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まとめ ・在来型油田は生産量を調整するとコストがかかったり油田が"痛む"ため、できれば減産したくない ・シェールオイルは一度生産開始すると基本的に止められないが、新規生産を止めれば一気に生産量は減少する ・しかし、各プレイヤーは自分以外の誰かに減産して欲しいと考えるので、合理的行動の結果チキンレースとなる ・石油産業は短期の需給調整は在庫で行ってきたので、在庫による調整力を超えた需要変動には対応できないし、これまでそうした事態はなかった原油価格が歴史上初めてマイナスとなって一週間以上が経ち、既に様々な反応があった。例えば、新たな貯蔵場所として使われていないパイプラインが使われようとしたり、海上のタンカーの予約が殺到して運賃が高騰している。 世界的な経済活動の自粛により、石油需要が急減し、貯蔵タンクの容量が足りなくなったということは分かるとして、石油業界に馴染みのない方々にとって最も不思議に
連日の様に、「東京で過去最高の◯◯人の新規感染者」と見聞きしていれば、次第にそうした情報に慣れてしまい、だんだんとニュースバリューが失われていってしまうように、私の専門とするエネルギー業界でも連日「原油価格◯◯年ぶりの低水準」といった報道が毎日のように、いや一日に何度も更新されるので、さすがに何も感じなくなってくる。そう、まるで北朝鮮のミサイル発射実験の速報のように（今年は３月だけで４回、４月１５日にも1回あった）。 実際、昨日は米国の原油価格指標が「一時8ドル／バレル台で34年ぶり」などと報道されていて、なんだかなと思っていた。 が、日本時間の深夜に、1ドルを割り込み、ついに0.01ドル（つまり1セント）に張り付き、さらにはマイナス価格に突入した。一時マイナス40.3ドル／バレルという歴史的低水準（およそマイナス３００％）となり、この記事を書いている午前4時の段階でマイナス30ドル／バレ
カーボンニュートラル論争――何がエネルギー政策の潮流をつくるのか？【穴山梯三】【大場紀章】【山形浩生】 『公研』2021年9月号「対話」 ※肩書き等は掲載時のものです。 日本政府はCO2排出量を2050年までにゼロにすることを宣言した。この目標は実現可能なのか？ なぜ世界各国が脱炭素に向けて突き進むのか？ 「カーボンニュートラル」を徹底的に議論する。 本気でやるのですか？ 山形 菅義偉首相は、昨年の所信表明演説で国内の温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロをめざすカーボンニュートラル宣言を表明しました。今日はエネルギーの専門家であるお二人に、私が素人の立場からカーボンニュートラルに関する疑問を投げ掛けていこうと思います。 最初にお二人にお聞きしたいのは、「本当にできるの？」「そもそも本気でやるのですか？」ということです。エネルギーのことを知っている人に言わせると「ムリに決まっている」
大場紀章(エネルギーアナリスト) on Twitter: "フランスで7月に両院で可決した気候変動対策法は何気にすごいな。EUの動向ばかり追いかけていると見誤りそう。22年から飲食店のテラス暖房禁止。2.5hで電車移動できる区間の航空便の廃止。化石燃料に関する広告の禁止。23年から熱効率の… https://t.co/XqLv9qMYtt"
フランスで7月に両院で可決した気候変動対策法は何気にすごいな。EUの動向ばかり追いかけていると見誤りそう。22年から飲食店のテラス暖房禁止。2.5hで電車移動できる区間の航空便の廃止。化石燃料に関する広告の禁止。23年から熱効率の… https://t.co/XqLv9qMYtt
ついに、夢の「室温超伝導」が実現されたようです。 ネイチャー誌は10月14日、米ニューヨーク州ロチェスター大学のランガ・ディアスらのチームによる、14.55℃(287.7K)という世界初の"室温"領域の超伝導の報告を掲載しました。物質は水素-硫黄-炭素の三元系で、最高温度の超伝導は267GPa（ギガパスカル)という超高圧下で実現したというものです。 電気抵抗がゼロになる超伝導現象は、送電ロスをゼロにできるため、地球規模での送電を行ったり、コイルの中に電気を流し続けて貯める「永久電流」など、現在のエネルギーの問題を克服する可能性ある夢のテクノロジーですが、現在までの超伝導材料は液体窒素温度まで冷却する必要があるため、より高い温度、できれば「室温」と呼べる温度での超伝導の実現が期待されて来ました。 今回の研究結果は、267GPa（267万気圧)という超高圧下条件であり、人工的にこの圧力を作り出
