ときどき、ホームが川の上にある駅がある。「いま自分は川の上にいるのだ」と思うと不思議な気分になる。普通の橋の上に立つのとはまた違う感慨がある。 今回、いくつかの「川の上の駅」をめぐってみた。同好の士がいることを願いつつ、その様子をお伝えします。いますように。
川の上の駅が好き
ときどき、ホームが川の上にある駅がある。「いま自分は川の上にいるのだ」と思うと不思議な気分になる。普通の橋の上に立つのとはまた違う感慨がある。 今回、いくつかの「川の上の駅」をめぐってみた。同好の士がいることを願いつつ、その様子をお伝えします。いますように。
作品をつくるうえでのジレンマ | スプツニ子！の「MITメディアラボ便り」
こんにちは！ スプツニ子！です。瀬戸内国際芸術祭も無事に開幕して、最近はMITメディアラボに腰を据えて活動する時間が増えてきました。4月半ばには毎年2回開催されるスポンサー・イベントがあって、私は新作「運命の赤い糸をつむぐ蚕 – タマキの恋」のプレゼンをしました。 これまでスポンサー・イベントの直前はプレゼンの準備で大忙しだったのですが、今回は瀬戸内のために作品をつくっていたこともあって、これまでよりスムーズに臨むことができました。 プレゼンでは、まず作品のコンセプトを説明しました。この連載を読んでくれている人はもうご存知の内容だと思いますが、改めて説明すると、ダーウィンの進化論にしても、ガリレオの地動説をめぐる裁判にしても、これまでの科学は神話に疑問を投げかけるような存在でした。 けれども最近の合成生物学などを見ていると、もはや科学によって神話的な世界をつくることが可能になってきているよ
山形大、法令手続き経ず教員２人に解雇通告 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
山形大大学院の教員２人が、法令で定められた正当な手続きを経ずに３月３１日付で解雇を通告されていたことが、関係者への取材で分かった。 ２人は研究に必要な有害化学物質と微生物の管理を担当していたことから、大学側は解雇通告後、処理のため５月まで雇用を延長する方針を伝えたが、２人はこの対応を不服として回答を保留している。 関係者によると、解雇を通告されたのは、同大学院理工学研究科の男性教授と助教の２人。 教授側によると、大学側から２０１６年度以降の雇用継続について口頭で確認を受けていたが、３月９日に解雇を予告する趣旨の電話連絡を受け、３月３１日に口頭で同日付での解雇を言い渡された。解雇理由について大学側は、教授が都内の企業と提携して行っていた寄付講座が、原資となる企業の寄付金が受けられなくなり、中止されたためと説明した。後日、大学側から解雇した旨を告げる文書が交付された。教授らは１４年度に採用され
教育・働き方改善省を作れば良い - 大学職員の書き散らかしBLOG
新しい職場で日々プレッシャーを受けつつ圧倒的成長を果たしております。 文部科学省の方の講演を聴く機会もそこそこあり、もちろん内容もしっかり聞いているのですが、同時に「これは概算要求のあの部分かな」とか「このポンチ絵はあの資料に載っていたな」とか余計なことも考えています。最近は特に「教育を良くするだけでは社会は良くならないよな」と感じることが多いです。 文科省のスライドは大抵一枚もので完結していることが多いため、さもその中で完結するかのように見えてしまいます。だからこそ、単独の政策スライドをただ並べただけでは、一体何が問題の原因なのかが非常に分かりにくくなりますね。いくら「教育最高！教育万歳！教育ですべて良くなる！教育のためなら死ねる！」と言っても、特に若年者や中年者にとっては教育を受けた後の働き方や生き方が大切ですし、それが国の発展にもつながるのでしょう。文科省のスライドからでは、教育を受
「留学生の将来性を予測して融資」、FinTechスタートアップの米SelfScore
米国では近年、「オルタナティブレンダー（従来とは異なる借り手）」と呼ばれるFinTechスタートアップが多数生まれている（関連記事：FinTechの主戦場は「サブプライムローン」）。2016年3月に「外国人留学生向けクレジットカード」の発行を開始した米SelfScoreを例に、何が「従来とは異なる」のか見ていこう。 米国でオルタナティブレンダーが増加しているのは、2007～2008年に発生した「リーマンショック」以降、既存の金融機関が信用力の低い「サブプライム層」向けの融資から一斉に撤退したためだ。オルタナティブレンダーは、テクノロジーに基づく新しい審査手法を考案することで、既存の金融機関が相手にしない消費者に対して、消費者ローンやクレジットカードの発行といった融資サービスを果敢に提供しようとしている。 スタンフォード大学に近い米パロアルトに拠点を置くSelfScoreがターゲットとするの
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熊本地震 「新耐震基準」導入後の住宅に明暗 - 日本経済新聞