町山智浩 映画『Fed Up』が描くアメリカの飢餓・肥満問題を語る
映画評論家の町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』でアメリカの子どもたちに蔓延する肥満と栄養失調、飢餓について描いた作品『Fed Up』について紹介していました。 子どもの3人に1人が肥満の国 アメリカ （町山智浩）はい。今日はですね、ドキュメンタリー映画なんですけども。『Fed Up』というタイトルのドキュメンタリー映画を紹介したいんですが。『Fed』っていうのは『Feed』っていう言葉があって、『餌をあげる・食べ物をあげる』っていう意味の単語なんですね。『Fed Up』っていうのは、『もう食べられないよ、もうたくさんだよ、うんざりだよ』っていう意味なんですよ。っていうタイトルのドキュメンタリー映画なんですけど。これは4人の子どもが出てきまして。4人とも、すっごい肥満で太っているアメリカ人の子どもたちがいてですね。で、どうしてこの子たちが太ってしまったか？っていうことを追っかけていくド
バチカンとNTTデータ、想像を絶する交渉の舞台裏
2014年3月20日、バチカン市国の公式プレスルーム「サラ・スタンパ」で記者会見が開かれ、同国がある契約に調印したことが発表された（写真1）。契約書の署名者は、ジャン=ルイ・ブルーゲス バチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教とNTTデータの岩本敏男代表取締役社長だ（写真2）。会見には、バチカン図書館のチェーザレ・パッシーニ館長、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業本部長などが列席した。 右から、チェーザレ・パッシーニバチカン図書館長、フェデリコ・ロンバルディバチカン市国公式プレスルーム担当、ジャン=ルイ・ブルーゲスバチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教、NTTデータの岩本敏男代表取締役社長、NTT DATA EMEAのパトリツィオ・マペリCEO（最高経営責任者）、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業本部長。
ダンスは健全じゃない…規制緩和反対のダンス団体語る：朝日新聞デジタル
風俗営業法によるダンス営業規制を緩和しようと、改正案の提出を目指していた超党派のダンス文化推進議員連盟（会長・小坂憲次参院議員）は１０日、今国会への法案提出を断念した。自民党内で反対論が噴出し、合意が得られなかった。 背景には、風営法を所管する警察庁や、一部ダンス団体による議員への働きかけがあったとされる。国家公安委員会の指定を受け、現行法の適用を除外されている社交ダンス教師団体「全日本ダンス協会連合会（全ダ連）」も、改正反対を訴えるロビー活動を展開してきた。小川純副会長（６７）に、その理由を聞いた。 ――なぜ風営法改正に反対するのですか。 警察庁はダンス営業について「営業の行われ方によっては、いかがわしい営業の発生等により風俗上の問題が生じること、騒音等により周辺地域の生活環境が悪化すること、１８歳未満の者が客として自由に出入りできるようになる等の少年の健全育成に係る問題が生じること等の
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