ほぼ日が3月16日に東京証券取引所に新規上場する。同社はウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を運営し、「ほぼ日手帳」などのヒット商品を生み出してきた。著名コピーライターであり、ほぼ日の創業者・社長でもある糸井重里氏（68）に上場にかける思いを聞いた。――上場してもこれは曲げられないということは。「うちの行動指針は『やさしく、つよく、おもしろく』。これは変えてはいけない。『やさしく』とは自分にも

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 11日、大阪府私学審議会の会長が森友学園問題について言及した 虚偽申請に対する罰則を設けて、森友学園にも適用すべきとの考えを示した 大阪府は今後、私学審議会の議論を踏まえて罰則を検討するとしている 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

千葉県成田市吉岡（きちおか）の「湘南動物プロダクション」で２３日、飼育されていたライオンが２人にかみついた事故で、重傷を負った２人は、おりの中でライオンを水とシャンプーで洗っていた。同業者らは「ネコ科の動物は水が苦手。なぜ水をかけて洗ったのか」と疑問視する。 ライオン４頭の飼育経験がある「佐藤動物プロダクション」（横浜市金沢区）の佐藤護社長は「ネコでも水を嫌うのに、ライオンと同じおりに…

ロンドン（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 世界最大手の資産運用企業「ブラックロック」は１２日までに、英国のジョージ・オズボーン前財務相を投資部門の上席顧問として招請したことを発表した。 年収は６５万ポンド（約９１００万円）。英国会に提出された公式書類によると年間の実働日数は４８日間のみで、日給は約１万３５００ポンド（約１８９万円）の計算になる。この他、同社の株式譲渡の便宜も受ける。 運用資産額が５兆ドル以上の同社は今年１月、オズボーン氏の採用を明らかにしていた。キャメロン前政権下で財務相だったオズボーン氏はブラックロック社で欧州の政治や政策、中国の経済改革や引退後の生活設計につながる投資動向などの問題で助言を与えるとみられる。 オズボーン氏が英国会に提出した書類によると、同氏は講演でも高収入を得ている。昨年１１月７日には金融機関「シティグループ」が主催した講演を２回こなし８万５０００ポンドの報酬を受け

防衛装備庁が発注する自衛隊の戦闘服などの入札で談合をしていたとして、公正取引委員会は１０日、大手繊維メーカーのユニチカ（大阪市）とクラレ（東京都千代田区）に、談合の再発防止を求める排除措置命令を出し、発表した。ユニチカには約２億２千万円の課徴金納付命令も出した。 公取委は、２社が２０１０年７月～１５年１１月、同庁発注の戦闘服などの衣類の入札で、落札者を事前に協議して決める独占禁止法違反（不当な取引制限）をした、と認定。この期間の入札参加は２社のみで、２５７件で総額約１９０億円の契約があった。違反を申告したクラレには課徴金納付命令を出さなかった。 ２社は談合が発覚しないよう、入札業務を委託した商社を通じ、入札価格を伝えていた。公取委は同日、伝達役だった商社４社にコンプライアンスの徹底を求める指摘をした。 戦闘服には摩擦に強い特殊な合成繊維「ビニロン」が使われる。国内では２社しか扱いはなく、寡

フォースの力に取り込まれただよもん @V2ypPq9SqY 軍需産業複合体　とは 戦争が起きるたびに軍の兵器整備計画が大幅に変更され経済的に打撃をくらう企業集団をいう。そのため最近では体力をなくした企業から順番に大企業に吸収されていき本当に複合体となっている。戦争してない方が安定して儲かっている。 #ミリクラ版悪魔の辞典 フォースの力に取り込まれただよもん @V2ypPq9SqY 軍需産業で儲けるには自国が戦争したら儲からん。 『自分以外の誰かが』『自国に戦災が直接届かない地域で』 戦争なり紛争してる所に武器を売りつけないと儲からない。スイスとかスウェーデンのようによそに売りつけるのだ。 その場合でも戦争してない方が安定して買ってもらえるが。

