ウェブサイトやメルマガ用のテキスト作成に便利なウェブサービス5選
業務でウェブやメールマガジン、SNS向けの文章を作成する場合、一般的な業務で文章を書くのとはまた違った、さまざまなテクニックが要求される。今回はこうした用途に適した、文章作成時の補助ツールとして重宝するウェブサービスをまとめて紹介する。外部のサイトということで、利用にあたっては社内のセキュリティポリシーに違反しないよう、予め確認を取った上で、どしどし活用してほしい。 ◇ワンクリックでExcelをHTMLのテーブルに変換「TABLEIZER!」 「TABLEIZER!」は、Excelの表を貼り付けるだけで、ワンクリックでHTMLのテーブルに変換してくれるツール。フォントサイズ、ヘッダ部分のカラーを指定できるほか、スタイルシートを使わないよう指定することもでき、手持ちの表を手軽にウェブに貼り付けたい場合に便利。
仲介手数料ゼロの不動産仲介「ヘヤジンプライム」に法人向け福利厚生プラン
賃貸情報ポータルサイト「ヘヤジン」を運営するイタンジは11月26日、ネット専業の無店舗型不動産仲介サービス「ヘヤジンプライム」の法人向け福利厚生プランの提供を、11月13日に開始したことを発表した。当初は東京23区内の6～8万件の物件情報を取り扱う。 ヘヤジンプライムでは、人件費や店舗家賃といった固定費を抑えることで仲介手数料を無料とし、貸手への成果報酬型のビジネスモデルを構築している。会員は無料と有料の2種類があり、無料会員は公開物件のみ閲覧でき、月額700円の有料会員は公開物件の5倍以上である非公開物件も閲覧できる。 新たに提供を開始した福利厚生プランでは、契約法人の社員が、通常1人あたり月額700円の有料プランを無料で利用できる。その代わり、社員の物件契約時に1件につき700円の料金が発生する。同社では、1年目に法人会員経由で月間5000件の転居支援を目指す。 すでに、焼肉の「牛角」
ビジネスシーンの「面倒」「手間」を解決するお助けサービス9選
業務の効率を上げるべく、評判になっていたウェブサービスを試してみようとしたが、どれだけ探してもサービスの所在が見つからない──こうした失敗は、ビジネスシーンではよくありがちだ。面倒な業務を効率的に片付けるウェブサービスは、いつでも使える状態にキープしておいてこそ、いざという時に役に立つというものだろう。 今回は、「フロー図の作成」「PDFへのテキスト記入」「デスクトップの録画」「ガントチャートの作成」「フォーマット変換」など、ビジネスシーンの「面倒」や「手間」を解決するウェブサービスを厳選して9個まとめて紹介する。いずれも無料で利用できるうえ、ブラウザ上で動作するためインストールが不要なのもメリットだ。新年度がスタートして1カ月が経過した今、これらのサービスの中で日々の業務に役立ちそうなものはURLを控えておき、何かあればすぐに使えるようにしておくとよいだろう。 なお、企業や団体によっては
顧客行動を可視化する 「カスタマージャーニーマップ」とは
この連載では、企業でのアプリのプロモーション活用から、スマートフォン広告で重要な位置を占めるテクニカルな運用型広告、メディアやアプリ・マーケットなどの市場環境を含め、広告・マーケティング分野における“スマートフォンの今”をお伝えする。 カスタマーエクスペリエンス（顧客経験価値）が、サービスの設計やマーケティング施策において重要なものとなっている。それには、顧客が自社の商品やサービスを利用するシチュエーションまたはその際の心理など、5W1Hを踏まえてイメージする必要がある。つまり、“モノ（商品）”ではなく“コト（体験）”を起点にアイデアを探るのだ。そのカスタマーエクスペリエンスを導き出すために活用するのが「カスタマージャーニーマップ」である。 顧客モデルごとの体験プロセスを“旅”に見立てる カスタマージャーニーマップとは、顧客がある製品を購入したり、サービスを利用したりする際に、そのプロセス
LinkedIn、求人マッチングサービスのBrightを買収へ--Q4決算も発表
プロフェッショナル向けソーシャルネットワークのLinkedInは米国時間2月6日、求職者と雇用者をつなぐサービスを手がける創設後3年のBright Mediaを、現金と株式あわせて約1億2000万ドルで買収すると発表した。 Brightは、特にデータを利用した求人のマッチングを得意とするとされており、LinkedInは独自のリコメンデーション機能をBrightのマッチング技術により改良する計画だ。ただし、Brightの既存の会員や顧客が同社のウェブサイトにアクセスできるのは2月28日までとなる。 Brightの創設者であるEduardo Vivas氏はブログ投稿で、「当社は、われわれに欠けているもの、つまりこの技術を経済全体に適用する能力のために、LinkedInに加わることにした」と述べた。 LinkedInは、2014年第1四半期に買収手続きを完了する見込みだと述べている。1億2000