電力卸売市場(JEPX)の1月8日受渡 平均価格は驚異の99.9円/kWhになりました。時間帯によっては120円をザラに越えてきていますし、時間前市場では高値がずっと200円になっています。過去のJEPX平均値が10.9円、家庭用の電力小売価格がおよそ25円と考えると、いかに異常な値かがわかるかと思います。 JEPX 24h average http://www.jepx.org/market/index.html 広域機関が最大出力運転を指示することは極めて異例のことです。緊急事態宣言で社会全体も大変ですが、電力は全国ほぼすべてのエリアで綱渡りの状態が続いています。どこかの発電所でトラブルがあれば、即ブラックアウトになるリスクが常にあるような状態です。 今回、電力危機と緊急事態宣言が被った事で、政府は節電要請を躊躇しているのだと思います。確かに寒いのを我慢するのは健康上の危険もあるので簡
大場紀章(エネルギーアナリスト) on Twitter: "某キー局の取材、番組構成上の結論ありきで、私の主張に似て非なるコメントを誘導され、終いには「◯◯と言ってもらえますか？」と。 頑なに拒否したらギャラ有のお蔵入りに。結論に沿ったコメントをくれる専門家をこれから探すとのこと。ストレ… https://t.co/EWOiK2JYXP"
某キー局の取材、番組構成上の結論ありきで、私の主張に似て非なるコメントを誘導され、終いには「◯◯と言ってもらえますか？」と。 頑なに拒否したらギャラ有のお蔵入りに。結論に沿ったコメントをくれる専門家をこれから探すとのこと。ストレ… https://t.co/EWOiK2JYXP
5月18日、IEA（国際エネルギー機関）は「2050年ネットゼロ 国際エネルギーセクターのためのロードマップ("Net Zero by 2050 A Roadmap for the Global Energy Sector")」と題するレポートを発表した。 このレポートは、2050年のCO2排出量ネットゼロを前提とした世界のエネルギー供給のシナリオを描いたものだが、その内容は、「今後石油を含む化石燃料の新規投資は全く必要ない」「2035年以降ガソリン車の販売はない」という「衝撃的」なものだ。シナリオでは2050年の石油・天然ガス・石炭の供給量が、それぞれ75%・55%・90%減少することになっている（図1）。 図1 IEAネットゼロシナリオにおける化石燃料供給見通し（IEA図に筆者加筆） いや、殆どの人にとっては「衝撃的」ではないかも知れない。日本政府は昨年10月に2050年CO2排出量ネ
節電要請、電力自由化、老朽火力発電所や原発停止、急速な再生可能エネルギーへのシフト、ロシアのウクライナ侵攻など複合的な要因が絡み合い、エネルギー問題は理解しづらいものになっている。もともと日本は資源に乏しく、さらに「脱炭素」という足枷がはめられている以上、今後も不確実性はつきまとう。こうした状況をどう読み解き、国や企業は短期・中長期的にどう動いていくべきか。エネルギー・アナリストでポスト石油戦略研究所代表を務める大場紀章氏の提言をまとめた。 by Atsuji So2022.09.14 9 9 「昨今の電力需給の逼迫を『脱炭素化のせいだ』と主張する人がいますが、それは必ずしも正しくはありません。実際には電力自由化制度の問題なのです」 この記事はマガジン「脱炭素イノベーション」に収録されています。 マガジンの紹介 脱炭素化と安全保障問題、そして頻発する電力逼迫など、エネルギー問題は一般の人々
歴史的な「負の原油価格」という現象の発生から２日が経った。歴史的といっても、WTIが上場したのが1983年だから、その歴史はたかだか37年。1859年に現代的な石油産業が始まったとすれば160年。あるいは油脂の貨幣取引の歴史からすれば数千年来の出来事といえるかも知れない。 「負の価格」はどんな時にあり得るか負の価格、つまりお金を払ってでも引き取って欲しいものとして、例えば廃棄物がある。今回も負の価格になった石油を廃棄物になぞらえた人がいた。しかし、廃棄物はそれ自体に価値はないが、今回石油自体の商品としての価値がなくなったわけではない。 本来価値があるはずのものに負の価格がつくというのは、確かに一見奇妙に思えるが、例がないわけではない。例えば、ドイツの電力卸売市場では2008年よりネガティブプライスが導入されている。電力のネガティブプライスが発生する場合にはいくつかのシチュエーションがあるが