2015年度の防衛装備品契約額で、川崎重工業が三菱重工業を抜いてトップに立った。首位交代は半世紀ぶり。日本周辺海域の警戒・監視を担う哨戒機の開発が奏功した。川崎重工は民間機向け事業などで技術を磨き、かつての受注失敗の雪辱を果たした。 神奈川県の海上自衛隊厚木航空基地。空色に塗装された哨戒機「P-1」が飛び立ち、日本周辺海域をうかがう潜水艦や不審船などの警戒にあたる拠点だ。2月下旬、砂ぼこりの舞う駐機場ではP-1のほか、プロペラが特徴的な現主力の哨戒機「P-3C」の姿もあった。 2016年6月に防衛装備庁が公表した15年度の装備品契約額で、川崎重工業は2778億円と前年度に比べ約5割増えた。三菱重工業は1998億円と24％減り、1965年度から死守してきた首位の座を明け渡した。 逆転劇の主役となったのが川崎重工の手掛けたP-1だ。防衛省は2015年度、20機のP-1を7年間の長期契約によって

安倍晋三首相による南スーダンからのＰＫＯの陸上自衛隊部隊の撤収発表後、記者会見で質問を聞く菅義偉官房長官＝首相官邸で２０１７年３月１０日午後６時２７分、川田雅浩撮影 政府は１０日、南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している陸上自衛隊の施設部隊を５月末に撤収させる方針を決定した。道路整備などの作業が一定の成果を上げたことを理由にしているが、現地では安定化の兆しが見えていない。隊員の安全確保に加え、国民の間で派遣に対する懸念が高まっていることに配慮したというのが実態だ。

突然の発表に驚き＝「最後まで気抜けない」－南スーダンＰＫＯ撤収方針で・陸自 南スーダン国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している陸上自衛隊施設部隊の撤収方針が１０日、突然発表されたことに陸自隊員から「何も聞いていない」と驚きの声が上がった。陸自幹部は「最後まで気を抜けない。任務を完遂するだけだ」と話した。 　派遣先の南スーダンの首都ジュバでは昨年７月、政府軍と反政府勢力が衝突し、宿営地近くでも銃撃戦が発生。当時の部隊の日報に「戦闘で死傷者が発生」などと記載されていたことが判明し、治安情勢の悪化でＰＫＯの参加要件を満たしていないとの指摘が出ていた。 　防衛省（東京都新宿区）で勤務する陸自幹部は「（安保関連法に基づく）駆け付け警護の新任務が付与され、今春以降も派遣が延長されると思っていたので驚いた」と話す。「隊員も家族も緊張の日々でこれまで一人も犠牲者を出さずにやってきた。無事帰還してほしい」と

「一定の区切りをつけることができると判断した」。安倍晋三首相は１０日、南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している自衛隊施設部隊の撤収方針を表明した。現地の治安情勢は悪化の一途をたどり、派遣部隊による「日報」問題が国会審議でくすぶり続ける中、政権はあくまで部隊活動の節目を強調している。 「派遣開始からもう５年も経った。いつまでも派遣し続けるということにはならない」。自衛隊の南スーダンＰＫＯ派遣をめぐり、安倍首相は最近、周囲にこう漏らした。 きっかけは昨年７月、首都ジュバで起きた大規模衝突だった。当時は国際協力機構（ＪＩＣＡ）やＮＧＯの職員らが現地に残っており、自衛隊だけ先に撤収させるわけにはいかないとの理由で撤収は見送られたが、政府内では「どこかで出口を見つけなければいけない」（防衛省幹部）との議論が浮上。菅義偉官房長官もこの日の会見で「昨年９月ごろから今後のあり方をどうすべきかと

