EV600kmドライブで見えた!! 日本でEVが普及しない、魅力的に感じられない最大の理由 - 自動車情報誌「ベストカー」
世界中で自動車の電動化、特にEVの普及を進める潮流となっているが、EVの普及を推進しようにも、日本国内で見ると大きな問題点があり、このままでは実用性が低く、内燃機関を搭載した自動車の座を危うくするほどの存在感は示すことはできないだろう。 今回は、EVの600kmドライブを通して編集部員が感じた、その問題点について触れていきたい。 文／ベストカー編集部 写真／西尾タクト ■致命的に遅い充電時間！ お役人は一度体験するべき!! さて、EVの問題点というと、高額であることを挙げる読者諸兄もいるだろうが、今回は価格面については置いておきたい。正直、高かろうが、安かろうが、今回取り上げる問題点は変わらない。 さて、そんなEVで最大の課題といえるのが充電速度と口数だ。 現行型のEVは、たとえば一充電走行距離が487km（カタログ値）のスバル ソルテラ ET-HSであれば、満充電の場合、エアコンなどを使
やはりトヨタは正しかったのか？ 新型エンジンも作るってマジ!? ベンツが2030年フルEV化政策を撤回！ - 自動車情報誌「ベストカー」
世界各地でEVに異変が起きている。今度は大御所メルセデスが2030年の完全電動化を撤回すると発表した。こうなると、EV化の波に乗らなかった日本のクルマメーカーは正しかったのではなかろうか？ 文／ベストカーWeb編集部、写真／メルセデスベンツ 2021年7月、「2020年代の終わりまでに、すべての販売車種を完全電気自動車（BEV）にする」と発表したメルセデスベンツ。そのドイツの大御所が宗旨替えを表明した。 それが明らかになったのは、2023年2月22日にドイツ・シュツットガルトで開かれた同社の2023年通期の決算説明会。壇上に立ったオラ・ケレニウスCEOが「市場に製品を押し付けてまで、人為的にこの目標を達成しようとするのは理にかなっていない」とスピーチしたのだ。 同社は2024年のxEV（電動車両の総称）のシェアが想定したようには伸びず、約19～21％にとどまると予想。その結果、来年度のグル
グローバルで人気の「SUV」はツラいよ!? フランスのパリは住民投票でSUVの駐車料金が普通車の3倍に!! - 自動車情報誌「ベストカー」
フランスのパリで2024年2月4日、SUVへの規制として駐車料金を3倍にするかどうか、住民投票が実施された。その結果、賛成が54.55％となり、法的拘束力こそないが同年9月1日から実施されることに。国沢光宏氏が持論を語る！ 文／国沢光宏、写真／AdobeStock、ベストカー編集部、プジョー いやいや驚きました！ フランスのパリ市はSUVの駐車料金を3倍にするかどうかの住民投票を行った結果、2024年9月から中心部の駐車料金を1時間あたり6ユーロ（約960円）から18ユーロにすると決定した！ 18ユーロといえば約2900円！ 東京では六本木や赤坂の異常に高いコインパーキングに匹敵するレベルだ。ただし、投票率は6％以下と低く、賛成票も55％とのこと。いささか強引過ぎる決定に思える。なぜか？ 日本だとあまり知られていないことながら、ここにきて欧州では一部の環境派からSUVバッシングが始まってい
「別会社になるくらいの抜本的改革が必要」トヨタ豊田章男会長がダイハツの不正問題に言及 - 自動車情報誌「ベストカー」
2023年12月20日に広く明らかになったダイハツの認証不正問題を受け、トヨタ自動車の豊田章男会長がベストカーWebの取材に応じた。「絶対にあってはならない行為、深く謝罪したい」とユーザーおよび関係各所へのお詫びを口にするとともに、ダイハツに関して「別の会社になるくらいの抜本的な改革が必要だ」と強調した。以下、本誌に語ったコメントを紹介する。 文／ベストカーWeb編集部、画像／ベストカーWeb編集部、ダイハツ工業 【画像ギャラリー】今回ダイハツで認証検査不正が見つかった車種一覧と主なダイハツ車種（12枚）画像ギャラリー ■トヨタには引けてダイハツには引けなかった「アンドン（行燈）」 冒頭、トヨタ自動車の豊田章男会長は、「”安全”は自動車にとって一番重要な要素であり、今回の不正はお客様の信頼を裏切る行為であって、断じて許されるものではない。トヨタとしても大きな責任を感じている」と語った。 今
ポート研磨に特注カムで不正のフルチューンか??? ダイハツよ、技術の使い方がおかしいだろ……今回の認証不正はユーザーへのあり得ない裏切りだ - 自動車情報誌「ベストカー」
