「アナロ熊」が暴いてしまった「地デジカ」の秘密：日経ビジネスオンライン
テレビ東京が社運を賭けてプッシュしていた「世界卓球」は、あんまり盛り上がらなかった。残念。個人的には、面白く観戦していたのだが。 放送を見ていて思い出したことがある。私には、卓球部員だった過去があった。そう。中学生になってすぐ、私は、卓球部に入部したのだ。 体育館の壁に立てかけられている卓球台を見て、ガキだった私は 「おお、卓球部に入れば毎日ピンポンで遊べるぞ」 と考えた。 その愚かな目論見は、入部したその日に瓦解する。 新入部員は、一日中素振りばかりやらされることになっていたからだ。 私は、2日ほどで退部した。ほかの幾人かの惰弱な仲間たちとともに。「ちぇっ」とか言いながら。 いまにして思うのは、あの、無意味に思えた素振り練習にもきちんとした役割があったということだ。 フォームを固める？ まあ、そういう効果はある。全身を使ってラケットを振る感覚を覚えることは、ある意味、実際にピンポン球を打
不況で追い風、懐温まるニットカフェ：日経ビジネスオンライン
飯泉 梓 日経ビジネス記者 2002年早稲田大学人間科学部卒業。同年日経BP社に入社し、日経ビジネスに配属。 日経WOMAN、日経ビジネスアソシエを経て、2018年8月より現職。主に流通・小売り業界を担当。 この著者の記事を見る
若者のクルマ離れ、その本質は「購買力」の欠如：日経ビジネスオンライン
世界の新車需要が同時崩落した2008年、日本も1980年の規模まで市場が縮小した。このところの日本の持続的な需要減は、少子・高齢化の進展や、若年層のクルマ離れなど複合的な要因による。 このうち「クルマ離れ」については、若者の消費の多様化や、魅力的なクルマの不在といったことが指摘されてきた。だが、昨今の雇用情勢の悪化を見ると、実は「購買力」が大きな問題であることが浮き彫りになる。「クルマなんてとても手が届かない」という若者が増えているのだ。 2008年の国内新車需要は、前年を5％下回る508万台と1980年（502万台）以来のレベルになった。4年連続の減少であり、ピークだった90年（777万台）の3分の2まで縮小した。日本自動車工業会は、2009年の市場も5％減となる486万台と見込んでいる。500万台割れとなれば31年ぶりだ。 本質的な問題は「購買力」の低下か 金融危機に端を発する世界同時
これが真実: The Times紙はGoogleとやかんのお湯の話をでっちあげ：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ロンドンのThe Times紙が昨日（米国時間1/11）の記事で、Googleで一回検索するたびに7グラムのCO2が環境に排出されると報じてWeb上を騒がせた。7グラムといえば、やかんでお湯を沸かすときに出る量の半分だそうだ（ウッソー！）。ぼくはその記事を、大げさすぎるし偏った見方だと批判した。Googleも、その記事の主張を実質的に非難する声明を出した。 このお話の中心人物はAlex Wissner-Grossという若い物理学者だ。記事によると彼は、“Googleで二回検索するとお茶一杯ぶんのお湯をやかんで沸かすのと同じぐらいのエネルギーを消費する”と言った。まさにこの、いかにもキャッチーな文章に、世界中の記者たちがまんまと食いついて、世界中のメディアから何百という記事がばらまかれたのだ。 でもWissner-Gross本人は、そんなことを言った覚えはないと言っている。まず第一に、自分は
結論：俺はタバコ吸っていいんですね？～『禁煙バトルロワイヤル』 太田光・奥仲哲弥著（評：栗原裕一郎）：日経ビジネスオンライン
喫煙嫌煙をめぐる議論は──議論と呼べるものがあったかはともかくとして──喫煙サイドの敗北ということにほぼ決まったといっていいだろう。 社団法人日本たばこ協会（TIOJ）などが主導し設置されたタスポは「未成年喫煙予防」というタテマエの裏に何か思惑が動いていそうなのでおくとしても、「タバコは1箱1,000円に値上げしろ」という案がどんぶり勘定のまま増税項目案として国会にはかられそうな勢いひとつを見ても、タバコ排斥がすっかり社会の合意であり善になってしまったことを裏づけているといえよう。 評者は喫煙者で『禁煙ファシズムと戦う』（ベスト新書、2005年）という共著も持っている。われらが共著以降も、嫌煙の趨勢に疑義を唱え、喫煙の自由と権利を擁護しようとする本がいくつか出版されているが、はっきりいってどれもパッとしない。 たとえば、当コラムのコメント欄が炎上した武田良夫『「タバコは百害あって一利なし」
