ファンタジーの「子ども」では夢は見られない：日経ビジネスオンライン
「子供」は、面倒くさい。 気を使わなければならないから。 転ばせないように、手加減をしてマッチアップしないと、怪我をさせてしまう。 そう。子供たち自身と、その親と、彼らの権利を代表する人々や機関のすべてに、万事遺漏無く気を配ってかからないと、必ず面倒なことになる。 だから、子供について原稿を書く時、私は、ちょっと神経質になる。 たとえば、ヒグマは、通常の状態であれば、人間にとって致命的に危険な生き物ではない。 が、子供を連れた母熊は、非常に物騒な動物になる。 人間の世界でも事情はそんなに変わらない。子供を盾に何かを言ってくる人々は、正直なコラムニストにとっては、天敵だ。 「子供にどう説明したら良いのでしょうか？」 「子供たちの夢を壊さぬように、大人である私たちは、当然の責任として……」 と、この人たちは、クレームをつけるに当たって、本人の名においてそれをせずに、子供の弱さやいたいけさをタマ
「iPad」登場でネットブックの販売は頭打ちに？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Cliff Edwards （BusinessWeek誌、サンフランシスコ支局記者） 米国時間2010年4月2日更新 「Netbook Sales Sag as the iPad Arrives」 米電子機器大手アップル（AAPL）の新型タブレット機「iPad（アイパッド）」の登場により、パソコン業界のネットブック人気が急激に冷え込んでいる。 アップルのスティーブ・ジョブズCEO（最高経営責任者）は、近年人気を集めていた小型ノートパソコン“ネットブック”を見下す主張を、公然と口にしてきた。ジョブズCEOは1月27日、米サンフランシスコで開催したiPad発表記者会見で、「ネットブックには何の取り得もない。ただの安値のノートパソコンだ」と語った。
世界に誇る「科学インフラ」が、なぜ「税金のムダ」なのか？ 存亡の危機に瀕した日本先端科学の象徴「SPring-8」：日経ビジネスオンライン
2010年4月下旬から290の公益法人を対象とした「事業仕分け」の第2弾が始まる。 内閣支持率は約36％にまで凋落（3月26～28日、日本経済新聞とテレビ東京共同世論調査）、報道で「政権末期」という言葉さえ使われるようになった今、「事業仕分け」で支持率の回復を狙っていることは言うまでもない。世論調査では「政策を評価する」とした人はわずか29％。その少ない評価者が評価理由にあげた第一が「事業仕分け」に代表される「行政のムダ遣い削減」だったからだ。 しかし、2009年11月に行われた「事業仕分け」が、「税金のムダの削減」という目的遂行の方法とし望ましいものであったのかどうかの具体的な検証や評価は行われていない。「事業仕分け」はこれまでの政権ではあり得なかった初の取り組みで、国民の期待も大きかった。そして、今後も民主党が目玉政策としようとしていることは明らかだ。だが、その手法や結果に対しては、大
70. 自慢したい男と、甘えたい女。私たちは幼稚で厚かましい。：日経ビジネスオンライン
（1） 聞き手にとって価値のある話とは、（1a）内容がおもしろいか、（1b）話しかたが上手であるか、（1c）話し手に個人的な関心があるか、そのいずれかである。 （2） 前項（1c）において、聞き手が関心を持つ話し手とは、（2a）自分が気になる著名人か、あるいは（2b）自分にとって身近なたいせつな人である。これらのばあい「猫にメロメロ」「激辛好き」程度の情報でも聞き手には意味を持つ（その話し手にたいする関心を共有しない他の聞き手にとっては、これらの話は当然ながら価値を持たない）。 （3） 前項（2b）において話し手は、（3a）自分と聞き手とがコンテクストを共有していることを前提として「アレ取って」的な極端に省略の多い話しかた（頑固親父の一言）になったり、あるいは（3b）聞き手が自分に高い関心を持つことを前提として仕方話になったりする。 （4） 前項（3b）の仕方話においては、最初から結論を提
