「アラブの春」から一年を経て、選挙や政治改革を経て新しい政権がどうなったか、これからどうなるのか――。エジプトやチュニジアの選挙結果にメディアは注視しているし、衝突が現在進行中のシリアの情勢は、未だ日々国際世論を騒がせている。 しかし、一年経ってすっかり忘れ去られた「未完の春」がある。それは、バハレーンだ。王政下で限定的な政治参加しか認められていないバハレーンでは、数年前から民主化要求運動が高まったが、2010年の議会選挙を前に反対派が多数逮捕されるなど、弾圧が続いていた。そこで起きたのが「アラブの春」である。デモでは若者を中心にさまざまな層が集まり、首都中心にある真珠広場を占拠した。だが、バハレーン王政の不安定化を恐れたサウジアラビアなど周辺諸国が即座に介入し、運動は早々と鎮圧された。 今頃はきっと、すっかり大人しくなってしまったのだろうなあ、と思いつつ、先月、バハレーンを訪れた。たしか

先週の日曜日、３月２５日に香港で４回目の香港行政特別区の行政長官選挙が行われた。まだまだ、という形容詞が４倍くらいつくくらい不完全な「選挙」だが、それでもどうにか終われば「次」に向かって香港は歩み始めるだろう、と思っていた。......しかし、市民は今回これまでになくじとじと、べたべたした気分を引きずり続けている。 わたしが「次」に向かっていくだろうと思ったのは、次回の２０１７年第５回行政長官選挙で香港市民が心待ちにしていた普通選挙制度が導入される「かもしれない」という希望があるからだ。もちろん、「かもしれない」ごときがなんだ、と思う向きもあるだろうが、香港で０３年に市民５０万人による普通選挙実施要求デモが行われた後、自国の主要指導者選出において普通選挙など実施どころか、実施の検討すら始まっていない中国の中央政府（正確に言えば、全国人民代表大会常務委員会）が初めて具体的な普通選挙の可能性を

イタリアのローマ市内に存在する独立国家バチカン市国。一般の人が入れるのはサンピエトロ大聖堂前の広場とバチカン美術館だけ。その先はスイスの衛兵が守っていることもあり、秘密のベールに包まれています。 実際に中に入ると、そこに住み働く人のためのスーパーマーケットや診療所もあり、ガソリンスタンドもあって、職住接近の暮らしがあるのですが。 中の様子がわからないと、人は憶測をたくましくするもの。さまざまな噂が広がり、都市伝説も生まれます。 ローマ法王庁をめぐる数々のスキャンダルは、さて事実なのか、噂話の類も多いのか。 そんなことを考えたのは、本誌日本版４月４日号の記事「バチカンに渦巻くマネロン疑惑」を読んだからです。「法王庁の奇妙な会計手法をめぐるマネーロンダリング（資金洗浄）疑惑」でローマ法王庁が「パニックに陥っている」というのです。 きっかけは、米大手銀行ＪＰモルガン・チェースが、バチカンの国家財

製造業の危機が深刻化している。半導体大手のエルピーダメモリが会社更生法の適用を申請したほか、ソニーやパナソニックなど家電大手がそろって大幅な赤字を出し、シャープは台湾の鴻海精密工業が筆頭株主になると発表した。こうした苦境の原因として財界がよく指摘するのが「六重苦」と呼ばれる次のような問題である。 1．円高 2．過剰な雇用規制 3．高い法人税 4．強い温室効果ガス規制 5．自由貿易協定の遅れ 6．電力供給の不安 このうち、1を除く5つの問題の原因は同じである。民主党政権のアンチ・ビジネスの政策だ。その典型が、3月23日に閣議決定された労働契約法の改正案である。これは、有期契約労働者が同じ職場で5年を超えて働いた場合、本人が希望したら無期雇用（正社員）に転換することを義務づけるものだ。これまで民主党政権は派遣労働の禁止などの規制を強化してきたが、今回の改正案は、これを契約社員などの有期雇用全体