裁判員制度は、世界に類を見ないモンスターになる：NBonline(日経ビジネス オンライン)
「平成21年5月21日から裁判員制度が実施されます。裁判員制度とは，国民のみなさんに裁判員として刑事裁判に参加してもらい，被告人が有罪かどうか，有罪の場合どのような刑にするかを裁判官と一緒に決めてもらう制度です。国民のみなさんが刑事裁判に参加することにより，裁判が身近で分かりやすいものとなり，司法に対する国民のみなさんの信頼の向上につながることが期待されています」 最高裁のホームページでは裁判員制度についてそう説明されている。あれよあれよというまに採用が決定され、実施も目前にせまっている裁判人制度は、独特の法システム社会である日本に果たしてなじむのだろうか。 ＊ ＊ ＊ ＊ 郷原 まず国民の司法参加は、やった方がいいのか、やらなくてもいいのか、二分法なんですよ。そうしたら、やった方がいいということになる。なぜなら、外国の多くの国でやっているから。 武田 最高裁のHPでも「国民が裁判に
芸能人がかかりやすい『アーティスト症候群』 ～八代亜紀から藤井フミヤまでメッタ斬り：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 写真家の蜷川実花が、初監督した映画「さくらん」について、インタビューに答えているのを例にとり、著者は、そんなわけはないとツッコミをいれている。 撮影現場では、男の意見よりも女の直感を優先し、自由に女性の感性で撮った。女性客を集め、独創性が評判を呼んだ映画だが、際立った映像の赤色について、蜷川監督は「意識しているのではなく、自分が好きな色を使っただけ」とテレビで答えていた。インタビュアーはうなずきでもしたのだろうが、著者はこう綴っている。 〈自分が好きなだけ。意識はしていない。監督やっててそんなことなかろうが！〉 映画には何億もの金が動いている。好きだからの一言で出資者を納得させられる甘い稼業ではないことぐらい、大人なら知っている。ソロバンを弾
【26】「家電芸人」のプレゼンテクを盗む：NBonline(日経ビジネス オンライン)
今、家電が来ている（ブーム到来）らしい。いや何も、家電メーカーの雄、松下電器産業が10月1日に「パナソニック」に社名変更したという経済ネタを書こうというのではない。私が注目しているのは、今年に入って一気にブレイクしている「家電芸人（かでんげいにん）」たちだ。 深夜の人気バラエティー番組「アメトーク」に、ペナルティーのヒデ、品川祐、劇団ひとり、土田晃之、チュートリアル徳井、TKO木本、関根勤といういずれ劣らぬおしゃべり名人7人衆がプレゼンターで登場。司会を務める雨上がり決死隊の宮迫、蛍原の2人とゲストに、電気釜やオーブンレンジなどの家電製品について熱く語る企画が番組史上、最高視聴率を挙げて以来、大変なことになってきた（今回は文中敬称略）。 その1年前に私も、この番組の「通販番組パロディー企画」でダイソンの掃除機などを紹介したが、飯島直子さんはじめゲストのみなさんの予想以上の「食いつき（興味関
テレビでは許されるのにネットでは許されない不思議：NBonline(日経ビジネス オンライン)
前回のコラムでは、「ウソやヤラセ」がネットマーケティングにおいて、注意すべきポイントだという話を紹介しました。ただ、ここで意外に難しいのがこの「ウソやヤラセ」の境界線だと思います。 ネット上で話題になるマーケティング上の「炎上」事例は、実は担当者の方々からすると、これまでマスメディア上で行っていた手法をそのまま利用したケースが多く、初期に批判が出てきてもなぜ批判されているのか理解できないため、さらに対応の失敗につながってしまうケースもあるようです。 そこで、今回はネットマーケティングにおける「ウソとヤラセ」の境界線について考えてみたいと思います。 まずは、「ウソとヤラセ」の境界線を考える上で、過去の炎上事例を振り返ってみましょう。 ネットマーケティングの炎上事例として代表的なのは、下記の二つのパターンです。 利用者のフリをして企業がクチコミ情報を作成する まずは、企業がプロのライターなどに
遙 洋子の「男の勘違い、女のすれ違い」 - 団塊と主婦とキャリアウーマンの共通点：NBonline(日経ビジネス オンライン)
