売春の客を罰する法律は、職業選択の自由を保障するフランス憲法に違反する――。フランスで性産業に携わる労働組合などがこう訴えて起こした裁判で、同国の憲法裁判所にあたる憲法院は１日、「人間の尊厳を守ろうとする法律であり、合憲」だとして、訴えを退ける判決を下した。 問題とされたのは、２０１６年に成立した買春規制法で、売春の客に３７５０ユーロ（約４７万円）の罰金を科すなどと定めていた。法律は売春婦（夫）を「救済」する狙いもあり、売春の仕事をやめようとする人には資金援助するほか、不法滞在の場合は一時的な滞在許可を出すことなども盛り込まれていた。 ＡＦＰ通信によると、裁判では原告側が「規制されれば、売春は闇で行われるようになり、ますます危険な仕事になる」「自分の体の使い方を法律で禁じることはできない」などと主張していた。 判決では、買春規制法につい…

もう呆れるしかない。 小林よしのりさんが今週の｢SPA!｣に描いた古谷経衡さんと私。手に｢差別｣と書いたカードを持って、なにかを必死に訴えてる。たしかに私は懸命に差別に反対してるけど、それおかしいことかな？小林さんはどうしてそんなに差別に反対する人を敵視するんだろう？ pic.twitter.com/mRSp2NYp8Y — 香山リカ (@rkayama) 2019年1月29日 いや真だかなんだか知らないが、差別表現するやつが普通に差別者だろ。バカなの？#何を言ってるんだお前は pic.twitter.com/cQMmQDG9Hh — 竜 РЮ (@yappata2) 2019年1月29日 差別表現は「表現の自由」によって保護されるべき範疇には入らない。いや、入れてはならない。なぜなら差別表現は被差別者を抑圧し、彼ら・彼女らが自らの意志を表現する自由を奪うものだからだ。 不寛容（差別・排外

藤田孝典 @fujitatakanori ファミマがこども食堂　３月から全国２千店、イートイン（朝日新聞） headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190201-… 子ども食堂の実践が市民の自発性や主体的な行動、子どもたちへの支援の場ではなく、資本や企業の宣伝活動、社会貢献活動に堕した。また悪い先例がひとつ。 2019-02-01 19:14:21 藤田孝典 @fujitatakanori 子ども食堂の意義は子どもに食事を与えたり、交流の場所を作り出すだけではなく、関係者が地域の問題に気づき、自発的・主体的に社会構造へアプローチする場所、エンパワメントされる場所であったはずだ。資本や企業の参入は子ども食堂の意義を覆すし、ブームの終焉を意味する。あまりにも悲しい。 2019-02-01 19:26:25 藤田孝典 @fujitatakanori 何か本当に子どもの貧困を生み

by StockSnap エルゼビアが保有するJournal of Informetrics(情報学ジャーナル)の編集委員全員が2019年1月11日に辞職し、週明けの1月14日から新たにオープンアクセスジャーナル「Quantitative Science Studies」をスタートさせることを発表しました。エルゼビアが有料で公開している科学論文については閲覧システムの価格が高すぎるとしてたびたび問題となっており、編集委員の辞職はエルゼビアのやり方に対抗する動きの1つとなっています。 Open-access row prompts editorial board of Elsevier journal to resign https://www.nature.com/articles/d41586-019-00135-8 Elsevier journal editors resign, st

学び 人文系（の一部）は外部研究資金なしでどうやってきたのか？（下書き） - digitalnagasakiのブログ

そうだ、著作権保護期間を短縮しよう――あるいはベルヌ条約をぶっとばせ投稿者: heatwave_p2p 投稿日: 2019/1/292019/1/29 2018年12月30日、日本の著作権法における著作権・著作隣接権の保護期間は20年間延長されることになった。個人の著作物では死後50年から70年に、法人著作物であれば公表後50年から70年となる（すでに公表後70年に延長されていた法人映画は据え置き。なお、戦時加算や旧法が適用される場合もあるので、一律死後70年、公表後70年というわけでもない）。 保護期間延長は2005年あたりから盛んに議論されるようになり、利益の拡大を期待するコンテンツ業界や、著作者へのリスペクトを著作権の保護という形で存続させたい一部の作家、自国のコンテンツで稼ぎ続けたい米国からの圧力に屈した政府が延長を推進するも、thinkCを始めとする複数の団体が文化的観点から反対