今週のコラムニスト：マイケル・プロンコ 〔3月21日号掲載〕 東日本大震災から１年、東京は目立たないところで深遠な変化を遂げている。毎日の暮らしは大して変わらなくても、人々は心の奥深いところで大地震が起きる可能性を常に考えるようになった。 今はみんな日頃の備えに熱心だ。確かに少しばかげているといえなくもない。昨年の今頃、私の自宅には地震に備えて非常用持ち出し袋が２つあった。それが今では５つ（学校にも別に１つ置いている）。自宅が３６０度どの方向に倒れてもいいように、通り側と裏庭側に分けて置いてある。 帰宅支援マップも数冊買った。いつか実際に家まで歩いて帰ってみようと思いつつ、まだ実行していない。それでも本を持ち歩いているだけで妙に安心する。地震関連の商品を見つけるたびに買い込んだが、安くはなかった。こうした備えは心配し過ぎでもあり、至極もっともでもある。要するに東京の街と同じで矛盾だらけなの

福井県おおい町にある関西電力大飯原子力発電所3・4号機の再稼働問題が、大詰めを迎えている。耐震性などについてのストレステストを終え、原子力安全委員会は「再稼働は妥当」との判断を示し、残るは地元の説得だ。ところが原発と無関係な大阪府市統合本部が、再稼働に強硬に反対している。大阪市の橋下徹市長 はツイッターで次のように書いている。 昨夏も今冬も、あれだけ電気が足りないと電力会社は喧伝しながら、結局安定供給です。今、関西は原子力発電は０状態ですが、安定供給状態です。いったいどれくらい足りないのか真実はやぶの中です。そうすると②電力会社の儲けのための原発政策かと疑ってしまいます。 去年の夏、原発が止まっても「安定供給」が維持できたのは、電気事業法第27条による電力使用制限が行なわれ、企業に「15％節電」が強制されたからだ。関電の説明資料によれば、原発を再稼働しない場合、今年の夏の電力消費量のピーク

日本人は今も「自炊」をしていると聞くたびに、気の毒で仕方がない。台所での自炊ではない。プリント版の書籍を自分で１ページずつスキャンしてデジタルファイルにし、自家製「電子書籍」として利用することを業界関係者は自嘲気味に「自炊」と呼んでいる。テクノロジー先進国の日本で本当に起きているとは思えない、実に奇妙なできごとだ。 そしてそれを考えるたびに、アメリカでアマゾンがやっている文字通りの出版業界の破壊というか、破壊的イノベーションを思わずにはいられない。振り返ってみると、アマゾンは今やアメリカの出版産業をすっかり変えてしまっているからだ。 最初は、もちろんインターネットで書籍を販売することだった。書店を含め、これだけでもかなり大きなインパクトがあったが、電子書籍時代になって、間違いなくそれが加速化しているのだ。 たとえば、かなり安い価格で電子書籍を売り出したこと。また、自費出版したい作家たちに、

これを書きかけたときに、薄煕来「元」重慶市党委員会書記が「双規」に問われた、という噂が流れてきた。以前書いた、片腕の王立軍が引き起こしたアメリカ領事館駆け込み事件が、３月に開かれた「両会」、全国政治協商会議と全国人民代表大会（全人代）の閉幕直後に薄氏の書記解任につながり、その後１週間もたたないうちにこの噂だ。とうとう「太子党」に代表される「官二代」の政争が勃発したのか。 それにしても、全人代の重慶市トップ記者会見では最前線で熱弁をふるって集まった人たちを驚かした薄氏の、わずか１０日のうちの大変遷ぶりはどうだろう。かつて激しい政争に巻き起こまれて浮沈を繰り返した、彼らの親たちの代を見るようだ（とはいえ、今では歴史の被害者のように語られる彼らも、当時その当事者であったことは忘れてはならない）。親の因果が子に報い...と言うのは簡単だが、お国の特殊性から狭い世界に生きるしかない彼らは永遠にそれを

