「コミュニティのないメディアはだめ」 KADOKAWA会長が語る、ニコニコ動画の真価とメディアの未来
10月8日、東洋経済主催で行われたイベント「大変革期に未来を語る！ いま、メディアが面白い」に、KADOKAWA会長・角川歴彦氏が登壇。ドワンゴとの経営統合の裏側や、自身がもつメディア論について熱く語り上げました。 メディアという場がなければ、コンテンツはつくれない 角川歴彦氏：角川です。新聞社の人だとか、放送局の人だとか、ジャーナリストの人が多いようなので、どういった話をしようかと思ったんですが、僕は最近メディアとはこういうものじゃないかなぁ、と思うことがありましたので個人的な意見として今日は話したいと思います。 今日の話を聞いていてもメディアというものは社会的に影響が大きいんですよね、テレビや新聞に対して、ネットのメディアはどういう動きをみせてくるのかと。 僕は最近思っているメディア論というのは「メディア産業論」という、メディアといえども産業で成立しているというところから考えていかなけ
私が中国には行かない理由 ムシが採れない文明、新聞が衰退するわけ：日経ビジネスオンライン
虫採りをしないから、おかげで書くことがない。昨年で雑誌に書いていた時評を全部やめた。おかげで少し勢いが余っているので、時事的なテーマにでも触れておきますか。 中国人監督のドキュメンタリー「靖国」を映画館が扱わないという問題を新聞が伝えている。自民党議員が内容が偏りがあると述べ、右翼、具体的には街宣車の抗議があるからだという。新聞がこれを取り上げる角度は、「表現の自由」に対する侵害ではないかというものである。 この図式には、もう皆さん、飽き飽きしているのではないかと思う。ご存知のように、以前からの靖国問題が近年になって沸騰したのは、小泉元首相の参拝問題からである。これも賛否両論があったけれども、小泉支持がじつは過半数だったと記憶する。 当時私は単純な筋論を採った。「表現の自由」が憲法なら、「信教の自由」も憲法である。個人の信教の自由は憲法で認められている。それなら小泉が個人としてどこに参拝し
マスメディアとインターネットの対立関係は、どこへ向かうのか (1/3) - ITmedia アンカーデスク
マスメディアとインターネットの世界が対立していた時代は、そろそろ終わりに近づこうとしている。いまや局面は、マスメディアにしろインターネットにしろ、どのようにしてマネタイズ（収益化）を確立できるかというフェーズに移りつつあるからだ。そのフェーズにおいては、マスメディアとインターネットは対立関係からどう脱し、新たな関係性をどう確立できるかどうかが問われることになる。 なぜWSJは100万人規模の有料会員制を放棄するのか 例えば、こんな話がある。米国の有力経済紙The Wall Street Journal（WSJ）を買収したNews Corp.のルパート・マードック氏は2007年11月、オーストラリアで開いた株主向け説明会で、同紙を無料化する方針を明らかにしている。WSJといえば世界でも数少ない「コンテンツ有料化に成功した新聞」として知られており、年間50ドルの有料会員の数は100万人に達して
メディア・パブ
米国や欧州のメディアによるフェイスブック（FB）批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この１～２年、FB叩きは過熱化する一方である。 フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。 だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそ
メディア・パブ: 激変する広告業界，今後5年間のシナリオは？
広告業界は激動の時代に突入したようだ。過去50年間の変化を上回る地殻変動が，これからのわずか5年の間に，広告業界に訪れるとＩＢＭが予測している。 “The End of Advertising as We Know It”というタイトルのレポート（Executive SummaryのPDF）を，ＩＢＭが公表した。これまでの広告モデルが終焉すると主張している。このレポートの中で，今後5年間に繰り広げられるであろうシナリオを占っている。 明らかに広告の主流は，マス相手の伝統的な広告から，個人相手のターゲッティング広告へと移り始めている。広告枠の透明化と，その売買のオープン化も進みそうだ。企業は，広告料金が“インプレション（impressions）”ベースから“リアルインパクト（real impact）”ベースにシフトすることを要求している。つまり視聴率やページビューではなくて費用対効果を厳しく
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