東京大学大学院 新領域創成科学研究科の藤本・清水研究室は2023年10月3日、走行中の電動車に無線給電を行う実証実験を開始すると発表した。 柏の葉スマートシティー（千葉県柏市）の公道に送電コイルを設置し、2023年10月から2025年3月まで走行実証や社会受容性の確認を実施する。市販車を改造して受電コイルを搭載し、ナンバープレートを取得した車両を走らせる。 同研究室は、インホイールモーターと走行中給電を組み合わせた電動車の開発に取り組んできた。走りながら電力を得てモーターを駆動することでバッテリーの搭載量を抑えるとともに、インホイールモーターによって駆動系システム全体の軽量化を図る狙いがある。 現在もインホイールモーターの研究を継続しており、走行中の無線給電とインホイールモーターの組み合わせが「究極のシステム」（東京大学 教授の藤本博志氏）とみているが、今回は公道走行で車両のナンバープレー
名古屋工業大などの産学官の研究チームは１０月ごろ、電線を使わず電磁波で遠くに大きな電力を送れる「無線給電技術」の共同研究を始める。電池などを動力源とする月面探査車に活用できれば、無制限に動き回れるようになると期待される。月面で無線給電が実現すれば世界初という。
4.5M先にも無線で充電できる。Space X出身の米国起業家による無線給電プラットフォーム「PHION ONE」の開発ストーリーとその未来。 - xTECH
4.5M先にも無線で充電できる。Space X出身の米国起業家による無線給電プラットフォーム「PHION ONE」の開発ストーリーとその未来。 2023.08.25 読了時間：約 10 分 This article can be read in 10 minutes コンセントから長く伸びた充電コードは、煩わしい。Wi-Fiと同じ要領で、部屋に入ればスマホが充電されるようなシステムがあればと夢想したことのある方は多いことだろう。 無線給電の技術は、こうした未来を到来させられるかもしれない。住宅やオフィス、そして公共空間における無線給電を実現させるべく、開発を進めているのがカリフォルニアのPHION Technologies Corp.だ。 同社CEO兼CTOのJonathan Nydell氏は、無線給電によって便利になるのは足元の生活だけではないと語る。電子機器のあり方そのものも変えてしま
産業機器メーカーの東朋テクノロジー（名古屋市）は、赤外線を使って無線で給電できる機器を9月中に売り出す。このほど提携したイスラエルの新興企業、Wi-Chargeの無線給電機を扱う。国内の顧客工場で機器の稼働を実証したうえで納入する。配線工事や充電作業の手間を省き、工場の省人化やコスト削減につなげる。無線給電は充電ケーブルを使わずに無線で機器に電気を送る技術。Wi-Chargeの製品は赤外線を用
東京工業大学は、市販の半導体デバイスを用い、データと電力を同時に伝送できる「ミリ波帯フェーズドアレイ無線機」を開発した。中継器に対し無線給電を行うことで、ミリ波帯5Gの通信エリアを容易に拡大できる。 256素子を用いたアレイ構成で、無線電力伝送の電力生成量を改善 東京工業大学工学院電気電子系の井出倫滉大学院生と科学技術創成研究院未来産業技術研究所の白根篤史准教授、工学院電気電子系の岡田健一教授は2024年6月、市販の半導体デバイスを用い、データと電力を同時に伝送できる「ミリ波帯フェーズドアレイ無線機」を開発したと発表した。中継器に対し無線給電を行うことで、ミリ波帯5G（第5世代移動通信）の通信エリアを容易に拡大できる。 研究グループはこれまで、無線電力伝送技術を用いた「ミリ波帯中継機」を開発してきた。無線給電用として24GHz帯を、通信用として28GHz帯を利用した装置だ。現行の中継器は外
AirPlugは、空間伝送型のワイヤレス給電ソリューション。最大17m以上の給電距離に加え、移動体に対しても給電可能な低い角度依存性を持つ独自の送受電技術を備え、あらゆる場所にデジタルツイン環境を構築することができる。 エイターリンクで代表取締役CEOを務める岩佐凌氏によると、AirPlugは、特にビルマネジメント領域で大きな役割が期待できるという。例えば、配線をすることなくオフィス内に複数のセンサーを配置することで、人がいる周辺の環境情報をもとに、ビルシステムを統合制御できる。これにより、実証実験では年間約26％の空調コストを削減できたという。 送電機は、天井に埋め込んで設置する 「AirPlug PowerTx-C」と、照明用ダクトレールに工事不要で設置できる「AirPlug PowerTx-D」の2種類。「AirPlug Sense-T」は、机の上やパーテーションなどに設置することで
