産婦人科の女性医師の3人に1人が、上司や同僚から「子どもを作るのは少し後にしてほしい」などと求められた経験をもつことが、日本産科婦人科学会の調査でわかった。 代替要員の確保難などが理由とみられる。不妊治療に接する現場でさえ妊娠・出産への理解を得にくい現実に、調査した杉浦真弓・名古屋市立大教授は「社会全体で同様の状況はあるだろう。年齢とともに不妊や流産が増えることを、もっと理解する必要がある」と話している。 男女約1万4000人の学会員を対象とした労働環境などのアンケートで、約1300人が回答。妊娠・出産の先送りを求められた経験については、女性468人のうち162人(34・6%)が「ある」と答えた。