純化すべきでない」と考えている。 同時に、「AI」という言葉の使い方についても、現状は野放図過ぎるのではないか、と危惧している。 今回はこれらの点について、あらためて筆者の考えをまとめておきたい。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2020年2月10日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額660円・税込）の申し込みはこちらから。 定義がある「360動画」という言葉を使うべき理由 まず分かりやすい例からいこう。 筆者は「360動画」を「VR動画」という
ラズパイで自宅ファイルサーバを作る
小さなマイクロコンピュータ「Raspberry Pi」（通称ラズパイ）で作る、自分だけのガジェット。ネット経由でアクセスできる自宅ファイルサーバをラズパイで構築してみます。 小さなマイクロコンピュータ「Raspberry Pi」（以下、ラズパイ）を使って、いろんなものを作ってみる本連載。ついにラズパイの新モデル「Raspberry Pi 4 Model B」が日本でも正式に手に入るようになりました。心臓部となるSoCは「Broadcom BCM2837B0」から「Broadcom BCM2711」に変更。それに伴ってCPUがクアッドコアの「Cortex-A53 1.4GHz」からクアッドコアの「Cortex-A72 1.5GHz」へと進化しました。 SoCの製造プロセスも40ナノメートルから28ナノメートルに進化したため、システム全体のパフォーマンスは「Raspberry Pi 3 Mod
大学の「有機化学」を学習できるスマホアプリ 自主制作した教授の狙い
大学の講義や授業で使う教材といえば、長年支持されているその道の教科書か、あるいは教鞭を執る教授や講師自身が執筆した本というケースが多い。講義に用いるプレゼン資料をそのまま印刷して配布することもあるだろう。 そんな中、講義の教材としてスマートフォンアプリを自主制作した教授がいる。東京農業大学で大学1年の有機化学を教える、松島芳隆教授だ。 アプリは「有機化学 基本の反応機構」というタイトルで、iOS／Android版を用意。反応式における矢印の意味といった基礎の基礎から、カルボニル基への求核付加反応、アルドール反応といった学部レベルで学ぶ有機化学の一通りの内容まで、動画で各章を学べるようになっている。日本語と英語に対応しているため、英語で学べば論文の読解や執筆にも生かせる。ここまで入って、価格は650円（税込）だ（iOS／Android版ともに）。 【更新：2022年10月15日午後3時 アプ
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