政府は１０日夕、首相官邸で国家安全保障会議（ＮＳＣ）を開き、南スーダン国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している陸上自衛隊の施設部隊を５月末に撤収させる方針を決めた。安倍晋三首相はＮＳＣ終了後、撤収方針を記者団に明らかにした。 南スーダンへの自衛隊の派遣は１月で５年を迎えた。首相は、撤収を決めた理由について「施設部隊の派遣としては過去最長となる。首都ジュバと各地を結ぶ幹線道路の整備など南スーダンの国づくりに大きな貢献を果たしてきた。南スーダンの国づくりが新たな段階を迎える中、自衛隊が担当しているジュバの施設整備は一定の区切りをつけることができる」と説明した。 施設部隊を撤収させる方針はすでに南スーダンと国連に伝えているという。南スーダンＰＫＯ司令部への自衛隊員の派遣は継続する。

10日夕方、記者会見を開いた渦中の森友学園理事長・籠池泰典氏。会見では延々とマスコミ批判を繰り返し、数々の疑惑についてまともな説明は皆無。これで幕引きにしてはならないのは言うまでもない。だが、そんな茶番会見のなか、「おやおや？」と思わされたのは、籠池理事長らがいつもの朝日新聞批判に加えて、“政権の広報紙&極右勢力機関紙”こと産経新聞への批判を始めたことだ。 「産経新聞さんの記事の方は、後追いでこられたから、あまりにもヒドいような状態になっていました」 「（産経新聞が）大阪弁で言うとエゲツないような報道をされるということは、これは、朝日新聞さんのやり方とあまり変わらないんではないかなあというふうに思ったことがあります。（私は）辛かったですね!!　非常に!!」 ようするに、“産経は仲間だと思ってたのに、なんで朝日の後追いするの？　ヒドくない!?”との逆恨みである。 しかも、その仲間意識はいまも

トルコ・イスタンブールで行われた集会で、支持者に向かって演説するレジェプ・タイップ・エルドアン大統領（2017年3月11日撮影）。(c)AFP/OZAN KOSE 【3月12日 AFP】大統領権限を強化するトルコの憲法改正賛成派がオランダで開く集会でトルコのメブリュト・チャブシオール（Mevlut Cavusoglu）外相が演説するのは好ましくないとして、オランダ政府が同外相搭乗機の着陸を拒否したことを受けて、トルコのレジェプ・タイップ・エルドアン（Recep Tayyip Erdogan）大統領は11日、オランダの措置は「ナチズム」のようだと非難した。 エルドアン大統領は11日、トルコのイスタンブール（Istanbul）で開かれた集会で「彼らはナチス・ドイツ（Nazi）の残党だ、ファシストだ」と述べた。同大統領は数日前にも怒りもあらわにドイツでの集会禁止対応を「ナチスのやり口」になぞらえ

（ＣＮＮ） オランダ当局は１１日、トルコのチャブシオール外相が乗った飛行機の着陸許可を取り消した。同氏はこの日、ロッテルダムで開かれるトルコ人在住者の政治集会で演説する予定だった。 これに対し、トルコのエルドアン大統領はオランダを「臆病で卑劣」な「ナチス残党のファシスト」と呼んで強く非難した。 トルコでは４月１６日、大統領の権限強化を含む憲法改正案をめぐって国民投票が実施される。同国の政治家らは投票権を持つ在外トルコ人に支持を呼び掛けるため、欧州各地で集会を開いてきた。 エルドアン氏は数日前、ドイツで予定していた集会が当局に拒否されたことを受け、メルケル独首相に対してもナチスを引き合いに出した同様の批判を展開。メルケル氏の怒りを買っていた。 チャブシオール外相は渡航前、オランダに入国を拒否された場合は「厳しい制裁措置」を取ると述べ、それが原因で両国間の緊張が高まっても「放っておけばいい」な

