がっきー@漫画家総合垢 @gakky88NSR ゲーム開発時代の話。 開発の中盤、開発は難航していた。 会議はミスやトラブルの責任の追求が中心に行われ、処刑場になっていた。 ある日、新しいD(ディレクター)が配属された。 僕の大好きなゲームを作った人だった。 2017-02-10 22:39:45 がっきー@漫画家総合垢 @gakky88NSR Dが来て初めての会議。 リーダーはいつもの様にミスした者や遅れた者を探し、追求し、叱った。 Dはそれを見て笑った。 「ずっとこんな事してたの?」 「やめやめ!会議のやり方を変えます」 2017-02-10 22:40:07 がっきー@漫画家総合垢 @gakky88NSR 「まず、進捗の報告は出来てない物、問題のある物だけで良いです。 出来てる物は予定表で分かるから必要無い。 で、その問題がどうすれば解決出来るか、助けがいるなら何が欲しいかだけを話し
「アリさんマーク」で知られる引越社グループ会社「引越社関東」の男性社員が、営業職から「シュレッダー係」などに異動させられたのは不当だとして、地位確認などを求めている訴訟の口頭弁論が2月9日、東京地裁であった。 この日は、同社の井ノ口晃平副社長の証人尋問が行われた。井ノ口副社長は、男性をシュレッダー係に配転したのは、「秩序を守るため」「制裁ではない」と繰り返し述べたが、裁判官は「懲罰的に見えるんですが」と発言。裁判官から「あなたが(シュレッダー係に)行けと言われたらどう思いますか」と問われると絶句した。 男性社員は、支店の月別売り上げで1位になるなど、営業職として活躍。しかし、2015年1月、営業車の運転中に事故を起こしてしまった。その後も継続して仕事を続けていたが、3月に社外の労働組合に加入すると、会社の態度が硬化したと主張している。 男性はその後、営業職から、客への見積もり電話などをかけ
By 泰德 オフィスの空間を壁などで区切ってしまわず、全てが見渡せるほどの開放的な空間として使用する「オープンオフィス」のスタイルは、近代的なオフィスの姿として注目を集めました。他人との区切りがなく、文字どおり横方向に広がった環境により仕事のアイデアが生まれやすくなったり、仕事の効率が上がったりというメリットが語られていたオープンオフィスですが、実際にはまったく逆の影響が現れていることが知られるようになってきています。 BBC - Capital - Why open offices are bad for us http://www.bbc.com/capital/story/20170105-open-offices-are-damaging-our-memories 会社を経営するクリス・ナーゲレ氏は4年前、テクノロジー系企業の多くに倣って会社のオフィスを仕切りのないオープンオフィス
先日お会いした経営者の方が、「正社員を雇うメリットが小さくなっている」と言っていた。 詳しく話を聞く。 「少し前までは、積極的に正社員を雇ってたんだけどね、もう正社員って要らないね」 「なぜですか?」 「友達から「社員あんまり要らないよ、正社員じゃなくても、優秀な人が増えたって」って聞いて、試してみたんだよ。」 「どんな具合ですか?」 「具体的には、フリーランス、パートタイマー、リモートワーカー、アルバイト、副業なんかをやる人で、結構優秀な人がすごい増えてるから直接契約すればいいってさ。たしかにそうだった。」 「そうなんですね」 「うん、数年前まではパートタイマーっていうと、単純労働しかできない、ってイメージがあったんだけど、全然そんなことないね。今はデザインや執筆、マーケティングもパートタイマーに任せられるし、開発や営業もフリーランスの人がやってくれるし、バックオフィスはアルバイトで十分
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レジロボは、顧客自身がバーコードをスキャンした商品を、専用バスケットに入れて専用レジに置くだけで、自動的に精算して袋詰めするシステムである。これにより、店員がレジで商品のスキャンや袋詰めをする必要がなくなり、レジ業務を省力化できる。 2017年2月には実験を一歩進めて、バーコードスキャンの代わりにRFIDを使って商品スキャンを自動化する実験を始める。バーコードラベルの代わりに商品にRFIDタグを付ける必要があるが、商品情報を自動的に読み取ることが可能になる。 レジロボは、パナソニックが開発した機器。経済産業省から補助を受けた「平成28年度ロボット導入実証事業」に採択されている。
国内最大の広告代理店・電通の新入社員だった女性が、過労で自殺した問題。 同社は先月末から、長時間労働対策として、残業時間の上限を削減したり、22時に全館を消灯したりするなどのルールを策定。11月7日には、全社員に向け、石井直社長が自らのメッセージを伝える予定だ。 ただ、業務全体の改善をしないまま、残業時間の引き下げや規制をすることに対し、実効性を疑問視する声もある。 BuzzFeed Newsは、専門家や社員に話を聞いた。 新入社員だった高橋まつりさん(当時24)が、昨年12月に過労自殺していたことが発覚した電通。3年前にも男性社員(当時30)が過労死と認定されていた。 同社ではこれらの出来事を受け、 22時以降の残業を原則禁止 22時~翌5時まで全館消灯(電気は個別につけられない) 残業の上限を法定外月間50時間(所定外月間70時間)から5時間引き下げる などの新たなルールを掲げている。