海外で既に起きていること、日本でこれから起こること：日経ビジネスオンライン
世界各国で、ツイッターを使った企業の成功事例が生まれている。 例えば、日本でもテーブルマーク（旧カトキチ）やゼビオのように、ツイッターでファンを作り、企業ブランドを向上させている例が出ている。六本木のレストランの豚組のように、ツイッターで予約を受け付けたり最新メニューを紹介したりして、人気を集めている店もある。ソフトバンクは社員全員がツイッターを利用し、社内外とコミュニケーションをとっている。テーブルマークや豚組、ソフトバンクの事例は、日経ビジネス発行のムック『ツイッター会社と仕事はこう変わる』で詳しく紹介している。 一方で、日本ではまだ登場していないツイッターの活用例もある。米デルのようにツイッター経由で数億円規模の大きな売り上げを上げた企業や、米コムキャストのように本格的にユーザーサポートをツイッターで実施している企業は、日本ではまだない。 『ビジネス・ツイッター』では世界の70超の活
最終予報、ゲーム機戦争の終わり 3D対応「ニンテンドー3DS（仮）」。そこから始まるゲームビジネスの姿は？：日経ビジネスオンライン
前回のコラムで、そろそろ3D映像のテレビゲームが本格化しそうだ――という話題を書いたのですが、今週、それに呼応するかのような電撃的なニュースが発表されました。 任天堂が、「裸眼で3D映像を体験できる携帯ゲーム機」を発表したのです。 マシンの名前は「ニンテンドー3DS（仮称）」。全世界で1億2500万台の普及を誇っているニンテンドーDSの後継機です。これまでに発売されたDS用ソフトはすべてプレイ可能。そして3D対応ソフトは、特殊なメガネなどを必要とせず、ただゲーム画面を見るだけで3D映像が体験できるようになります。いやはや、すごい時代がやってきそうです。 発売時期は2011年3月期。それ以外の詳細はまったく不明ですが、今年6月、ロサンゼルスで開催されるE3（Electronic Entertainment Expo）で初披露されるようです。ついに任天堂が、本格的に3D映像のゲームに挑戦してき
東京都は『源氏物語』を有害図書に指定しよう！ ——「非実在青年・光源氏」と「ピカチュウ」のやりたい放題：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回も問題にした「非実在青年」が登場する東京都の「青少年健全育成条例」ですが、3月19日の都議会で継続審議となりました。拙速な採決などなかったのは何よりと思います。規制すると公称している対象と比べて、条例案の文言が指し示すエリアがあまりにも広すぎ、過失であるなら不注意が過ぎ、故意であるなら「思想統制」などと非難されて言い逃れのできない、恣意的運用が可能な作文でした。 本当のことを言えば、今回は地下鉄サリン事件（1995年3月20日）から15年を迎えて、という内容を書きたい週でもあるのです。しかし、実はこの原稿を打っていた最中にも、都議会では議事が進行したのです（Twitter＝ツイッター＝で生中継してくださる方があり、いながらにして議事が手に
離職率70％、嫌ならさっさと辞める 採用活動あっぷあっぷ、人手不足に翻弄される日本企業：日経ビジネスオンライン
中国人の社員は、生きることに命を賭けている。でも仕事には命賭けてない。中国では一個人の価値が低すぎて生きることに何の保障も無い。安月給で働かされて、会社の都合で退職金もなく微々たる補償金ですぐに辞めさせられる。生活保護はなく、社保も何の役にも立たない。もし病気にでもなったら、数ヶ月で辞めさせられる規則があなた方の現地子会社の社規に書いてある。思い立ったら即辞めるに決まってますよ。日本みたいに社員を一生面倒見るというなら、その代わり無償の忠誠を求めてもいいですけどね。福利厚生を向上させても根本的な解決にはならない。高い離職率を見越して、すぐに使えなくなる部品との意識で余裕を持って管理する必要がある。「人として飛んだりしない（連絡付かなくなること）」とかこのレベルの要求が、すでに中国人社員にしてみれば、割に合わない要求なのですよ。連絡付いて欲しかったら、一生面倒見ろと思ってますよ。日本人は何で
