奈良先端科学技術大学院大(生駒市)の久保尋之助教(情報科学)らの研究チームは、人工知能(AI)でアニメのキャラクターを自動彩色する技術をアニメ製作会社と共同開発した。AIに同一キャラクターの画像1000コマ前後を深層学習させ、胴体や目、ほおの赤みなどを線画から認識できるようにして色付けさせる。アニメ業界の人手不足は深刻化しており、AIで製作を支援するシステムの構築を目指している。【大川泰弘】 研究では、製作会社の協力で人気アニメに登場するキャラクターを利用。キャラクターが単独で描かれた画像や彩色前の線画を利用し、AIの深層学習に役立てたという。実際のアニメは、例えば胴体などを3色の同系色で描いて陰影をつけるが、今回は同一領域は同一色にしてハードルを下げた。このため彩色はやや単純化されている。
<科学の森> 共同研究を断る 「量子コンピューターを共同開発したい」 2003年ごろ、茨城県つくば市のNEC基礎研究所(当時)に、2人の外国人男性が訪ねてきた。カナダのベンチャー企業の副社長、特許担当とそれぞれ名乗る2人は「私たちは量子コンピューターに関する、ある特許の使用権を持っている」と主張し、共同研究のメリットを強調した。 量子コンピューターは現在のスーパーコンピューターをはるかにしのぐ計算能力を実現できる可能性があり、現在、各国の企業や研究機関が開発にしのぎを削っているが、当時はまだ基礎研究が始まったばかり。「突然の話だったので驚いた。怪しげだなと思った」。研究員として応対した中村泰信さん(50)はそう振り返る。
現在のスーパーコンピューターの計算能力をはるかにしのぐと期待される「量子コンピューター」の開発競争が世界で激化している。米国のグーグルやIBMなどの企業がけん引し、中国など各国政府も巨額予算で後押ししている。一歩出遅れた日本は巻き返せるか。【阿部周一】 ●0と1 並列処理 量子とは、原子や光子などのごく小さな粒子の総称で、波の性質も併せ持つ。現在のコンピューターが「0」と「1」のどちらかの状態を表す「ビット」を使って計算するのに対し、量子コンピューターは「0」と「1」の両方の状態を同時に取れるという量子特有の「重ね合わせ」を利用し、多数の計算を並列処理する。 例えば、従来型コンピューターは2ビットの場合、「00」「01」「10」「11」の4パターンを一つずつ処理するが、2量子ビットの量子コンピューターはこの4通りを一度に扱える。1回で処理できるのは、量子ビットの数がn個なら2のn乗、50量
バンダイが、人気アニメ「ガンダム」の世界観を楽しみながらロボティクスやプログラミングを学べる学習教材「ZEONIC TECHNICS(ジオニック・テクニクス)」を開発していることが明らかになった。“先端技術を体験できるコンセプトモデル”がコンセプトのバンダイのブランド「B N・Bot(ビーエヌ・ボット)」の教材で、ロボット開発、カリキュラム開発、教材開発など各分野の専門企業と協業して開発する。 アニメに登場するジオン公国の重機メーカー・ジオニック社のモビルスーツ(MS)講習キットという設定で、ザクIIやザクタンクのキットの写真も公開された。 教材は16~19日に幕張メッセ(千葉市美浜区)で開催されるIT関連の展示会「CEATEC JAPAN 2018」に展示される。
研究者や地元経済界が岩手県と宮城県にまたがる北上山地に誘致している次世代加速器「国際リニアコライダー(ILC)」について、日本学術会議の検討会は18日、建設には多くの課題があるとの見解で一致した。推進側が目指すILCの早期建設は難しい情勢になった。 ILCは、質量の起源である素粒子「ヒッグス粒子」を調べて宇宙の謎に迫るとされるが、建設費は8000億円に上…