パソコンをいまいち使いきれていない、と、自覚しながらも仕事で使用して10年が経つ。使いきれずともワープロソフトで執筆はできるし、メールでデータを送付できるし、ホームページのアップデートだってこなしてきた。・・・・つもりだった。 昨年、パソコンを買い換えた。既にメモリーを増設して販売されていたパソコンを買ったところから話がややこしくなった。どういうわけか、なにもかもがうまく作動しないのだ。パソコンに熟知した知人のところに通って助けを借り、メーカーに毎日のように電話したりして、やっと順調に使えるようになるには、それから半年を要した。 今年に入り、ようやくトラブルなく使い続けて、データも増えた。それを保存するためにDVDにバックアップを取ろうとした。日頃はこまめに外部メモリーに入れ、毎日のデータを保存していたが、データが大量にたまったところでまとめてDVDに保存しようと思ったのだ。 そして悪夢が
若い人に増えている「新型うつ病」：日経ビジネスオンライン
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「アラ探しより“面白い探し”のほうがいいじゃん」：日経ビジネスオンライン
「ジャンルにとらわれないミックスの前提になるのは、ジャンルごとの長い歴史があってこそではないか」というご指摘はその通りかと思います。お読みいただけばおわかりの通り、マーティ氏自身も、ジャンル区分そのものを否定しているわけではまったくありません。 氏のお話は、「『パクリ』か『オリジナル』かの二元論は、ジャンル全体をつまらなくするだけだ」ということかと個人的には思います。好きなジャンルに深くハマってこそ、ミックスの面白さが生まれる。楽しむ方は、表面の面白さに惹かれるもよし、ジャンルを知っていて深く面白がるもよし。単純なマーケティング主導の薄～いミックスもあるけれど、それは瞬間ヒット以上に愛されることはないんじゃないか。 …でも、と音楽の専門家でもなんでもない経済誌編集者としては思うわけです。そうあって欲しいけれど、こんなに評価してくれるJ-POPがあるのに、音楽産業は縮小している。枚数が出ない
「日本の底力は『おもしろければなんでもあり』にあり」：NBonline(日経ビジネス オンライン)
学生時代、はじめてのバイト代でコンポを買った。声に魅せられて岩崎宏美、アイドルだったら松本伊代、そのうち洋楽も聴き始め、ウォークマンで持ち歩き、クルマを買ったらカーステで…そんな自分だったのに、いつの頃からか、聴きたい音楽がすっかりなくなってしまった40代男性。それがわたくし。 テレビの音楽番組でかかるのは、なんだか独りよがりの曲ばかりに聞こえるし、家族ができると、自分が好きな曲よりまずは子供の童謡だ。今、自分が聴きたい曲はどこに、いや、そもそもあるんだろうか。あるなら、どこで探せばいいんだろうか。 「これじゃあ、音楽産業が元気ないのも無理ないな。そもそも『J-POP』なんて言い出した頃から、俺たち聴きたい曲がなくなってきたんだよ！ ヘタウマとか、どこかの洋楽のパクリとか、自分の小さな幸せとか、なんだかそんな曲ばかりじゃないの？」…と、思っている方、私以外にもいらっしゃいませんか。 ところ
テレビはWii経由で見た方が便利！？ ：日経ビジネスオンライン
「テレビの友チャンネル Gガイド for Wii」には、ぜひ大きな注目を寄せておいてください。 これは3月4日に始まった、Wiiの新しいサービス。ここには従来のゲーム機の常識を大きく覆す、とてつもないポテンシャルが秘められています。 このサービスの特徴は、2つあります。 ひとつは、これが非常に使いやすい番組ガイドだということ。 画面には1週間分のテレビの番組表が表示され、きわめて軽快に眺めることができます。検索機能も快適。気になる番組に「スタンプ」を押しておけば、登録しておいた携帯電話やPCのメールアドレスに、その番組の開始30分前にお知らせメールが届くといった、細かいサービスも用意されています。 なお、日本中のユーザーが、そうやって注目番組をチェックしていくだけで、その情報は自動的に集計されます（その情報を提供しないよう設定することも可能です）。その結果、性別や年齢別に、どんな番組が注目
「食品添加物はすべて悪」という報道姿勢こそ危ないのです：NBonline(日経ビジネス オンライン)
この連載の中で今まで何度かマスメディアの復権を唱えてきました。それに対して多くの読者の方々から、“偏向報道を平気で行う日本のマスメデイアの肩を持つとはけしからん！”“マスメディアは今こそ自己変革を行うべきである”などのご意見を頂きました。 私自身も決して、日本のマスメディアの体質、報道姿勢を全面的に肯定しているわけではありません。むしろ、大きな疑問と問題意識を感じています（しかし、一方でマーケティングに携わる者の一人としては、やはり世界に類を見ない程広いリーチを持っている日本のマスメディアの、コストパフォーマスンスの良さと情報伝達力は極めて魅力的ではあります）。 白黒決めたがる報道 そんな中で、2007年の“発掘！あるある大事典II”の捏造問題に代表されるような、今の日本のマスメディアにおける健康情報発信の在り方には、特に大きな問題点があると感じてきました。「〜は効果がある」「〜は体にいい