巨額損失に揺れる東芝を巡り、米原子力発電子会社「ウェスチングハウス（ＷＨ）」に米連邦破産法１１章（日本の民事再生法に相当）を適用し、原発の建設から撤退すれば、現時点で約７０００億円と見込まれる損失額が１兆円程度に膨らむ可能性があることが１１日、分かった。 ただ、ＷＨを存続させて原発の建設を続ければ、損失がどこまで膨らむか見通せない。東芝は原発事業の損失額を確定するため、ＷＨに破産法を適用させる方向で検討している。 東芝は２０１６年４～１２月期連結決算に原子力事業で７１２５億円の損失を計上する見通しとなっている。この損失は、ＷＨが米国で手がける原発建設が遅れ、人件費などが膨らんだことで発生した。ＷＨが破産法を適用して負債を整理すれば、この損失額を一定程度、減らせるとみられる。

Tony Cartalucci New Eastern Outlook 2017年3月5日 最近、サルマン・ビン・アブドゥルアズィーズ・アール＝サウード・サウジアラビア王は、この地域のイスラム教徒が大多数の国々との経済的、政治的つながりを固めるための努力だとマスコミや専門家が主張する東南アジア大歴訪に取りかかっている。 ところが、マスコミも専門家も、この悪名高いテロ支援国家が、東南アジア内部を含む全世界で、テロをあおり、管轄地外に地政学的介入し、対立をもたらすテロ活動に関わって、サウジアラビアが演じている役割については、避けるか、全く無視している。 “サウジアラビア サルマン王の東南アジア歴訪、イスラムの友好を確認”と題する記事で、ドイツ放送局ドイチェ・ヴェレ(DW)はこう報じている。 サウジアラビア王は稀な一カ月に及ぶ歴訪で、経済的に急速に成長しつつある地域の、リヤドが通商上の関与と社会

インドネシアを訪問中のサウジアラビアのサルマン国王は２日、中央ジャカルタ・スナヤンの国会議事堂でスピーチし、「一致団結してテロと戦っていくべきだ」と呼びかけた。世界最大のムスリム人口を抱えるインドネシアと一枚岩となって急進主義と戦い、寛容なイスラムを促進していく姿勢を示した。 サルマン国王は国会で「私たち、特にムスリムたちが、今直面する課題はテロリズムだ」とし、「私たちは一致団結してテロや急進主義と戦い、世界平和に努めるべきだ」と述べた。国会にはユドヨノ前大統領やトリ・ストリスノ元副大統領、スティヤ・ノファント国会議長、多数の国会議員が参列し、国王のスピーチに耳を傾けた。 １日の首脳会談では、イスラムに関する両国の宗教省間の協力覚書にも署名した。ルクマン宗教相は２日、記者団に対し「急進主義やテロリズム、過激主義との戦いでの協力だけでなく、寛容なイスラムを促進することについても合意した。この

オランダ政府は１１日、空路オランダ入りしようとしたトルコのチャブシオール外相が乗った飛行機の着陸を許可せず、入国を認めなかった。外相はオランダ・ロッテルダムで予定されていたトルコ系住民によるトルコ・エルドアン政権支持集会に参加する予定だったが、集会も中止された。欧州メディアが伝えた。 トルコのエルドアン大統領はオランダ側を「ファシスト」と厳しく非難。オランダのルッテ首相は「異常な発言。一線を越えている」と反発し、対立が激化している。 オランダには約４０万人のトルコ系住民がいる。集会は、大統領権限強化の憲法改正案を巡る４月のトルコ国民投票に向けた運動の一環だった。 オランダ政府は入国拒否について「集会に参加すれば秩序と安全が保てない恐れがある」と説明。また、トルコ側から着陸を認めなければ制裁を科すと脅されていたと明らかにした。（共同）