ダイハツの認証不正が大きなニュースになっている。安全性を損なうような行為なども許されないものがあるが、今回の発表でより組織的かつ悪質な不正が行われていたことが判明した。スロットルの拡大にポート研磨っていったいダイハツはなにを目指しているんだ？ 文：ベストカーWeb編集部／写真：ベストカーWeb編集部 【画像ギャラリー】懐かしのアプローズまで!? いやはや該当車種多すぎだぜ……（7枚）画像ギャラリー かつてホンダのタイプRシリーズはエンジンのポート研磨を工場で職人が手作業で施し、効率を突き詰めたスーパーエンジンを搭載した。 今や伝説となっているタイプＲだが、それはホンダが貫き通したクラフトマンシップの賜物だ。 今回ダイハツの第三者による報告書が公開され、明らかになったことがある。 それがエンジンの出力の認証を取得する際にポート研磨などを実施し、不正が行われたということ。 本来であれば技術的な
アクセルもブレーキも「踏む」から「握る」へ!! なぜトヨタはランクル250からすべてのペダルを撤去する試みをするのか？ - 自動車情報誌「ベストカー」
トヨタがジャパンモビリティショーにステアリングを出展する。「NEO Steer」と名付けられたそれはランクル250に搭載されていたが、なんと手だけでクルマのすべての運転操作を行えるという。しかもかっこいいのよ……。 文：ベストカーWeb編集部／写真：池之平昌信
ええっ……スーパーカブも電動に？ 「50cc原付」が全廃の危機!! 気になるホンダの電動バイク事情 - 自動車情報誌「ベストカー」
生産終了するバイクが相次いでいる昨今。殿堂入りするバイクのパターンを紹介する第三回は、50ccの「原付」をテーマに取り上げる。 他のクラスと違い、排ガス規制が適用されるのは3年後だが、電動化が進み、いずれエンジン版は淘汰される可能性が高い。 そして11月にはホンダが同社で初めて一般向けに原付一種＆二種相当の電動スクーターを発表する模様。これがEV化の流れを加速させることになりそうだ。さらにスーパーカブ50の電動化や、電動モトコンポの噂も探った！ 文／ベストカー編集部 【画像ギャラリー】原付の未来を占う、ホンダEVスクーターと電動カブ＆モトコンポはこうなる!?（11枚）画像ギャラリー 2025年までエンジン版50ccは存続できるが、その先は絶滅の可能性あり 排気量50cc未満の第一種原動機付自転車（原付一種）は、販売台数、ラインナップともに減少の一途をたどっている。 1980年に国内だけで原
横断歩道での自転車＝歩行者扱い!? 結局、いったいドライバーはどうすりゃいいのか！ - 自動車情報誌「ベストカー」
横断歩道の歩行者から「どうぞ」と譲られたので進行したら歩行者横断妨害で捕まったという件で、すでに警察が謝罪していることはすでにベストカーWebでの記事でも紹介した。では、クルマを運転するドライバーとして横断歩道での自転車と歩行者の違いとはどういった部分にあるのだろうか？ この件について、国沢光宏氏にしっかりと線引きしてもらった。 文／国沢光宏、写真／ベストカー編集部、AdobeStock（トビラ写真:xiaosan@AdobeStock） 【画像ギャラリー】ドライバーとして悩むのは、横断歩道での自転車＝歩行者なのか？ 結局のところ、どっちなのよ？？（5枚）画像ギャラリー ここにきて「横断歩道の自転車にはどう対処したらいいのか？」ということをよく聞かれる。なかには「歩行者と同じで自転車に優先権がある」などと、拡大解釈したがる警察のお先棒を担ごうとする報道もあります。 少し前に問題となった「歩
クルマはどうすりゃいいのか……取り締まり急増中の「横断歩行者妨害」と、増える「歩行者にも過失アリ」での最適解 - 自動車情報誌「ベストカー」
信号の有無にかかわらず、横断歩道は歩行者優先であり、運転者には横断歩道手前での減速義務や停止義務がある。ここでいうところの「横断歩道」には、白線が引かれていない歩道をクルマが横切る場合も同様に含まれる。白線や信号がなくても歩道であれば歩行者優先というルールは変わらない。 そして近年、急増しているのが「横断歩行者等妨害等違反」の取り締まり件数だ。最新の警察白書（令和4年版）によると、2021年の取り締まり件数は（平成29年（2017年）は14万5292件だったのが、令和3年では2倍以上の）32万5796件まで増えている。取り締まり全体の件数は約93万件以上減少しているのに、横断妨害の取り締まりが急増しているのはどういう理由なのだろうか。 文／加藤久美子、写真／加藤博人、AdobeStock（アイキャッチ画像は@Photographee.eu） 【画像ギャラリー】クルマはどうすりゃいいのか……
【マナーでなく義務!!】救急車に道を譲らないクルマが増えている?? 意外な理由と大きすぎる影響 - 自動車情報誌「ベストカー」