パリで7月に始まった、日本博「ジャポニスム2018」。東京オリンピック・パラリンピックに向けて、ソフトパワーにより日本の存在感を高めようとする政府肝いりのイベントで、約8カ月にわたってジャンルや時代を横断したさまざまな催しがパリを中心に100近くの会場で開催される。開幕直後のパリを取材し、美術展を中心に2回にわたって報告する。 「ジャポニスム2018」は、日仏両政府の合意の下、国際交流基金が中心となって開催。美術や演劇、映画、食など多岐にわたる。国際交流基金の増田是人ジャポニスム事務局長によると、会場費や人件費などを除く予算は約40億円で、バブル崩壊前に計画された1991年のジャパンフェスティバル(イギリス)などよりも多く、過去最大だという。
伊藤忠彦副環境相のツイッターへの投稿。「EM菌団子を半田運河に投入しました」と書き込んでいる=ツイッターから 20年以上前から水質浄化などに効果があると宣伝されながら、科学的な裏付けがないと指摘される「有用微生物群」(EM菌)について、伊藤忠彦副環境相(54)=自民、衆院愛知8区=がフェイスブックやツイッターに「(イベントで)運河に投入した」と投稿したところ、研究者を含む多くの人から批判が寄せられ、伊藤氏は一部の投稿を削除した。 EM菌は1990年代に琉球大教授(当時)が有用性を提唱したが、2016年2月、当時の丸川珠代環境相が国会で「水質浄化に効果があるとの科学的検証データを承知していない」と答弁している。伊藤氏は毎日新聞の取材に「恥ずかしいが、過去の対応を知らなかった」と釈明した。
記者会見の終わりに握手をして写真撮影に応じる昭和シェル石油の亀岡剛社長(左)と出光興産の月岡隆会長=東京都千代田区で2018年7月10日午後0時16分、西本勝撮影 石油元売り大手の出光興産と昭和シェル石油は10日、2019年4月に経営統合することで合意したと発表した。統合に反対していた出光創業家側が賛成に回ったことで、15年7月の方針発表から3年を経て、実現の見通しが立った。石油元売りでは、最大手のJXTGホールディングスに次ぐ企業が誕生することになる。 経営統合は今年12月に両社が臨時株主総会を開いて承認を得たうえで、来年4月1日に出光が昭和シェルの発行済み株式全てを取得する株式交換によって実施する。統合会社の商号は「出光興産」とするが、「出光昭和シェル」のブランド名を使用する。 統合会社の取締役会のメンバーは出光、昭和シェルからそれぞれ3人、出光創業家から2人を出す予定。出光と昭和シェ
アルツハイマー病の発症に、2種類のヒトヘルペスウイルス(HHV)が関与している可能性を示した研究結果が、「Neuron」6月21日オンライン版に発表された。 研究を実施した米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のJoel Dudley氏らによると、アルツハイマー病患者の脳では、そうでない人の脳と比べて、ヒトヘルペスウイルス6A(HHV-6A)とヒトヘルペスウイルス7(HHV-7)が約2倍に増加していることが分かったという。また、これらのウイルスは、アルツハイマー病のリスクを高める遺伝子と相互に作用することも示された。 HHV-6(HHV-6AとHHV-6B)やHHV-7は、ほとんどの人が主に乳幼児期に感染する身近なウイルスで、特にHHV-6は乳児期の突発性発疹の原因となることが知られている。また、これらのウイルスは、単純ヘルペスウイルスや水痘・帯状疱疹(ほうしん)ウイルス、エプスタイン・バ