ツイッター入りするマスメディア、CNN・エフエム東京・NHKの思惑：日経ビジネスオンライン
一方で、インターネット広告だけが伸長している。ネット広告費は昨年、初めて新聞の6739億円を抜いて7069億円に達し、テレビ広告に次ぐ第2のポジションを得た。 気をつけなければいけないのは、ここに肥大化するつぶやきメディア「Twitter（ツイッター）」の効果が、ほとんど反映されていないことだ。 ツイッターは、リーチという意味でも伝播力という意味でも、各マスメディアを凌ぐ勢いで成長し続けている。 ツイッターの正体とは、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた機能をも包含するプラットフォーム（詳しくは、前編、後編をお読みください）。 このプラットフォームを舞台に、情報発信の場を既存メディアに頼っていた著名人や大手広告主は、次々と自らつぶやき始めた。そして、既存メディアを介さず、直接、視聴者や読者を獲得しようと精を出している。 こうした
新卒“一括”採用は、やめられない？ 敗者復活を阻む、私たちの価値観：日経ビジネスオンライン
“新卒一括採用信仰”なるものが、高校生にまで影響を及ぼしているらしい。 先日、高校3年生のA子さんから進路に関する相談を受けた。彼女は大学3年生の時に海外の大学と半年間の交換留学プログラムのある某大学を第1志望にしようとしたところ、担任の先生から、「3年生のときに留学していては、就職活動に支障がでる。もっと就職に力を入れている他の4年制大学に進んだほうがいい。就活が遅くなればなるほど、大変な思いをする」と言われたそうだ。 数年前から、「就職まで責任をもって面倒をみて、いい就職先を斡旋する」ことを“売り”にする大学も増えてきた。その背景には、少子化の影響がある。それに加えて、バブル崩壊後の就職氷河期に始まり一昨年のリーマンショックと、世の中の経済状況の影響をもろに受ける新卒一括採用に対して学生や親御さんたちが抱く不安感を逆手にとった、大学側の生き残りをかけた営業方針も見え隠れする。 厚生労働
「働きづめ」で得るもの、失うもの：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「あんな働き方をしなければ良かった」 後悔の念に駆られた。 大手新聞社記者の岩渕智美さん（仮名、32歳）は、マスコミ業界での過労は当然と思っていたが、妊娠・出産をきっかけに考えが大きく変わった。 2002年に旧帝国大学を卒業。周囲の友人は中央官僚を目指す中で、智美さんは大手新聞社に入社した。社会部記者として、「サツ回り（警察回り）」の日々を過ごした。重要な情報をつかむために、深夜や早朝に警察官僚を自宅前などで待ち伏せて話を聞き出す「夜討ち」「朝駆け」も毎日のように行った。他社にネタを“抜かれる”ことはもちろんご法度だが、社内の記者間でも競争は激しい。 難しいスクープをどんどんと世に放つ“スター記者”がいる一方で、智美さんはなかなかスクープらし
「非実在青年」都条例案：「机上空論」の穴だらけ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今回は珍しく、書き下ろし原稿に関して（続きものの対談でなく、という意味です）・・・たぶん連載を始めてから最初と思いますが・・・前回の末尾で次回のテーマ「ロリコン」と「いじめ」から ツイッター（Twitter） などメディアの問題を考えてみる、を予告してみました。これについて僕のツイッター上で「東京都の青少年育成条例の話題を扱うのか？」とお問い合わせを頂き、「まさにその、都の言うところの＜非実在青年＞の話題が半分ですよ」とお答えしたりしました。 さてはて、偶然とは面白いもので、小田嶋隆さんの先週の記事が「『非実在青年』という概念はアダルトっぽくないよね。」 で＜非実在青年＞がモロにカブってしまいました。僕は小田嶋さんの軽妙な筆致には到底及びもつ