文化研究者・山田奨治の仕事（Blogは熟考中のことを書いているので、後で考えを変えることがあります。内容は個人的なもので、所属組織の立場、考え、意見等を表すものではありません。） 今日の委員会の結論は、違法化拡大に慎重で審議の継続を求める複数委員の意見が出たものの、スケジュール最優先の事務局が押し切り、報告書案を承認せず文言修正が主査預かりになったことはツイッターで述べたとおり。（ちなみに、違法ダウンロード拡大以外の部分は、パブコメ案に一部修正が入ったものの、異議なく承認された。） 方向性としては、ダウンロード違法化の拡大は行うものの、その条件については限定し（たとえば原作のまま、商業的規模など）、民事よりも刑事でさらに限定するといったことになりそうだ。 したがって、案の実態から「包括的ダウンロード刑事罰化」とわたしが勝手に呼んできたことを改めることにして、これからは「違法ダウンロード拡大

漫画やアニメを著作権者に無断で掲載する「海賊版サイト」対策を巡る政府の基本方針が明らかになった。まず利用者が海賊版サイトを視聴しようとした際、警告画面を表示する仕組みを導入する。著作権侵害に罰則規定を設ける法整備も進める。賛否が割れているブロッキング（接続遮断）の法制化は他の対策の効果が不十分と判断した場合に考える。政府が練る端末画面に警告を表示する方式は「アクセス警告方式」と呼ばれる。ネット

機動隊を出動させて異例の摘発に乗り出しました。警視庁は、違法な営業を繰り返していたキャバクラ店の店長らを逮捕して、詳しい実態を調べています。 警視庁によりますと、３日午前１時半すぎ、捜査員が店に立ち入るのを妨害したとして、風俗営業法違反の疑いが持たれています。 この店は法律で認められていない未明の時間帯も、シャッターを閉めて外から分からないようにして営業していたということで、これまでの行政指導にも応じなかったことから、警視庁は機動隊40人を出動させる異例の対応をとりました。 店側は、捜査員が中の様子を確認するためドアを開けるよう呼びかけても応じず、機動隊は特殊な工具を使って入り口のシャッターをこじあけていました。 警視庁によりますと、３人はいずれも容疑を認め「店の売り上げを伸ばすために決められた時間外にも営業していた」などと供述しているということです。 これまでの調べで、この店は５年間でお

米政府の懸念は、中国政府が言うとおり「ヒステリー」に過ぎないのか？　 China Daily/REUTERS ＜中国がどんどん軍事力を増強しているのに、アメリカ人はアメリカは今も世界最強だと思い込んでいる＞ まるで、「第三次大戦に向けた準備」のようだ──米上院軍事委員会の委員長を務めるジェームズ・インホフ上院議員（オクラホマ州選出、共和党）は1月29日、南シナ海における中国の行動についてこう言った。 インホフは上院情報特別委員会が開いた外国の脅威に関する公聴会で証言した際、アメリカの安全保障上の懸念として南シナ海で米中の緊張が高まっていることを挙げた インホフが米海軍機関紙「ネイビー・タイムズ」に語ったところでは、「太平洋の同盟諸国と話をしても、将来は米中どちらにつこうかと考えているようにみえた」という。 さらに、アメリカの脅威となり得る中国の潜在能力に関して、米政府の懸念が国民に十分に共