豊田通商は電動キックボードに無線給電する実証実験を2024年1月から愛知県豊橋市で始める。電動キックボードのシェアリングサービスが広がる中、電池の交換作業などをなくし、稼働率の向上につなげる。無線給電システムの運用方法や性能を検証した上で、24年度末までに外販に乗り出す計画だ。豊田通商は豊橋市内に約4カ所の無線充電ポートを設け、市民らに約1カ月間利用してもらう。電動キックボードのシェアリングサ
無線給電技術を開発する米スタートアップのワイトリシティは、2024年にも日本の電気自動車（EV）充電器市場に参入する。燃料商社のシナネンホールディングス（HD）と組み、商用車向けなどに売り出す。地面に置いた充電設備の上に停車するだけで充電でき、コードを車体に差し込む手間を省ける。23年に無線充電設備の生産を始め、米欧に続き日本に進出する。シナネンHDの電力小売りの販路を使って商業施設や物流会社
電波の集中と高度な制御で動くモノに無線給電、PHS基地局の技術応用：組み込み開発ニュース - MONOist
京セラは5.7GHz帯における空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムの実現につながる基礎技術を開発したと発表した。 京セラは2023年10月11日、5.7GHz帯における空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムの実現につながる基礎技術を開発したと発表した。ビームフォーミング技術やアダプティブアレー技術を組み合わせることで、移動体向けに安定して電力を供給できるようになる可能性がある。 人体の安全性を考慮しつつ、ドローンなどにも無線給電を 今回、京セラが発表したワイヤレス電力伝送技術は、送電装置のアンテナから送り出した5.7GHz帯域のマイクロ波を、受電アンテナ側でエネルギーを電力に変換するというものだ。同技術を用いて、ミニカーやプロペラを動かすデモを公開した。 ワイヤレス電力伝送技術を使ったミニカーの走行デモ。電波法の関係で、マイクロ波が周囲に漏れ出すのを防ぐ布で周囲を覆った。なお、このデモではセ
ソフトバンクが「ワイヤレス電力伝送ラボ」を開設 開発中の無線給電装置やシステムの検証できる環境を提供 - ロボスタ ロボスタ - ロボット情報WEBマガジン
ソフトバンクは、ワイヤレス電力伝送（Wireless Power Transfer、「WPT」）の技術を商用環境で検証できる施設「ワイヤレス電力伝送ラボ」（「WPTラボ」）を、2023年12月に開設した。 まず、ソフトバンクやパートナー企業が開発中の装置やシステムの検証で活用し、設備の環境の充実化や運用体制の構築を進めた後、2024年度中をめどに、さまざまな企業・団体が気軽に活用できるオープンラボとして運用を開始する予定。 ソフトバンクは、「WPTラボ」の運用を通して、WPTの技術の普及とサービス化による産業の活性化を図るとともに、WPTの技術に関する交流の場を提供することで、オープンイノベーションの創出を目指すとしている。 「WPTラボ」の開設の背景 近年、IoTビジネスの拡大などを背景に、IoTデバイスやセンサーの数が増加しており、今後もデジタルツインなどの普及に伴って、その数が爆発的
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EVの電池容量は10kWhでも足りる？ 走行中無線給電の公道実証を開始
名古屋発「無線給電技術」を月面へ 名古屋工業大など共同研究、実現すれば世界初：中日新聞Web
ソフトバンクが「ワイヤレス電力伝送ラボ」を開設、センサーやIoTなどで無線給電を体験できる
東朋テクノロジー、無線給電機で工場省人化 センサー向け - 日本経済新聞
無線給電のミリ波帯フェーズドアレイ無線機を開発、市販の半導体用い
エイターリンク、「AirPlug」一般販売を開始--無線給電で空調を自動調節
豊田通商、電動キックボードに無線給電 電池交換なくす - 日本経済新聞
EV無線給電の米スタートアップ、日本に参入 駐車するだけで充電 - 日本経済新聞