林業は途上国の産業という“ウソ”：日経ビジネスオンライン
林業は労働集約産業であり、森林整備のためには外国人労働者を入れざるを得ないというのが、一般によく言われる見方だが、現実はその逆で、林業は先進国でないと成立するのが困難な産業である。 先進国で増加する木材生産 このことは前回指摘した通りであるが、実際、世界の木材生産および木材加工の3分の2は先進国（北米、EU＝欧州連合＝およびオセアニア）におけるものである。残り3分の１は発展途上国やロシアだが、その多くは原生林伐採などによるもので、必ずしも持続可能な森林経営が行われているわけではない。植林・収穫を繰り返すことによって持続的に林業を行う基盤を構築しているのは、基本的に先進国なのである。 しかも、先進国における木材生産は1990年代以降、増加してきている。特に欧州では、1992年から2006年にかけて、増加率は4割にも達するほどである（先進国丸太生産の推移）。 ところが、先進国の中で日本のみ木材
それは内定者を「孤立させる」ことから始まります。：日経ビジネスオンライン
私は内定を受けて入社する予定だった企業から大学卒業間際に呼び出され、内定を辞退するよう暗に迫られました。 応接室で役員と二人きりになり、何時間も面談を受けました。そして、次のようなことを言われました。 「君はウチの会社には向いていない。どうせ鬱になって辞めるよ」 「同期の中で一番レベルが低い。総合職だけど電話番すら任せられるかどうか」 「会社にとって新人や内定者は価値を生み出さないからみんなクズみたいなものだけど、とりわけ君はクズの中のクズだ」 これは脚色したり誇張したりしているのではありません。私は面談で言われたことを手帳にメモしていました。本当にその役員から面談で言われたことなのです。 役員からは、「内定を取り消す」とはっきり言われたわけではありません。しかし、何時間も怒鳴られ、「辞めたほうが身のためだ」というようなこと言われ続けたため、これは内定辞退を強要されているのだ、と思いました
「ケータイ＝若者のモノ」。その認識は、間違いです。：日経ビジネスオンライン
ある日、飲食店ケータイサイトのカスタマーサポート（CS）に届いた質問。あなたはこの言葉の意味が分かりますか？ CS お客様が現在ご覧いただいているページに、カタカナで『コチラ』と書いてありませんか？ 顧客 はい、コチラって字は見えるんですが、コチラがないのです！ どこにあるんですか？ CS コチラという文字が青色もしくは背景に色がついていませんか。 顧客 はい、なっています。 CS コチラの文字が青色になった状態で、携帯電話の決定ボタンを押していただけますか。 顧客 はい・・・。あ、・・・ありました。ありがとうございました。 ケータイユーザーには4タイプある 文字が青色＝クリックするとリンク先に飛ぶ――。 インターネットを日常的に利用する人には常識と思えるこの図式も、不慣れな人には分からないものです。いまやケータイは1人1台が当たり前の世界。ケータイサイトの利用者も、使い慣れた若者だけとは
「移民を拒んだ日本の活力は乏しい」：日経ビジネスオンライン
シンガポールの成長戦略が転換点に差しかかっている。 直近10年間（2000年～09年）の平均成長率は約5％と2001年のITバブル崩壊や昨年の金融危機で2度にわたりマイナス成長に陥ったにもかかわらず、経済は順調に拡大してきた。 とりわけ、2004年から2007年の平均成長率は8％台に達し、1人当たりGDPが日本に匹敵する国としては驚異的な成長ペースを記録した。 政府は2010年の成長率は、前年の落ち込みの反動で最大6.5％に達する可能性があるものの、中期的に5％超の成長ペースを持続することは現実的ではないとみている。 こうした見方の背景には、シンガポールはアジアの高成長の果実を享受できる環境下にあるものの、これまで成長の源泉であった労働力の拡大、とりわけ外国人労働者の拡大が限界に近づいていることがある。 労働者の3人に1人が外国人 人口規模が小さく、少子化が進展しているシンガポールにとって