スイスのダボスで開催中の世界経済フォーラム（WEF）の年次総会（ダボス会議）で講演する米投資家ジョージ・ソロス氏（2019年1月24日撮影）。(c)Fabrice COFFRINI / AFP 【1月25日 AFP】ハンガリー出身の米投資家ジョージ・ソロス（George Soros）氏は24日、スイスのダボス（Davos）で開催中の世界経済フォーラム（WEF）の年次総会（ダボス会議）で講演し、中国の習近平（Xi Jinping）国家主席は先端技術を用いた監視体制を支配し、自由社会の「最も危険な敵」であると批判した。 ソロス氏は、「中国は世界において独裁的な政権であるだけでなく、最も裕福で強力で、技術的に進んでいる」と指摘。それが習氏を「開かれた社会の最も危険な敵」にしていると述べた。ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領についても懸念を示した。 さらに、フェイ

ムニューシン米財務長官は中国との通商協議で攻撃的な路線を維持するべきだ。米上院民主党の幹部がこうした要求を突きつけた。今月中旬に北京で再交渉に臨む予定の同長官は、トランプ政権内の他の交渉担当者に比べて、中国に融和的な姿勢を取ろうとしてきた。 シューマー民主党上院院内総務はムニューシン長官に宛てた１日付の書簡で、「財務長官としてあなたは、中国の強欲な貿易戦術が米経済と米国民の雇用に及ぼす影響について鋭い洞察があるはずだ」と訴えた。書簡には上院財政委員会の民主党幹部のロン・ワイデン議員と上院銀行委員会の幹部シェロッド・ブラウン議員の署名もある。 トランプ大統領の対中強硬姿勢は民主党も支持しており、同党とホワイトハウスが一致できる数少ない点だ。シューマー議員は貿易に関する大統領のスタンスを一貫して評価してきた。 原題：Mnuchin Faces Senate Democrat Pressure

鴻海、米工場の計画続行＝トランプ氏が説得か 2019年02月02日09時06分 【ニューヨーク時事】台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業は１日、先に見直しを表明していた米国での液晶パネル工場新設計画を続行すると明らかにした。複数の米メディアによると、トランプ大統領の説得が功を奏したもようだ。 報道によると、鴻海は「米政権との建設的な協議や、郭台銘会長とトランプ大統領との話し合いを踏まえ、工場建設計画を進める方針だ」と明らかにした。

［香港　３１日　ロイター　BREAKINGVIEWS］ - フォックスコン・テクノロジー・グループ（鴻海集団）が、野心的な米国生産拠点の拡大計画の見直しという恥ずべき事態に追い込まれたことは、経済の基本的な教訓を示すものだ。 １月３１日、フォックスコン・テクノロジー・グループ（鴻海集団）が、野心的な米国生産拠点の拡大計画の見直しという恥ずべき事態に追い込まれたことは、経済の基本的な教訓を示すものだ。写真は２０１８年６月、ウィスコンシン州マウントプレザントで起工式に臨むトランプ米大統領（中央）とフォックスコンの郭台銘ＣＥＯ（右）（２０１９年　ロイター/Kevin Lamarque） 米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を生産している同社と米ウィスコンシン州が、米国内製造業の復活という大きな賭けを発表してから２年とたっていない。 郭台銘（テリー・ゴウ）最高経営責任者（ＣＥＯ）率いるフォ

＜引用元：ＦＯＸニュース 2019.1.26＞ CKE レストラン CEO、アンディ・パズダー（Andy Puzder）氏による論説 トランプ大統領は中国経済の脆弱性を暴露している。明らかに不正で重商主義的な貿易政策なしには、この共産主義国家が急速な成長を維持できないことを明らかにすることで。 中国政府は最近、2018年のGDP成長率がわずか6.6パーセントであったと発表した。――同国の1990年以来で最低の経済成長率だ。第4四半期の成長率は6.4パーセントに低下した。2018年下半期の間、米国との目下の貿易戦争が予想以上に中国に打撃を与え、中国の投資、個人消費、製造、輸出は全て著しく低下した。 それは数字が正確であるとすればの話しだ。経済学者たちは中国の公式の経済データの正確さをずっと疑問視してきた。ともかく中国経済は急速に減速しており、――それは全く偶然ではない。 米国は、中国製品に的