今週のコラムニスト：クォン・ヨンソク 〔３月１４日号掲載〕 不安──長年、日本に住んできたが、この言葉はよく聞く言葉のベスト５に入るのではないだろうか。最近では、その頻度がさらに増した気がする。 地震、津波、放射能に始まり、年金、少子化など将来への不安、消費税、円高、ＴＰＰなど経済的不安、健康・社会的不安......。国内だけではない。欧米の経済危機、イラン情勢、中国の台頭、ロシアの存在感、韓国やアジアの躍進、北朝鮮の指導者交代など、日本は不安に包囲された「不安列島」といえる。 ニューヨークの広告代理店Ｊ・ウォルター・トンプソンの09年の調査でも、「現在、不安がある」と答えた日本人は約90％と調査対象11カ国の中で最も多く、主要な先進国を大きく上回った。 スポーツの世界でも不安はお決まりの文句だ。特に、メジャーリーグに挑戦するプロ野球選手など世界を相手に戦うアスリートに「不安はないですか？

核開発をやめようとしないイラン。先日実施された国会議員選挙では、アハマディネジャド大統領に批判的な保守強硬派が多数を占めたと報じられています。この報じ方だと、まるで大統領がリベラル派か良識派であるかのように受け取れてしまいますから、驚きです。アハマディネジャド大統領が登場したとき、彼は保守強硬派と称されたのですから。 経済について無知な人物が大統領に就任し、自身と同じ革命防衛隊出身者を取り巻きに配した結果、政権に経済がわかる人材がおらず、国内経済は疲弊。インフレが高進。これが大統領の人気低落につながったことは明らかでしょう。 人気回復策といえば、いずこも同じ。「強い大統領」を演じること。核開発に対する他国の批判に腰砕けになっては、世論の支持が得られません。国際社会がイランの核開発を押しとどめるのは、一層むずかしくなっています。 これに最も脅威を感じるのはイスラエルです。いまにもイランを攻撃

夏の電力消費のピークに向けて原子力発電所の再稼働が検討されているが、民主党のプロジェクトチームは慎重論を打ち出すなど、難航している。このままでは最悪の場合、停電などの事態も考えられる。電気料金の値上げも申請されており、省エネルギーによる生活防衛が大事になってきた。 今までは省エネといえば、こまめに電灯を消したり、空調の設定温度を下げたりといった手作業で行なうのがほとんどだったが、最近はHEMS（家庭用エネルギー管理システム）と呼ばれる情報システムを使った省エネ機器が出てきた。たとえば東京ガスは、社宅で燃料電池や太陽電池などを情報ネットワークで結ぶHEMSをそなえた「スマートハウス」の実証実験を公開した。各部屋にはリアルタイムでエネルギーの使用量がわかる端末や電力を節約する装置がり、電気代が40％節約できるという。 経済産業省も、HEMSの標準化に乗り出した。3月12日に開かれた「スマートメ

「イラクでエモ青年殺害される」。 こんな記事が英BBCで3月14日に報道された。 まず中東情勢をフォローしている人たちは「エモってなんだろう」、と思っただろう。そして、ロック好きの人なら、「なんでイラクにエモが?」と思ったに違いない。 「エモ」とは、一般的には80年代後半以降のハードコア・パンクの流れのひとつのことである。ギンギンのドライブ感なのにメロディは妙に歌い上げ型で情緒的、歌詞は内省的といった特徴を持つので、なんとなく女々しいとか、文学的で暗いイメージが付きまとう。 それがイラクに居るとは、どういうことか。いや、別にそうしたジャンルの音楽が流行っているわけではなくて、「エモ」的ファッション（つまり、黒で身を包み髑髏マーク入りのTシャツにタイトなジーンズ、髪は長くてツンツンさせる）が若者に流行り、それがイスラーム政党率いる「お上」の不快を買っている、ということになのである。なんにせよ