稲田朋美防衛相の番記者となって通算１年半、「したたか」という印象を抱いてきた。安倍政権のある幹部も「弱者のふりをした強者」と評したことがある。実態より自分を大きく見せようとする政治家が多い永田町で、まれな存在といえる。 小泉純一郎首相（当時）が仕掛けた２００５年の郵政選挙で初当選した８３人の「小泉チルドレン」の１人。多くのチルドレンが政界から消えたり苦戦したりするなか、今も小選挙区での勝利を重ねる。非世襲なのも、彼女だけだ。 選挙区内をこまめに回り、後援会を強化。当初は距離のあった地元の首長や県議らとの関係も構築した。視力は２・０と１・５で、トレードマークとなった眼鏡は、実はダテ眼鏡だ。地元・福井特産の眼鏡をアピールするためにかけ続けている。防衛相就任前までよくはいていたタイツも、地元の繊維産業を売り出すのが目的だった。 日本会議などから将来を期待さ…

政府主催の追悼式が１１日午後、東京都千代田区の国立劇場であり、秋篠宮ご夫妻や、安倍晋三首相ほか政府関係者ら約９００人が参列した。遺族は２９人が参列し、岩手県代表の千葉陽（よう）さん（４１）、宮城県代表の佐藤昌良（まさよし）さん（５７）、福島県代表の石井芳信（よしのぶ）さん（７２）が追悼の言葉を述べた。 安倍首相は式辞で「さらに復興を加速していく」と話した。秋篠宮さまは、被災地で人々が復旧と復興への努力を続けてきたことに触れたうえで、「年々高齢化していく被災者の健康や、放射線量が高いことによって、いまだ帰還の見通しが立っていない地域の人々の気持ちを思うと深く心が痛みます」と述べた。 追悼式は毎年天皇、皇后両陛下が出席し、天皇陛下がおことばを述べてきたが、震災から５年の節目が過ぎたことなどから、秋篠宮ご夫妻が出席することになった。両陛下はこの日、公務などの予定を入れず、御所で発生時刻にあわせ、

３月１０日、東芝の米原発子会社、ウエスチングハウス（ＷＨ）による米連邦破産法１１条の適用申請が避けられないとの見方が広がってきた。写真は東芝のロゴ、都内で２月撮影（２０１７年　ロイター/Toru Hanai） ［東京　１０日　ロイター］ - 東芝<6502.T>の米原発子会社、ウエスチングハウス（ＷＨ）による米連邦破産法１１条の適用申請が避けられないとの見方が広がってきた。麻生太郎財務・金融相は１０日の閣議後会見で、ＷＨについて３月中に適用申請を決めるべきだとの見解を示した。閣僚が特定企業の破綻処理の可能性に言及するのは異例だ。

国税庁が酒類の安売り規制を強化する動きを受け、今年に入りビール類の店頭価格が上昇している。一部商品では350ミリリットル6缶パックで平均40円値上がりした。法改正により、6月から原価割れで販売した小売店に罰則が科され、メーカーや流通業者が安売りの原資となる販売奨励金の見直しに動いているためだ。最大2割程度の値上がりになるとの声もあり、個人消費に水を差す懸念がある。東京都小平市のスーパー「いなげや

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ソテツは観葉植物としてよく知られるが、奄美や沖縄の島々では食用に利用されている。とりわけ、奄美ではソテツは「命の恩人」として大切にされてきた。奄美大島とその南に位置する加計呂麻島を訪ね、そのことを強く感じた。 暮らしに深く溶け込む ソテツはイチョウやマツの仲間で、九州南部や南西諸島、オーストラリアやアフリカなどに幅広く分布している。身近なところでは、学校の正門前のロータリーや海岸沿いなどによく植えられている。ごつごつした茶色い幹にとがった細長い葉が特徴的で、大きくなると3～5メートルにもなる。庭木や観葉植物として親しまれている植物だ。 九州の南にある奄美群島では、風にも日照りにも強いソテツが海岸沿いの岩場などいたるところで見られる。温帯や亜熱帯植物が混じり、自然豊かなこの島では自生しているソテツもあるが、岩場や崖でも育つので、段々畑の境界にたくさん植えられてきた。台風や雨が多いので、土砂崩