(B面) @zyasuoki_b 是枝裕和監督の対談本を読んでいたら「なぜ大学生のつくるものがつまらないかというと、内側が豊かでないのに自己表出しようとするからです」という一節がサラッと出てきてギョッとしながらストンと腑に落ちた。2016年の本だけど、現在では大学生だけでなくネット上の表現に広く当てはまる話だ。 2022-06-11 15:01:22
1日を始める前に押さえておきたい世界のニュースを毎朝お届け。ブルームバーグのニュースレターへの登録はこちら。 円安が2022年度の実質・名目国内総生産(GDP)に与える影響はマイナスに転換している公算が大きいと、みずほ証券の小林俊介チーフエコノミストが9日付リポートで指摘した。輸入価格上昇により消費は抑制される一方、日本の貿易構造の転換によって円安が純輸出を増やす効果が低下したためだ。 小林氏は、円安の輸出増進効果が失われた理由について、円高対応として製造・販売コストを同じ通貨建てとしたり為替ヘッジをかけたりした企業努力が「皮肉なことに、円安環境下における輸出の伸び悩み」に帰結したと分析した。 リーマン・ショック後の円高で加速した国際貿易の分業により、日本経済は輸出入とも商品価格が変動しても販売量があまり変化しない「価格弾性値が極めて低い構造」へ変貌した可能性が高いとも指摘。国内生産を刺激
安倍元首相の勘違い 5月上旬、自民党の安倍晋三元首相が大分市内での会合で行った発言は、広く議論の的になった。 その内容は以下のようなものだ。 (1)「(政府の)1000兆円の借金の半分は日銀が(国債として)買っている」 (2)「日銀は政府の子会社」であり、それゆえ、 (3)「60年で(返済の)満期が来たら、返さないで借り換えて構わない。心配する必要はない」 結論から言えば、この発言はいくつかの問題をはらんでいる。 そもそも、日本銀行法第3条に〈日本銀行の通貨及び金融の調節における自主性は、尊重されなければならない〉とあるように、中央銀行が政府から独立して金融政策を行うべきであることは、先進国に共通の認識だ。 そのため、鈴木俊一財務大臣は「日銀には金融政策や業務運営の自主性が認められており、『政府の子会社』には当たらない」と安倍元首相の発言の火消しに躍起になった。 現政府と元首相の考え方は異
新卒で入った会社は完全なJTCで、入社して3年ほど経つと、もう3年後の給与がいくらになるのか、どんな仕事をしてるのかも分かってしまった。 給与は悪くなかったし、休みもしっかりとれてたけど、毎年ちょろちょろしか上がらない給与と、必死に会社にしがみつくおっさん連中(役職もなくて、やることがなくてヒマなので、内ゲバと新人いびりが仕事)を見て嫌気がさしたので、ベンチャーに転職した。 結果として会社にしがみつくおっさんはいない環境を手に入れたけど、最低賃金をバッチリ割り込む給与と、月100時間を超えるサービス残業、毎週の休日出勤(もちろん無給)、昼夜関係なく鳴る社用携帯もついてきた。 会社にしがみつくおっさんは、しがみつく価値のある会社にしか生息してない妖精だったのね。 (ゲロヤバ・カンパニーでは、人が秒速で辞めていくので、これはこれでタイムアタック感あって楽しい。ちなみに最速は2週間) ベンチャー
東京と田舎、東京と地方を見比べ、どちらかを称賛したり罵倒したりする言説はネット上では事欠かない。 そうした時、東京を持ちあげたい人は田舎や地方は不便だと腐し、東京を悪く言いたい人は一極集中だ、お受験地獄だ、土地代の高騰だのを挙げる。 田舎や地方は自然に触れやすく、大都市圏は自然に触れにくい、といった言い草もありがちだ。 本当は、首都圏でも案外自然には触れやすく、田舎や地方でも意外と自然に触れにくいものなのだが。 東京への一極集中が再び始まった -日経ビジネス たとえば日経ビジネス『東京への一極集中が再び始まった』という記事がアップロードされた時にも、記事に言及していた人の多くが東京と地方、とりわけ大都市圏と田舎を比較していたのをよく覚えている。 そうした比較の多くは、地方の国道沿いで暮らしている私の肌感覚には馴染まないものだった。 東京と地方を比較する言葉には、重要な中間項が抜けていると私
JASRAC許諾第9009285055Y45038号 JASRAC許諾第9009285050Y45038号 JASRAC許諾第9009285049Y43128号 許諾番号 ID000002929 ABJマークは、この電子書店・電子書籍配信サービスが、著作権者からコンテンツ使用許諾を得た正規版配信サービスであることを示す登録商標(登録番号 第6091713号)です。
節電要請の各種報道を見ても電力不足の原因を「脱炭素化による火力廃止のせい」としか説明していないが、火力が減っているのは脱炭素のためだけでない。現下の電力不足は、供給力確保・電源投資への手当てを欠いた全面自由化の制度設計に起因する構造的な問題であることを長くなるが説明する。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く