世界各地でエネルギー価格が高騰したり、停電が起きたりしている中、日本も次の冬に電力不足に陥る可能性があるとされていて、私も何がしか書かねばと思ったりするのだが、今問題が起きている海外のエリアのほとんどは、ある程度エネルギーを自給していて、その供給に課題があるために起きている問題であり、最初からほとんど全てを輸入している日本は、価格の上昇こそあれ、同じレベルで電力不足の問題が起きるわけではないので、一律には語れない。 今年は東京電力PGによる供給力公募によってなんとか予備率3.1％を確保できたが、昨年10月の広域機関の想定でも東北電力と東京電力の予備率は3％だったので、本来なら今年よりも危機的だと報道されてもおかしくなかった。今年供給力が確保されたのに、これだけ騒いでいるのは、万が一のことがあった場合に何もしてませんでしたと批判されるのを事前にエクスキューズしているのではとも思えてしまう。
1979年生まれ。エネルギーアナリスト／ポスト石油戦略研究所代表。京都大学理学研究科修士課程修了。同博士課程退学。民間シンクタンク勤務を経て現職。株式会社JDSCフェロー。専門は、化石燃料供給、エネルギー安全保障、次世代自動車技術、物性物理学。 日本で気候問題・エネルギー問題への関心が高まらない理由 Erie Kawai 今回はお時間をいただきありがとうございます。今日は、ポスト石油戦略研究所のエネルギーアナリスト、大場紀章さんにお話を伺いたいと思います。 大場紀章 今日はよろしくお願いします。 Kawai 最初に、日本のエネルギー問題の関心の低さについてお聞きしたいです。日本のエネルギー問題の関心は、先進国のなかでも比較的低いと思っています。東日本大震災の原子力発電所の事故を経ても、国民の多くは一向にエネルギー問題に意識を向けようとしていないように見える一方で、人権やジェンダーなど
エネルギー問題に対して、私たちができること。ポスト石油戦略研究所代表・大場紀章氏インタビュー。｜Less is More.by info Mart Corporation
現在さまざまな問題の中心にあるエネルギー問題。こうしたエネルギー問題は選択肢も広範に渡る上、利権や地政学なども複雑に絡み合い、どこから考えるべきかよく分からない方も多いのではないか。 私たちが、もう一度エネルギー問題を正しく理解し、どのように参加すべきなのか、エネルギーアナリスト／ポスト石油戦略研究所代表・大場紀章氏にお話をお聞きした。 大場 紀章:エネルギーアナリスト／ポスト石油戦略研究所代表。 京都大学大学院博士後期課程（化学専攻）を単位取得退学後、技術系シンクタンクであるテクノバに入社。2015年に独立し、2021年ポスト石油戦略研究所を創設。エネルギー安全保障、次世代自動車、データサイエンスなどの分野で幅広く調査分析を行なっている。 エネルギー問題をどこから紐解くか。-現在、エネルギー問題と一口に言っても環境問題・気候変動問題など、複数の問題が複雑に語られています。どのように理解し
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なぜ石油生産を止められないのか｜大場紀章 エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
負の原油価格｜大場紀章 エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
カーボンニュートラル論争――何がエネルギー政策の潮流をつくるのか？【穴山梯三】【大場紀章】【山形浩生】
室温超伝導がついに実現｜大場紀章 エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
LNGに頼り過ぎることの脆さと、今後の対策について｜大場紀章 エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
IEA「石油投資ゼロ」が衝撃なワケ（大場紀章） - エキスパート - Yahoo!ニュース
大場紀章「脱炭素化は日本の力を底上げする最後のチャンス」
「負の原油価格」後のエネルギー地政学｜大場紀章 エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
冬期の電力不足問題について（大場紀章） - エキスパート - Yahoo!ニュース
なぜ日本人は環境・エネルギー問題に関心が低いのか──エネルギーアナリスト大場紀章さんに聞く | elabo
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