今週のコラムニスト：李小牧 〔３月７日号掲載〕 中国にあまり関心のない日本人でも、先日起きた重慶市副市長の「失踪」事件には興味を持った人が多いだろう。副市長の王立軍（ワン・リーチュン）がよりによって、次期トップである習近平（シー・チンピン）国家副主席の訪米前に突然アメリカ総領事館に駆け込み、出てきたと思ったら「休暇型の治療」に入った。現在は関係部門が調査中らしい。 「性事」が専門の歌舞伎町案内人が中国政治を論じるつもりはない。私が注目しているのは、この事件での中国版ツイッター新浪微博（シンランウェイボー）の活躍ぶりだ。 王が駆け込んだ成都市のアメリカ総領事館の周りには、多くのパトカーが配置された。国同士の外交儀礼を無視した異常事態だが、それを暴いたのは微博のユーザーたちが次々にアップした写真だった。昨年夏に起きた高速鉄道の追突事故では、事故車両を現場で埋めようとした当局の動きを微博ユーザー

「なんでまたこんなことになってしまったんだろう...？」。きっと今、ドナルド・ツァン（曾蔭権）香港特別行政長官はそう思い続けているはずだ。 ２００５年に香港特別行政区の初代行政長官だった董建華氏が「健康不安」を理由に任期途中で辞職した後、行政長官が外遊や休暇などで香港不在時にその代理を務める政務長官の職にあったツァン氏が二代目行政長官に格上げされた。しかし、香港の憲法ともいえる「香港基本法」はこの時、「行政長官の任期中の辞職」を想定した後任人事について規定がなかったため、代理行政長官を格上げして董氏の任期終了（～０７年５月）まで代行させるべきか、いやそれでは「民意」を得ていないからやはり正式な二代目行政長官の選挙を前倒しで行うべきだ、と、香港政府及び中央政府でさまざまな議論が噴出した。 とはいえ、その時「民意だって？　おこがましいやつらだ」と市民は考えていた。というのも行政長官は香港市民の

8日発表された1月の経常収支は4373億円の赤字となり、比較可能な1985年以降で最大の赤字になった。これは貿易・サービス収支が1兆4747億円の赤字と、前年同月比で1兆円近く落ち込んだ影響が大きい。これには季節的な要因もあるが、欧州の経済危機や円高で輸出が大きく減少し、原発の停止でLNG（液化天然ガス）の輸入が大幅に増えた。 日本は「輸出立国」というイメージがあるが、貿易収支の赤字はそれほど珍しいことではない。特に昨年の東日本大震災以降は、ほぼ毎月のように貿易赤字が続き、図のように昨年は通年で初めて赤字になった。それ以前も、最近は貿易収支より所得収支（海外の子会社や証券からの収益）の黒字のほうが大きいのだ。 これは日本の集中豪雨的な輸出が世界を震え上がらせた1980年代と比べると、対照的だ。当時は所得収支（貿易外収支と呼んでいた）はきわめて小さかったのだが、2000年代のなかばから逆転し

今週のコラムニスト：マイケル・プロンコ 〔2月22日号掲載〕 ある日の午後、湘南新宿ラインに乗ってうとうとしていたら、夢うつつに海岸が見えた。はっとして目をしばたたき、なぜ海の夢をと不思議に思って辺りを見回すと、すぐ近くで若い女性がサケのおにぎりにかじりついていた。 彼女は済まなそうに会釈したけれど、東京ではおにぎりは人前で食べても構わないものの１つかもしれない。おにぎりは東京暮らしにうってつけのエネルギー源であり、ストレス解消法である。 持ち運びできて実用的なおにぎりは、１００円硬貨並みに普及している。１個か２個かばんに放り込んでおけば、いつでもどこでも食べられる。私が少し早めに教室に行くと、学生たちは急いでおにぎりを包んでかばんに押し込む。授業の後で取り出してまたかぶりつくのだ。 どんな日でも、東京人の半数はおにぎりを手にしているんじゃないだろうか。コンビニでは冷蔵ケースの白い棚に並び