2014年のソーシャルサービス--5つの注目すべき変化を予測
過去12カ月に起こったことを決めたのは、子どもたちとそのスマートフォンだった。この一団は、アプリの成功や失敗をほんの数週間から数カ月で決めてしまう力があるということを証明している。 2013年、若者はFacebookを必ずしも見捨てたわけではないが、Facebookに飽きてしまったのは確かだ。代わりに彼らは、親の目の届かない隠れ家や、プライベートなソーシャルゾーンを探すことにエネルギーを注いだ。具体的には「Instagram」のようなアプリや、「Snapchat」「WhatsApp」「Kik」などのメッセージングアプリが圧倒的な勢いを得たことがその証拠だ。 2014年、スマートフォンを持つ若者たちがソーシャル世界の動向に影響を及ぼし続けるだろう。そこで重要になるテーマは、モバイルの世界では少ないことが多いことに取って代わったということだ。 この記事で紹介するのは、今後1年間にソーシャルの世
フリービットがスマホキャリア事業に参入--端末と通信セットで月2100円
フリービットは11月13日、モバイル新ブランド「freebit mobile」を立ち上げ、コンシューマ向けのスマートフォンキャリア事業に参入したことを発表した。端末代と通話基本料、パケット使い放題の料金をあわせて月額2100円の低価格で提供する。なお、NTTドコモのネットワークを利用したMVNOとなる。 スマートフォンは、同社がコンセプトをデザインした5インチ端末「PandA（パンダ）」。OSはAndroid 4.1.1を採用し、1GバイトのデュアルコアCPUや800万画素のカメラ、2000mAhのバッテリを備える。フリービットグループが培ったEMS（製造事業者）との開発ノウハウや、輸入ノウハウを結集したモバイル端末の第一弾になるという。 フリービットでは、PandAの提供にあわせて、Androidスマートフォンやタブレットに保存された音楽や写真、ファイル、メモなどに、PCブラウザなどから
クックパッドが「特売情報」アプリを公開--レシピ情報を一緒に検索
クックパッドは11月12日、クックパッドのサイト上で近所のスーパーの特売情報と合わせたレシピ検索ができるサービス「特売情報」のiPhoneアプリを公開した。価格は無料。 特売情報は、郵便番号やスマートフォンのGPSを使って近所のスーパーの特売情報を探し、特売商品にあわせて簡単にレシピ情報を調べられるサービス。たとえば、あるスーパーで「本みりん」が特売商品だった場合には、「青魚の酢みりん醤油煮おろし添え」「紫芋のみりんペースト」などのレシピが表示される。 クックパッドは、スーパー特売情報サービスの「シュフモ」と提携して、2012年10月から特売情報の提供を開始。2013年2月より店舗からの投稿機能、同年9月より複数店舗に一括で情報を配信できる機能を追加し、リアルタイムでの情報配信を始めた。現在約1万店舗のスーパー情報が登録されており、ユーザー数は10月末時点で100万人を超えているという。
明確な違いが現れたドコモとauのサービス戦略--両社の狙いは？
携帯電話主要3キャリアがiPhoneを発売するなど、近年各社のスマートフォン端末が均質化しつつある。そこで新たな差別化要素として、各社が力を入れているのがサービス面での取り組みだ。 しかし、各社のサービス戦略を見ると、端末とは異なり横並びではない、大きな違いがあるのがわかる。特に最近、サービス戦略で大きな方向性の違いを見せているのが、NTTドコモの「dマーケット」と、auの「auスマートパス」であり、両者の戦略の違いを端的に表すと、前者が“オープン”、後者が“クローズ”ということになる。 docomo IDのオープン化に踏み切るNTTドコモ 両者の戦略の違いを確認していこう。まずdマーケットについて。ドコモは10月10日に開催された冬春商戦向けの新製品発表会において、サービスの“キャリアフリー”を打ち出し、ドコモの各種サービスを利用する際に必要となる「docomo ID」を、ドコモユーザー
「auスマートパス」、O2O領域での連携強化で1000万会員へ
KDDIは10月24日、「auスマートパス」の提携企業を拡大し、会員ユーザー向けのサービスや特典を拡充することを発表した。アプリやストレージなど従来のデジタルコンテンツに加えて、旅行や音楽ライブ、実店舗での買い物といったリアルな生活に密着したコンテンツを充実させることで新規顧客の獲得を狙い、2013年度末までに1000万会員を目指す。 auスマートパスは、ダウンロードし放題の500本以上のアプリや、クーポン、ストレージ、セキュリティなどを含むすべてのサービスを、月額390円の定額で利用できるサービス。4月にはiPhoneの修理代金を一部負担する特典も追加した。2012年3月1日に提供を開始し、現在までに会員数は800万を超えている。同社によると、8月時点での継続率はAndroid版が99.7％、iOS版が98.6％にのぼるという。 KDDIでは、このユーザー基盤をさらに拡大すべく、新たにO