スマートフォン（スマホ）の世界シェアで中国の華為技術（ファーウェイ）が米アップルに肉薄している。米調査会社IDCが30日まとめた2018年の出荷統計によると、ファーウェイは17年を33.6%上回る2億600万台で3位。同3.2%減の2億880万台にとどまったアップルとの差が縮まった。全メーカーの出荷は14億490万台と、前年を4.1%下回った。2年連続の減少で、落ち込み幅は拡大した。最大市場の

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

王 青（おう・せい）　日中福祉プランニング代表。中国上海市出身。語学学習を経て大阪市立大学経済学部卒業。アジア太平洋トレードセンター（ATC）入社。大阪市、朝日新聞、ATCの3社で設立した福祉関係の常設展示場「高齢者総合生活提案館 ATCエイジレスセンター」に所属し、 広く“福祉”に関わる。2002年からフリー。「（日本初のオンライン）日中介護ビジネス交流プラットフォーム」を主宰、開催中。 日中福祉プランニング　http://jcwp.net/ News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 1月16日～2月24日、東京国立博物館で特別展『顔真卿ー王羲之を超えた名筆』が開催されている。中国唐の書家、顔真卿（がんしんけい）の「祭姪文

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

ロボット革命によって自分の仕事が奪われることを心配している人は、少し安心できるかもしれない。「変なホテル」は当初、多くのスタッフがロボットであることを売りにしていたが、彼らにホテルの業務を任せるのは難しかったようだ。 変なホテルがロボットを採用したのは2015年、「世界で最も効率的なホテル」を目指してのことだった。しかし、それから4年の間に、243体ほどいたロボットは目新しいというより、むしろ煩わしいものになってしまったようだ。そのため、変なホテルはロボットの半数を「解雇」したと、The Wall Street Journal（WSJ）は報じている。 ある宿泊客は、すべての客室に置かれていた仮想アシスタントロボット「ちゅーりー」に、就寝中何度も起こされたと不満を述べている。ちゅーりーが客のいびきに反応して「申し訳ありませんが、聞き取れません。ご要望をもう一度おっしゃってください」と話し出し

韓国最大の発行部数を誇る朝鮮日報の日本語ニュースサイト。朝鮮日報の主要記事をはじめ、社会、国際、北朝鮮、政治、経済、スポーツ、芸能など、韓国の幅広いニュースを速報で届けています。

🐟🍅 @himaneurosurg 80代脳梗塞既往ある女性、週刊誌を見て抗血小板剤が危ないらしいので辞めてくださいと部長外来で言う、部長1時間かけて説得するも患者は聞かず、結局中止。 一年後、脳梗塞再発し全介助状態に。 俺が夫から「こんなことになるならあんたらが何時間もかけて説得すればよかったんだ！」と怒鳴られる。 2019-02-01 11:58:03

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かつて新車の65%を占めた「5ナンバー車」が縮小している。2018年の乗用車販売（軽含む）で小型乗用車（5ナンバー）の比率は29.9%と初めて3割を割った。一方で3ナンバーの普通乗用車は36%と2年連続で過去最高を更新したほか、軽自動車も販売を伸ばす。背景には消費者の嗜好の変化やメーカーの開発戦略がある。18年12月の「日本カー・オブ・ザ・イヤー」。最優秀となったボルボ・カーの「XC40」と票