遺伝子組み換え作物、事実上の勝利：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Brian Hindo （BusinessWeek誌、企業戦略担当エディター、香港） 協力：Joshua Schneyer （BusinessWeek特別特派員、リオデジャネイロ） 米国時間2007年12月6日更新 「Monsanto: Winning the Ground War」 除草剤・農業バイオ技術大手の米モンサント（MON）の会長兼CEO（最高経営責任者）にヒュー・グラント氏が就任した2003年5月頃、モンサントはその社名をもじって“ミュータント（突然変異体）”と呼ばれていた。 モンサント（本社：ミズーリ州セントルイス）が販売する遺伝子組み換え種子への批判は高まる一方だった。モナーク（大型のチョウ）を絶滅に追い込み、新たな悪性のアレ
『「タバコは百害あって一利なし」のウソ』 武田良夫著（評：速水健朗）～禁煙は、国策であるべきか？ (毎日1冊！日刊新書レビュー)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
2時間30分 最近はオフィスや交通機関など公共スペースでの禁煙化が進み、愛煙家は隅に追いやられる一方だ。 本書は、タバコがこのようなバッシングを受けるに至った経緯をまとめたもの。前半ではここ四半世紀における喫煙者の受難の歴史をまとめ、後半ではピューリタニズムから始まるもっと大きな嫌煙の歴史に触れる。 読みどころは、「受動喫煙」「ニコチン依存症」「社会コスト論」という3つのキーワードが、喫煙バッシングの「態度形成に大きな影響を与えた」と論じる前半部分だ。 著者は「受動喫煙」の健康被害との関連は「科学的に評価することはきわめてむずかしい」にもかかわらず、7割近くの人たちがそれを「科学的に十分証明されている」と誤解している点を指摘。また、ニコチンにドラッグのような強い依存性があるという一般に信じられている説に対しては、海外の学者の説を取り上げて反論する。 喫煙者バッシングは許されてしかるべき？
ブログが「テレビ番組」に：日経ビジネスオンライン
台詞を書いただけで、「テレビドラマ」が出来上がる――。 そんなソフトが、ブログの動画化を進める可能性を秘める。 「個人放送局」が広がる日もそう遠くないかもしれない。 マダム：ねえ、いつになったら奥さんと別れてくれるの？ 社長 ：いやいや、もう少し待ってくれ。 マダム：あなた、いつもそうね… 文章から動画を作成するソフトウエアを使うと、例えばこんな台詞を入力しただけで、キャラクターが身ぶりをしながら合成音声で話すドラマが自動的に出来上がってしまう。このソフトウエアを開発し、普及活動をしているのが、東北大学電気通信研究所の青木輝勝准教授だ。 世代・国境超えた交流に 誰でも簡単にアニメーションを作れないものか――。青木氏が5月まで在籍した東京大学先端科学技術センター時代から主宰する「ムービー塾」では毎回20人程度の参加者を募集。1日がかりで動画コンテンツを作る仕組みの解説から、実際に自分でアニメ
もはや「団塊様、お断り」 “移住景気”を喜べない石垣島の苦悩 (時流超流)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
島の人口は現在約4万7000人だが、県外からの移住者は昨年だけで1840人にも上る。住民票を移さない“幽霊人口”を含めると、実際の人口は5万～6万人に達するという見方もあり、移住ブームは盛り上がる一方だ。 石垣島には地元の人が「リトルトーキョー」と呼ぶ地域がある。市街地から車でおよそ30分、海を一望する斜面に40戸ほどの家が建つ山原（やまばれ）の新興住宅地だ。デザインに工夫を凝らした家が立ち並び、近隣には犬の美容室や瀟洒なレストランもある。まさに東京の住宅地さながらの「移住村」だ。 地元の不動産会社の社員は、「山原の住民は、全員が他府県から来た人。4年ほど前は坪4万～5万円だった地価が、7万円程度にまで値上がりした」と話す。 だが、不動産関係者が好況に頬を緩める半面、もともとの住民は移住者の増加に苛立ちを募らせる。「もう来ないでほしい」というのが地元の一般住民の本音だ。
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