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とある映画館職員から、これから働く君へ（寄稿：立川シネマシティ 遠山武志）｜【パソナキャリア】パソナの転職エージェント
拝啓、これから働く君へ。 この文章はそこそこ長い。だから倒叙（とうじょ）ミステリーのように、先にたどり着く結論を言ってしまおう。 君が思っているよりもずっと、やりたいことを仕事にすることはできる。 理由は簡単。まだ君は、仕事と呼ばれるものの範囲の広さと多様さと自由を知らないから。この結論に向かって、なるべく退屈にさせないよう、僕があがいてきた日々とともに、この文章は疾走していく。 映画や音楽好き、あるいはミュージカルやアニメのオタクなら、映画館「立川シネマシティ」の名前を小耳に挟んだことくらいはあるかもしれない。 【極上音響上映】とか【極上爆音上映】とか、「宣伝メールが怪文書だ」とか、「ポップコーンがマズい」とか、「ホットドッグはウマい」とか良い評判から悪い評判まで、検索すれば思いのほかたくさんの結果が見られるはずだ。僕はそこの企画担当、遠山武志。 たくさんの愛してくれる人と、大嫌いな人が
教養のない妻の、教養のなさから来る怒りをどう解決するか
結婚2年目、年齢は30手前。 妻:非高学歴 私:高学歴 学歴が全てではないが、やはり高学歴は本やネットから日々たくさんの情報や知識を得る人の割合が多く、非高学歴は本当に情報を得ない人の割合が多いように思う。あくまで割合の話で、非高学歴でも膨大なインプットをし続けてる人は多く知ってる。 妻は情報を得ないタイプの非高学歴で、空いた時間はインスタで芸能人の投稿をチェックしたり、ツイッターの懸賞などに費やしている時間が多い。これが100%無駄だとは思わないが、それが仕事に役立つような職種でもないし、もっと良い時間の使い方があるとは思っている。 妻のように、情報や知識がない人 (=教養がない人)は本当に会話をするのが難しい。 教養があれば、もし相手が自分と違う考え方をしていても 「どちらが正しいわけでもなく、別の考え方をしているだけ。相手のような考え方もあって当然」 と捉えられるが、教養がない人は自
ピエール瀧「薬物問題」の一考察〜日本は世界から10年遅れている…（原田 隆之） @gendai_biz
突然の逮捕劇 人気ミュージシャンで俳優のピエール瀧さんがコカイン使用の容疑で逮捕されたというニュースが駆け巡った。 ワイドショーやネットはこのニュースでもちきりで、各社が大々的に報道している。そして、その報道ぶりを見て、私は「またか」という暗澹たる気持ちになっている。 大前提として、コカインは違法薬物であり、それを使用することは犯罪である。その事実には異を唱えるつもりはないし、擁護する気持ちもない。 とはいえ、いくら有名人だからとって、この洪水のような「一億総叩き」現象は何だろうか。 かつて有名人が覚せい剤や大麻などの違法薬物使用容疑で逮捕されたときも同様だったが、家族を引っ張り出したり、ここぞとばかりに人格攻撃をしたり。かと思えばタレント仲間が、「そういえば前からおかしかった」などと「証言」をしたり。毎度のことであるがうんざりする。 メディアの対応 報道の流れを見ると、大きく2種類の方向
日立、無期転換求めた女性社員に解雇通告 申請後は異例：朝日新聞デジタル
日立製作所が、５年を超えて有期雇用で働き、無期雇用への転換を求めた４０代の女性社員に対し、今月末での解雇を通告したことがわかった。「無期転換」は有期雇用で５年を超えて働く労働者に法律で認められた権利で、女性社員は昨年６月に「無期転換」を申請し、今年４月から無期雇用になる予定だった。日立は事業の縮小を解雇の理由に挙げているが、女性側は「無期転換逃れだ」として解雇の撤回を求めている。 有期の雇用契約を繰り返し更新して通算５年を超えると、無期契約への転換を求めることができる「５年ルール」は、２０１３年４月に施行された改正労働契約法に盛り込まれた。１８年４月から順次、無期契約になる人が出ている。雇う側は転換の申し込みを拒めない。有期雇用が５年に達する前に契約を更新しない「雇い止め」の動きはあるが、無期転換の申し込み後に解雇を通告するのは異例だ。 この女性社員は、日立製作所で派遣社員として約１０年間
厚労省、実質賃金は当面公表せず 統計不正調査問題：朝日新聞デジタル
不正調査が問題となっている「毎月勤労統計」で、野党が求めていた調査対象の実質賃金の変化率の算出・公表について、厚生労働省は２６日、当面は行わないとの見解を明らかにした。参院予算委員会の理事会で示した。 「実質賃金」は働き手の実質的な購買力を表す。野党は、より賃金変化の実態をつかむために、毎月勤労統計で２０１７年と１８年に続けて対象となった「共通事業所」の実質賃金の変化率の算出・公表を要求。厚労省は３月中に中間的な結論を出すと約束していた。 この日、厚労省は「統計を所管する立場としては、統計的な観点から分析や検討を加えずに（数値を）出すことは責任ある立場ではない」と説明。同省で設置している有識者検討会で算出・公表に関する検討を続けるとした。
「まずは金持ちから豊かになる必要」の嘘 ＜ゼロから始める経済学・第2回＞ « ハーバー・ビジネス・オンライン
前回はアベノミクスの概要を説明し、経済成長率や物価上昇率のような重要な目標が達成されていないこと、働いて暮らす人びとの生活があまり改善されていないことを説明しました。しかし国民は、民主党政権時代のだらしのない態度に辟易して、いまでも安倍政権に淡い期待を抱いているようです。「信頼できる野党がない」との意見には同情しますが、「だから安倍政権が信頼できる」と考えるのは筋違いです。それはともかく、政権や政党の善し悪しとは別に、政策それ自体の善し悪しを検証する必要があるでしょう。 さて、安倍政権が国民に期待を抱かせる論法のひとつにトリクルダウンがあります。これは、国民が全体的に潤うためには、「まずお金持ちが潤わなければならないんだ」とする不思議な論法です。 トリクルダウンは、いまでも経済学界でほとんど支持されていない珍説といえます。しかし、熱烈なファンがいることも事実です。しかも政策立案の発想に採用
海外でネトウヨになるという事
ついこの間、ツイッターで「海外にいるのにネトウヨになってしまう人間って何が起こっているんだろう」という意見を見た。気持ちはわかる。ツイッターで海外情報を発信する様な人って、海外のリベラルな雰囲気が好きな人が多いし、多くは海外在住だ。そうした人の周りに集まるのはやはり似たような思想の人。「海外に行きさえすれば、差別発言に敏感になる」と思う様になるのも無理もない。 自分も海外に約7年住んでいた。外国人のみならず、海外在住の日本人も人種差別に断固反対、ネトウヨなんてもってのほかという人が多い。日本在住の日本人がなんの気もなしにポロリと漏らす一言が海外なら顔をしかめられる程の差別発言だったりする事があるのも身に染みているし、同じ日本人としてちょっと恥ずかしいと思う事もある。 ただ、そんな私も昔ネトウヨになりかけていた。今では恥ずかしい黒歴史だが、11歳の時に親の都合で某欧米諸国に移住、高校卒業まで
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