フリマアプリ「メルカリ」が今年(2016年)の7月、ひっそりとゲームアカウントの売買を解禁していたことが物議を醸しています。利用者からは「ゲーム作ってる権利者側がアカウントの売買を禁止してるのに、メルカリ側が規制緩和してどうすんの???」といった批判も。 メルカリ内で販売されているゲームのアカウントデータ。左は「パズル&ドラゴンズ」、右は「Pokemon GO(ポケモンGO)」 きっかけになったのは、Twitterユーザーの“あぽろ”(@jojobump55)さんによる投稿。メルカリ上でゲームのアカウントが多数売買されているのを発見し、運営にそのことを報告すると、事務局から「以前より多くの要望があり、電子データ類の出品を可能にしました」という内容の回答があったそうです。あぽろさんのツイートは9000回以上リツイートされ、ネット上では「これは酷い」「何考えてるんだメルカリ……」とあきれる声も
ネット通販大手のアマゾンがことし8月、日本で開始した電子書籍の読み放題サービスは、“黒船来航” “満を持して登場”と消費者の間で受け止められました。ところがサービス開始後、配信が停止される書籍が続出し、出版社が抗議声明を出す事態に発展しています。いったい何が起きているのか?NHKが独自に入手した双方の契約に関する資料でその実態が明らかになりました。(経済部 木下健/長野幸代) 「弊社はこの一連の事態に遺憾の意を示すとともに、アマゾン社の配信の一方的な停止に対して強く抗議いたします」 10月3日、講談社が公表したアマゾンへの抗議声明です。アマゾンは、月額980円(税込)で国内の書籍や雑誌など約12万冊が読み放題になるという電子書籍の定額配信サービス「キンドル アンリミテッド」を8月に日本で始めました。 ところが、講談社によりますと8月中旬ごろに人気の高かった10数作品の配信が停止され、講
煽り耐性が低いスパイダープラスの伊藤謙自社長、「働けど我が株価上がらず」と自分に酔っていたら「赤字で割高」という冷水にまた逆切れしてしまいようやくSNSから消えることを決断
こんにちは。ヨッピーです。突然ですが皆さんは「ヤマハのコピペ」をご存じでしょうか。 ヤマハの歴史 ・最初は輸入ピアノの修理→楽器関係作る ・楽器やってた流れで電子楽器も作る→DSPも作る ・DSPを他に利用しようとして→ルーター作る という流れで、楽器、電子機器、ネットワーク関係の製品を作るようになった。 じゃ、なんで発動機や家具とかも作ってるかというと、 ・ピアノの修理で木工のノウハウが溜まる→家具を作る→住宅設備も作る ・戦時中に軍から「家具作ってるんだから木製のプロペラ作れるだろ」といわれて戦闘機のプロペラ作る→ついでにエンジンも作る ・エンジン作ったから→バイクも作る ・エンジン作ったから→船も作る→船体作るのにFRPを作る ・FRPを利用して→ウォータースライダー→ついでにプールも作る ・プールの水濁ったんで→浄水器作る ・失敗作の浄水器で藻が大繁殖→藻の養殖
前回の記事で、注文したはずのカプセルステーションが届かず、7万パーになるじゃねーかよこんちくしょう!と愚痴りましたが、問い合わせの連絡を入れたらようやく商品発送しましたというメールをいただきました。 とりあえずは一安心です(;'∀') さてさて、実は最近カプセルトイ投資について、ちょっと嫌な情報をキャッチしてしまいました(汗)今日はそれを書きます。 ネット上にカプセルトイ投資の情報がほとんどないので、僕はマネー雑誌などでカプセルトイ投資の情報がないか探していました。 そこで発見したのが、副業紹介雑誌として根強い人気を誇る、「ビッグ・トゥモロウ」 2015年9月号に、2ページにわたってカプセルトイ投資の実態を紹介していました。 しかし、そこで得た情報は、正直これからカプセルトイ投資をやる人間としてあまり知りたくはない情報でした。 実際の記事を一部抜粋しましたのでちょっとご覧ください。 会社役
「世界の工場」と呼ばれる中国の深センでは、アクションカメラや携帯電話が数百円程度で販売されている。経済大国となった中国はもう人件費の安さで勝負する国ではないにも関わらず、流行したガジェットの価格はどんどん下がるエコシステムが構築されている。今、そのエコシステムは世界のMakersに対して新たなムーブメントをもたらす可能性を示している。深センのエコシステムについてレポートする。 「Makersのハリウッド」「ハードウェアの首都」「世界の工場」などと呼ばれる深センや近隣都市は、世界中の製造業が集まる場所だ。多くの製造業が集積され、その製造業を支えるエコシステムができている。 工業は一瞬のうちに、優れた少数の人間が発展させるものではなく、数十年のスパンでだんだんと伝播されていくものだ。最初は先進国からすべて運ばれ、指導されていたテクノロジーはだんだんと現地に根付いていき、そのエコシステムを背景に
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