この連載で2017年8月、セックスロボットに関する七つの疑問をご紹介しました。その後も、セックスロボットという新しい技術について賛否の議論が続いています。18年6月にフォーブスに掲載されたジョンズ・ホプキンズ・ブルームバーグ公衆衛生学校・同大学ケアリービジネススクールのブルース・Y・リー准教授の投稿によると、すでに5種類のセックスロボットが市販されています。例えば、人工知能を備えているロキシー(True Companion社)は、Wi-Fiに接続して“寂しいあなた”に電子メールを送ることができます。ハーモニー(RealDoll社)は食器洗い機でパーツを洗うことができます。サマンサ(Synthea Amatus社)も人工知能を備えていて利用者の行動に応じた反応ができます。こうした技術の進歩に伴い、今後、セックスロボット産業が成長していくことは必然でしょう。 参考URL:https://www
仮想通貨の取引履歴を記録する計算作業に協力して対価を得る「マイニング(採掘)」のために他人のパソコン(PC)を無断使用したとして、神奈川など10県警が不正指令電磁的記録(ウイルス)供用容疑などで計16人を逮捕・書類送検した。警察側は「PCを無断で使用し、マイニングさせたことが違法」と判断したが、摘発された側は「ホームページ(HP)のプログラムが閲覧者のPCに指示を出すのは当然」と否認している。違法か合法かは、法廷で争われることになりそうだ。 「コインハイブが違法なら、全てのプログラムがウイルスになってしまう」。3月に横浜簡裁からウイルス保管罪で罰金10万円の略式命令を受けたウェブデザイナーの男性(30)と弁護人は14日、東京都内で記者会見し、こう訴えた。男性は「同様の仕組みはネット広告などでありふれている」と否認し、横浜地裁の正式裁判で争う方針だ。
重い物を運ぶ際に腰の負担を軽減させる補助ウエア「マッスルスーツ」を開発・販売している東京理科大発のべンチャー企業「イノフィス」が、青森県内の農業高校や県営農大学校など6校に各2台を無償貸与した。十和田市の県立三本木農では13日、同社の担当者が訪れて引き渡し、生徒たちが実際に装着して使い勝手を試した。【塚本弘毅】 マッスルスーツは、空気圧を利用したゴムチューブの「人工筋肉」を背負い、呼気スイッチを口で吸うと作動する仕組み。貸与された標準モデルは4本の「人工筋肉」を背負う。最大35キロの補助力があり、中腰作業にも効果的という。農林水産省との実証事業で使われた中古品が、農業分野の教育利用などを目的に貸し出された。
一部の指定暴力団が仮想通貨の取引を利用し、犯罪収益のマネーロンダリング(資金洗浄)を進めている疑いがある。海外にある複数の交換所を介し、所有者が特定されない仮想通貨に換金する手法で、2016年から計約300億円を洗浄したと、仲介役の中国人男性が証言した。仮想通貨に対する海外の規制の緩さが、マネロンを可能にしている。(3面にクローズアップ) 関係者や内部文書によると、遅くとも16年春以降、東京に拠点がある指定暴力団は「金庫番」と呼ばれる下部組織を通じ、振り込め詐欺や違法薬物取引などの収益金を処理するよう中国人男性に依頼。中国人男性は日本人を中心とする複数の実行班に対し、まず日本の仮想通貨交換所で資金を仮想通貨「ビットコイン」や「イーサリアム」などに換えるよう指示した。
【上海・林哲平】中国広東省深センの税関当局などは29日までに、ドローン(小型無人機)を使って中国大陸と香港の境界を越えてワイヤを張り、大量のスマートフォンを密輸したとして、中国人ら26人を拘束したと発表した。密輸額は5億元(約84億円)にのぼる。新技術を使った忍者のような手口に、驚きの声が上がっている。 中国メディアによると、容疑者らは2017年後半、深夜から早朝5時ごろにかけ、深セン市羅湖区の高層マンションの部屋からドローンを飛ばして、数十メートル離れた香港の小屋との間を2本のワイヤでつないだ。米アップルのスマホ「iPhone(アイフォーン)」など約10台を入れた袋を香港側でワイヤにくくりつけ、深セン側に設置した巻き取り機でワイヤごとたぐり寄せる方法で、スマホを回収していたなどの疑い。スマホは…
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く