上海でビジネスを営む、香港人の元同僚から久しぶりに電話があった。 「知ってる？　北京大学の教授がさ、香港人を『犬！』って罵ったって...」 ああ、それ、あの時は香港人が大騒ぎしてたけど、もうとっくの昔にみんな話題にもしなくなっているよ。だって、あの教授、北朝鮮政府支持者として有名で、もともと中国の知識人の間でも「変なヤツ」で通ってるからね。「あいつがまた素っ頓狂なこと言ってらぁ」ってそんな感じだよ。逆にそういう人も教授になれるってことを知って、香港人の北京大学崇拝も潰えるだろうから、かえってよかったんじゃないの？ 「いや、大学教授がどうこうじゃなくて、そういう見識の大陸人がたくさん香港に流れ込むのはやっぱり問題だと思うんだよな。きっかけになったビデオの大陸観光客だって、地下鉄の中で飲食しているのを注意されて反撃してる。ああいう黒を黒と思わない大陸人はぼくも上海でたくさん見てるけど、２００３

電気代の値上げをめぐって、ドタバタが続いている。東京電力は4月から企業向けの大口電力の料金を値上げする方針を表明したが、西沢社長が記者会見で「料金の申請というのは、われわれ事業者としての権利ですので・・・」と述べたことが利用者の反発を呼び、西沢氏は1月31日、古川経済財政担当相に「至らぬところがあった」と謝罪した。 しかし西沢氏の発言は正しい。大口電力（50kW以上）は自由化されているので、政府に料金を認可する権限はなく、東電は自由に値上げする権利があるのだ。それがいやなら、利用者は他の独立系発電会社(PPS)に変更すればいい、というのが原則論である。 問題は、競争が起こっていないことだ。PPSなど電力会社以外の販売電力量シェアは、全国で3.5％しかない（2010年）。この最大の原因は、電力会社がPPSから徴収する託送料（送電線の使用料）が高いことだ。託送料は規制料金だが、高圧電力で4.8

今週のコラムニスト：マイケル・プロンコ 〔1月25日号掲載〕 先日、学生たちとの飲み会で、参加者の１人が悲痛な告白を始めた。盛り上がっていた宴は静まり返り、みんなの目に涙が浮かんだ。 もう全部なくなっちゃったの、と女子学生は言った。人生最悪の体験を語る彼女の言葉に、周りは震えながら耳を傾けた。彼女は携帯電話を落としたのだ！ 強い衝撃を受けた携帯は修理不能となり、長年ためていたメールやアドレスやボーイフレンドの写真は二度と戻らない。彼女は涙を拭い、みんな心からの同情を寄せた。これぞ東京では日常的な悲劇──「携帯落下」の悲劇である。 東京人にとって携帯の話題は、天気と同じくらいありきたりだ。誰もが何かしら言いたがる。携帯はお金と同じくらい東京の生活に欠かせない。だから携帯を落とした人がいると、周りは子供が目の前で転んだときのように心配する。 誰かの手から携帯が滑り落ち、くるくると宙を舞い、舗道

今週のコラムニスト：マイケル・プロンコ 〔12月21日号掲載〕 東京に来て最初に覚えた言葉の１つは「忙しい」だった。言い訳として覚え、いまだによく使う。世界の大都市はどこも忙しいが、東京の忙しさは次元が違う。別格の忙しさ、私に言わせれば「トーキョー・ビジー」だ。 カレンダーはあっという間に埋まっていく。特に年末の東京は、ＴＶゲームのファイナルステージ並みに速度を上げる。東京の街と同じで、東京人もスペースやスケジュールが空くのを嫌う。一日はプロジェクトやパーティーや用事でぎっしりで、ラッシュアワーの電車のようだ。会議も普段より長い。人々は同時にいくつものことをこなし、電車までいつもより速く走る気がする。 もちろん、忙しいとお金を使う。立ち食いそばやコンビニや自動販売機といった、忙しい人向けのビジネスにとっては絶好の儲け時に違いない。駅のプラットホームでペットボトルのお茶を飲む暇もないような気