ホロライブプロダクション非公式の同人2D格ゲー「Idol Showdown」、リリース初日から「圧倒的に好評」レビューを集め話題に
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長らく闘病されていた元『FACTA』の編集長・発行人だった阿部重夫さんが、リハビリを兼ねて独立し、自分メディアを立ち上げて調査報道の原点を探る事業を始めるのだそうです。マジかよ。 新メディア名は『ストイカ(Σtoica)』とのこと。すでにパイロット版の募集が始まっているようで、一言、先に言ってくれればよかったのにと思うところ大であります。 阿部重夫 -note https://note.mu/stoica_0110 阿部さん、しばらくお加減が芳しくないことは存じていたのですが、骨の髄までジャーナリストなんだなあということで、率直に応援したいと思っています。 ストイカ(Σtoica)を創刊します|阿部 重夫|note(ノート) https://note.mu/stoica_0110/n/n60fce266091f 結局、私自身は『FACTA』には一本も寄稿することはなかったのですが(本当です
一読して「なんじゃこりゃ?」という記事が会員制月刊誌FACTAの政治欄に掲載され、そっち方面の物好きがオンライン上に集って意見交換をしております。クソ深夜なのにご苦労なことです。 この記事は、巷の安倍政権批判の文脈において「官房長官の菅さんが、安倍政権を見捨てて守ろうとしなくなった」という意味合いをまぶして、むしろ菅義偉さんの人物像を否定死にかかっています。しかし、検察庁法改正のすったもんだで強行採決するのしないので全く逆の情報がさまざまなメディアから出て大騒ぎになっているこの状況で見ると、むしろ安倍官邸が用済みになりつつある菅義偉さんの「御役御免」の段取りを見据えている雰囲気にも感じられます。 安倍を見限る菅義偉 https://facta.co.jp/article/202006030.html 安倍4選を目指して改造をするんだ、そこでは新官房長官に誰を据えるんだみたいな話はもちろん出
昨今、ディスインフォメーションが問題になっておりますけれども、先日会員制月刊誌「FACTA」でこんな記事が出てました。 本日3月21日午後に総理外遊旅程の中でウクライナ訪問が報道されましたので、バッチリ引っかかったやつがいたことになります。 スクープ! 岸田首相が「ウクライナを電撃訪問」決断へ/今月31日出発、ゼレンスキー大統領と首脳会談/「0泊3日」の強行軍 https://facta.co.jp/article/202304047.html 派手にガセネタに引っかかって乙という話になるわけですが、単なる誤報で本件が終わらない理由は昨今岸田官邸から立て続けに起きていた官邸からの情報漏洩がかなり深刻だったことが背景にあります。 それまでは、官邸に出入りしている岸田文雄さんご子息が特定のテレビ局記者と昵懇な関係だったから話が盛れているんじゃないかとか、官邸レクしにくる官僚や、大物政治家を窓口
朝日新聞はナイスプレーだった、と思います。 阿部重夫責任編集のオピニオン誌「ストイカ」について https://note.com/stoica_0110/n/n60fce266091f 阿部重夫氏主宰のオンラインサロン「ストイカ・プレミアムクラブ」 http://yakan-hiko.com/meeting/abe/top.html やまもといちろう公式メルマガ「人間迷路」(新規購読者受付中!) https://yakan-hiko.com/kirik.html やまもといちろう主宰経営情報グループ「漆黒と灯火」(次期募集は未定です。ご興味のある方は、下記URLよりお問い合わせください) https://yakan-hiko.com/meeting/yamamoto.html やまもといちろうオフィシャルブログ https://lineblog.me/yamamotoichiro
月刊誌FACTA(ザ・ファクタ)が11月号で、米国CDC(疾病予防管理センター)が新型コロナウイルスを確認するためのPCR検査を年内に中止すると発表した、などとする記事を掲載した。現時点でこのような事実はなく、その他にも重大な事実誤認が複数あることがわかった。FACTAのサイトから削除された。 FACTA編集部は、筆者の取材に対し「当該記事は、事実誤認がありましたので、ネットから削除しております。次号(11月21日号)の誌面でお詫びを掲載する予定です」としている。 「CDCが、PCR検査は新型コロナとインフルの区別がつかないと説明した」という事実はない 問題が判明したのは「米CDC『PCR廃止』の謎解き」と題する記事。サブタイトルに「新型コロナとインフルエンザの区別もつかず、擬陽性が9割との指摘も」と書かれ、冒頭は次のように書き出している。 米疾病予防管理センター(CDC)が今年7月21日
2019年11月20日 11月20日発売の「月刊FACTA」2019年12月号において、デロイト トーマツ グループ(以下「当グループ」といいます。)および当グループに属するデロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下「DTC」といいます。)に関する記事(以下「当該記事」といいます。)が掲載されております。当グループとしては、当該記事は事実に反する憶測や悪意ある情報提供に基づいて書かれたと思われる内容が非常に多く含まれていることから、DTCより同誌の出版社に対して厳重に抗議するとともに記事自体の撤回と謝罪を求める申し入れを直ちに行いました。 DTCでは、かねてから、業務執行社員および執行役員(総称して、以下「パートナー」といいます。)といった組織上責任ある立場の者における権限および責任について、かかるパートナーに適用される社内規程において明文化しております。今般、DTCは、会社法およ
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