先日、救急救命士だとする人がSNSで「救急車に道を譲らない人が増えている」という主旨の投稿をし、話題となった。投稿主は「最近救急車を運転していて感じること」として「救急車に道を譲らない人が増えている」とし、「はやく医師に引継ぎたいんだ」「道を譲ってくれ。頼むよ。」と訴えている。 実際に、総務省消防庁の資料によると、現場到着所要時間および病院収容所要時間は年々伸びており、現場到着所要時間は、平成28年のデータで、10年前（平成18年）よりも1.9分、病院収容所要時間は、7.3分も伸びているという。 なぜ救急車に道を譲らない人が増えているのだろうか。 文：吉川賢一 アイキャッチ画像：Adobe Stock_jaraku 写真：Adobe Stock、写真AC 【画像ギャラリー】救急車に道を譲らないクルマが増えている?? 意外な理由と大きすぎる影響（9枚）画像ギャラリー 緊急走行を妨げると、反則
超わかりにくくね!? オジさんはなぜナビをノースアップにするのか問題 - 自動車情報誌「ベストカー」
カーナビは今やなくてはならない装備だ。しかもスマホの台頭で、車載ナビがなくとも誰もが気軽に使っているモノに。そしてビには大きく2種類の表示方法があり、ひとつは進行方向にそって地図が動くモード（ヘディングアップ）。 そして常に北を指すノースアップだ。ナビメーカーによればほとんどがヘディングアップを使用しているというが、年配の方はノースアップを支持するひとが多いのだ。一体なぜ!? 文／高山正寛、写真／AdobeStock・ベストカーWEB編集部 【画像ギャラリー】「北が上」という常識に魂を縛られた古いオトナたちよ!! ニュータイプたちはヘディングアップを使う!?（6枚）画像ギャラリー 単なる道案内だけではなくAVを含めた「エンタテインメント機能」や通信を活用した「テレマティクス機能」など、カーナビは単体型商品ではなく「インフォテインメントシステム」と呼ばれることが多くなった。それでも基本は目的
日本車なのに日本の道に合ってない! クルマの全幅は何mm以上が運転しにくいのか? - 自動車情報誌「ベストカー」
いつから日本の道に合っていない全幅のクルマが出てきたのだろうか? 50代以上のおじさん世代から「昔から庶民は5ナンバー枠。税金が高くなる3ナンバーはたいていの人は避けてきた」という声が聞こえてきそうだが、今ではコンパクトカーやミニバン以外は5ナンバー車（2000㏄以下、全長4700mm以下、全幅1700mm以下、全高2000mm以下）は少なくなった。日本の道路は拡幅されていないのに、クルマは大きくなるばかり……。 ミドルクラスのクルマさえ、都内の機械式駐車場に入る全幅1800mmがボーダーラインとされてきたのに、それも今では当たり前のように突破されつつある。 いったい全体、いつからこんなに日本の道に合わないクルマばかり登場するようになったのか? そして今、改めて、クルマの全幅にスポットを当て、運転しにくいと感じる全幅は何mm以上なのか、モータージャーナリストの渡辺陽一郎氏が解説する。 文／
電動化どころの騒ぎではない!! 日本でクルマが作れなくなる…？ 自工会が警鐘を鳴らす危機 - 自動車情報誌「ベストカー」
自工会会長の豊田章男氏が、2021年3月11日の記者会見で日本の自動車輸出が直面することになる「LCA（ライフ・サイクル・アセスメント）」を要因とした危機について熱弁した。 このLCA問題の直撃を受けた場合、日本の基幹産業である自動車産業だけで、70万人から100万人もの雇用が失われかねないと自工会が試算しており、もし現実のものとなれば致命傷となるとされている。 今回は、この危機的状況について、考察・提言をしていきたい。 文／国沢光宏 写真／Adobe Stock、編集部 【画像ギャラリー】今年もどんどん増える？ 日本のゼロエミッション車全集 ■日本で生産したクルマが海外で売れなくなる?? LCAとは何ぞや!? 自動車工業会の豊田会長が記者会見で「自動車業界550万人のうちの70万から100万の雇用に影響が出てくる」と訴えた。カーボンニュートラルを正しく理解しないと2030年から始まると言
バイクの高速料金が普通車の半額に!? 2021年4月から新料金プラン実現に向け調整中 - 自動車情報誌「ベストカー」
ついに動くか!? 長らく割高と言われ続けているバイクの高速料金が、2021年に新たな展開を迎えそうだ。バイクは軽自動車と同じ区分で普通車の8割となっているが、値下げを求める声は大きい。 これまでなかなか進展してこなかった料金改正に向けた動きについて、この問題に取り組むキーマンである衆議院議員・逢沢一郎氏に現状を聞いた。 文、写真／市本行平 【画像ギャラリー】バイクの高速料金が値下げに近づく!? その第一歩になるプランの全容はこちら 高速料金は普通車1、軽自動車0.8に対し、二輪車は0.5の比率が理想 自民党の衆議院議員である逢沢一郎氏は、自民党オートバイ議員連盟と自民党二輪車問題対策プロジェクトチーム（PT）の座長を務めている。自他ともに認める国会、政界におけるバイクの責任者と言える立場にあり、二輪関係の企業や団体とともに課題解決に向け精力的に活動している。 バイクの高速道路料金改正はその
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