「やれそうかどうか」ではなく、「やりたいかどうか」です：日経ビジネスオンライン
前の会社で社長として行ってきた会議「吉越式会議」について、前回（「トップやリーダーがラクになるんです」）は、お寄せいただいたご質問にお答えしました。本コラムはおかげさまでたくさんの方にお読みいただき、好評をいただいて、さまざまなコメントも頂戴しました。その中で、この点については，もっと詳しくお話ししておいたほうがいいな、と思えるものに関して、2回にわたってお伝えしていきます。 なお今回からは、みなさんからのコメントがあまりに多岐にわたるため、私のほうでおそらくこんなニュアンスのことをお聞きになりたいのでは、というものにまとめ、お答えするものといたしましたこと、ご了解願います。 「報連相」については、かなりの数のコメントを頂戴しました。私が問題視をしている上司への「報告・連絡・相談」、いわゆる「報・連・相」は、会社に入って間もない頃のOJTと同じようなことをいつまでもしているケースです。読者
林業は衰退産業という“ウソ”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数年、1次産業への注目が急速に高まっている。「BRUTUS（ブルータス）」（マガジンハウス）、「週刊 ダイヤモンド」（ダイヤモンド）「AERA（アエラ）」（朝日新聞社）といった、ちょっと前までなら農業に見向きもしなかったであろう雑誌が農業特集を組むようになった。昨年6月には、若い農業従事者の季刊雑誌「Agrizm(アグリズム)」（農業技術通信社）が創刊され、新たな読者層をつかんでいる。 こうした「農業」への視線には、有機・無農薬、農的な暮らしといったことにとどまらず、楽しい農業、儲かる農業というように、新たな産業という視点が盛り込まれている。 こうした動きは、林業も例外ではない。林業への就労希望は拡大してきており、先日、東京、名古屋、大阪
林業は衰退産業という“ウソ”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数年、1次産業への注目が急速に高まっている。「BRUTUS（ブルータス）」（マガジンハウス）、「週刊 ダイヤモンド」（ダイヤモンド）「AERA（アエラ）」（朝日新聞社）といった、ちょっと前までなら農業に見向きもしなかったであろう雑誌が農業特集を組むようになった。昨年6月には、若い農業従事者の季刊雑誌「Agrizm(アグリズム)」（農業技術通信社）が創刊され、新たな読者層をつかんでいる。 こうした「農業」への視線には、有機・無農薬、農的な暮らしといったことにとどまらず、楽しい農業、儲かる農業というように、新たな産業という視点が盛り込まれている。 こうした動きは、林業も例外ではない。林業への就労希望は拡大してきており、先日、東京、名古屋、大阪
「リラックマ」がゆく、歴史の間違った学び方：日経ビジネスオンライン
都立高校で日本史が必修になるらしい。 詳細は以下の通り。 《東京都教育委員会は25日、2012年度からすべての都立高校で日本史を必修科目とすることを正式に決めた。東京の近世以降の歴史を学ぶ独自の科目「江戸から東京へ（仮称）」も新設する。――後略――》（Asahi.com 2月25日） 日本史にはいやな思い出がある。 高校生の時に零点を取ったことがあるのだ。 いや、白紙答案を提出したというわけではない。青春の反抗とか、無言のレジスタンスだとか、そういうお話でもない。純粋に正解できる問題を見つけられなかっただけだ。 日本史の先生は、今思えば「実戦派」の教師で、高校の定期テストでも、大学受験レベルの（それも難関校のひねくれた出題傾向の）試験問題を出してくる人だった。 であるから、当時、半端進学校から名目進学校への坂道を転げ落ちつつあったうちの学校の生徒にとって、その問題は拷問だった。平均点は、1
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