統計職員2人で10万人を担当 厚労省の統計不正をきっかけに、霞が関の統計に対する信頼が揺らいでいる。 各省庁ではさまざまな統計調査を出しており、それぞれ職員を割いているが、その人数が少ないのではないか、と見る向きがある。現状はどうなっているのか。 政府内で統計問題が議論されたのは、2004年の小泉政権で示された「骨太方針」からだ。その当時の各省庁での統計職員数をみると、内閣府63人、警察庁6人、総務省590人、財務省85人、文科省20人、厚労省351人、農水省4674人、経産省343人、国交省75人、人事院24人、計6241人だった。農水省の統計職員が圧倒的に多く、各省で人数のばらつきがある。 その後、日本の統計職員は大きく減少した。 '18年の各省庁の統計職員数は、内閣府92人、警察庁8人、総務省584人、財務省74人、文科省20人、厚労省233人、農水省613人、経産省245人、国交省

松ちゃん　明石市長辞職に「もったいない」と私見　暴言の“続き”判明も「一切言い訳していない」

古い話も今の話も、それでもやっぱり、ずっと日本！ Truly, honestly, DEEPLY JAPAN! ドイツが、古くなったトルネードを修理して使ってたけど、もう限界というので新しいのを買おうとし、折からのグローバル押し売り屋（笑）にF35を勧められていたが、買わないと断った模様。 軍事ニュースサイト「Defense News」は、ドイツ国防省はトーネードに代わる機体として米国の第５世代戦闘機Ｆ３５を調達しないと報じた。 https://jp.sputniknews.com/politics/201902025878860/ 代わりに何を選択肢に入れているかというと、ユーロファイター タイフーンか、米F/A-18。 で、この場合、ひょっとして米の核兵器を搭載できないんじゃないかという懸念があるらしい。 Germany's Snub Of Lockheed’s F-35 Unleas

冷戦中、米国では領土への攻撃が行われた場合、迅速に核弾頭ミサイルによる反撃が行えるよう準備をしていた。核弾頭ミサイルの発射にはPermissive Action Link（PAL）と呼ばれるデバイスに発射コード（暗証番号）の入力が必要だが、この発射コードは、「00000000」という数字に設定されていたそうだ（TODAY I FOUNDOUT、本家/.）。 00000000になった理由は「入力時間を最小化するため」らしい。このパスワードは約20年間ほど使われていたとのこと。

低出力核弾頭の製造開始＝米、ロシア抑止狙う 2019年01月29日14時18分 【ワシントン時事】米公共ラジオ（電子版）は２８日、エネルギー省国家核安全保障局が爆発力の小さい低出力核弾頭の製造を開始したと報じた。１０月までに少数の弾頭が海軍に引き渡される見通し。トランプ政権は昨年２月公表の「核態勢の見直し」（ＮＰＲ）で、地域紛争時に限定的な核兵器の使用も辞さない姿勢を示すロシアを抑止するため、低出力核弾頭を開発すると宣言していた。 新たな低出力核弾頭Ｗ７６－２は潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）に搭載される。核問題専門家によれば、現行の核弾頭Ｗ７６－１の爆発規模は約１００キロトン（ＴＮＴ火薬換算）だが、Ｗ７６－２は５～７キロトン程度。広島に投下された原爆は約１５キロトンとされる。

Doctor Who is back, louder and more chaotic than before

by MelanieSchwolert イギリス出身のSF作家であるアーサー・C・クラークは、「幼年期の終り」や「2001年宇宙の旅」といった作品を著したことで知られています。そんなクラークがコンピューター雑誌の「Creative Computing」1977年5月号に載せた、コミュニケーションの未来についての予想がウェブで公開されました。当時はほんの数年前に世界初の携帯電話による通話が行われたばかりという時期でしたが、科学解説者でもあったクラークが見せる鋭い予想は素晴らしいものとなっています。 Arthur C. Clarke: Communications in the Second Century of the Telephone (1977) - Paleotronic Magazine https://paleotronic.com/2019/01/30/arthur-c-cla