「あと30年は起業家でいたい」--スマポを楽天に売却した若きシリアルアントレプレナー
10月15日、楽天がスマートフォン向け共通来店ポイントサービス「スマポ」を提供するスポットライトを買収し、完全子会社化したと発表した。 ユーザーは、スマポの提携加盟店に来店し、専用アプリを使ってチェックインするだけでポイントを獲得することができる。貯まったポイントは、加盟店が発行する商品券などと交換することが可能だ。超音波を発信する専用デバイスを店舗に設置するため、フロアごとのチェックインが判定できるなど、位置情報などと比較して精度の高いものになっている。 2011年9月からサービスを開始したスマポは、約2年という短い期間で楽天に買収されることとなった。実はスポットライト代表取締役の柴田陽氏は、2010年にバーコードを読み取ってECサイトで価格を比較し、商品を購入できるスマートフォンアプリ「ショッピッ！」を開発。アイ・エム・ジェイに売却している（その後同社は事業をオプトに売却）。そのほか、
電子メール送金サービス「Square Cash」、米国で開始
モバイル決済サービスを手掛けるSquareは米国時間10月15日、任意のユーザーへの電子メールによる送金を可能にする無料サービスを提供開始した。 「Square Cash」として知られる同サービスは、これまでベータ版として、招待されたユーザーに限定して提供されていたサービス。現在のところ、少なくとも米国内でのみ利用可能になっている。 Squareのプロダクトマネージャーを務めるBrian Grassadonia氏は、Square Cashでは、送金元と送金先のいずれもSquareアカウントを所有する必要はなく、料金はかからないと述べた。送金するにはメールの宛先に送金先のアドレスを指定し、「CC:」に「cash@square.com」と入力し、件名に金額を入力するだけでよい。メール本文には送金元が必要とする任意の情報を入力できる。 Grassadonia氏によると、同サービスの利用にあたって
「Yahoo!ショッピング」の革命に大きな期待--市場活性化と反撃
ヤフーが10月7日、「Yahoo!ショッピング」の出店料及び売上ロイヤルティの無料化、加えて「ヤフオク!」のストア出店料、出品手数料の無料化を発表した。これにより、早くも2日後の9日には、「Yahoo!ショッピング」の出店希望数が通常の数百倍となる約1万件に達し、新たに受付を開始した個人の出店希望数も約16000件に達したとのことである。 正直、今回の「eコマースに革命を起こします」と銘打たれた、各種の無料化施策には驚いた。と同時に、どのように収益を確保するのか、という点が気になった。「革命」というキーワードを打ち出していることからもわかるように、大胆な施策であるのは間違いない。しかも開始直後に多くの出店希望を集めるなど、その反応の大きさと出店側の期待の大きさが窺える。 弊社の独自調査として、2012年8月に実施した「ECサービス調査」では、スマートフォンで利用するECサイト／アプリについ
ECの川上から川下までをカバーする--GMOメイクショップが物流サービスを開始
GMOメイクショップは9月19日、ネットショップ構築サービス「MakeShop」で、ネットショップの商品発送や在庫管理などを代行する物流サービス「MakeShop for フルフィルメント」を開始することを明らかにした。 MakeShop for フルフィルメントは、流通機能全般を一括して請け負うアウトソーシングサービス（3PL）との連携により、MakeShopを利用するネットショップの発送業務を代行するサービス。 ネットショップに商品の注文が入ると自動的に受注情報が3PLに送信され、商品の梱包、伝票作成、発送といった一連の発送処理がシームレスに行われる。受注から発送、顧客への商品引き渡しまでの一連のプロセスが効率化され、時間が大幅に短縮されるため、最短で受注した当日に商品を顧客に届けることができるという。 また、保管倉庫のスペース、検品、ピッキング処理など、店舗運用や要望にあわせてサービ
ペイパル、ハンズフリー決済を実現する「PayPal Beacon」デバイスを披露
PayPalは米国時間9月9日、実店舗における未来のショッピングを見据えた新たな中核製品となる「PayPal Beacon」を披露した。低消費電力版Bluetoothを使用する同製品により、顧客は入店時に自動でチェックインし、通知によりバーゲン情報や商品情報を受け取り、カードのスワイプやスマートフォンの操作なしで支払いができるようになる。 PayPalのグローバル製品担当バイスプレジデントであるHill Ferguson氏はTechCrunch Disruptカンファレンスで、この追加ハードウェア機器をデモし、同カンファレンスにおける最も短いデモの1つだと称した。 そして同氏は「これは偶発的な製品ではない。そのように設計したのだ」と付け加えた。PayPal Beaconは、新たに設計し直された同社のモバイルアプリ、および対応するPOSシステムと連携し、モバイル決済という激戦市場に存在する複
ミッション達成でご褒美もらえる「Kolor」が3社とポイント連携
ソーシャルプロモーションアプリ「Kolor」を提供するインタレストマーケティングは8月27日、クレディセゾンが運営する「永久不滅com」、ネットマイルが運営する「ネットマイル」、ゲインが運営する「Qzoo」と、相互送客を目的にサービス連携したことを発表した。 Kolorは、ユーザーのFacebook上での影響力と興味関心（インタレスト）を独自に判定して、企業から「ミッション」と呼ばれるプロモーション情報を配信するサービス。ユーザーは“指定の場所にチェックインする”“懸賞に応募する”など、自分あてに届いたミッションを達成すると、ご褒美と交換できるバリューポイントや、バッジ（称号）をもらえる。 3月28日にiOSアプリが公開され、8月末時点のダウンロード数は4万を超える。2013年内にAndroidアプリも提供する予定だ。またサービス開始当初は、伊藤ハムや東急ハンズなど11社が情報を配信した。
マガシーク、北欧スタートアップのアパレルEC向け製品「Virtusize」を導入--試着の課題を解決へ
ファッションECサイト「MAGASEEK」手掛けるマガシークは8月21日、スウェーデンのVIRTUSIZEが手掛けるバーチャル試着ソリューション「Virtusize」を導入することを明らかにした。 Virtusizeは、アパレルECサイトへの導入を想定したバーチャル試着ソリューション。ユーザーが興味を持つアイテムのページ上にある「Virtusize」のボタンを押すと、Virtusizeが起動する。そこで、そのアイテムと、あらかじめページ上の「すでに持っています」というボタンを押してバーチャルクローゼットに追加したアイテム、もしくは自分の手元で採寸したアイテムとのサイズの比較ができる。なおデータはECサイト側で用意する必要がある。 日本での導入はMAGASEEKが初めてとなる。当初はMAGASEEK上の約2万アイテムがサービスに対応。今後展開するアイテムについては順次対応を進める。
ローソン、モバイル決済「Squareリーダー」を店舗で発売--実質無料で
ローソンは8月6日、スマートフォンをカード決済端末として利用できるようにする「Square リーダー」を、全国約1万のローソン店舗で発売したことを発表した。価格は980円だが、商品パッケージに同梱されている専用のコードをウェブサイトで入力することで、指定の銀行口座に特典の1000円が振り込まれるため、実質無料となる。 「Square」は、専用アプリ「Squareレジ」をインストールしたスマートフォンやタブレットのイヤホンジャックに、切手サイズの端末Squareリーダーを差し込むだけで、クレジットカードリーダとして使えるサービス。日本では5月23日からサービスを提供している。 これまで、Square リーダーは同社のウェブサイトまたは、Apple storeでのみ販売されていたが、新たに全国のローソンでも購入できるようになった。
Dropbox、「Dropbox Platform」を発表--ハードドライブそのものの置き換えを目指す
クラウドストレージプロバイダーであるDropboxは米国時間7月9日午前、「Dropbox Platform」を同社初の開発者会議で発表した。Dropboxの最高経営責任者（CEO）で創設者のDrew Houston氏は、Dropbox Platformが「ユーザーに代わって同期の問題を解決する新しい基盤」であることをアピールした。 Houston氏によると、Dropbox Platformには構造化データの同期の維持、オフラインでの作業、コンフリクト（競合）への対処、複数OSにわたる作業などが含まれるという。 「同期とは新しい保存のことである。われわれは決して過去を振り返らない」とHouston氏は述べ、この特定の機能がすべてのユーザーに影響を与える問題であることを付け加えた。 Dropboxは2012年11月、ユーザー数がおよそ1億人に達していた。9日の時点で、同サービスのユーザー数は
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TSUTAYA、家電量販事業に参入--人材募集も開始
