2019年6月、初夏のパリ。ドラァグクイーンの撮影に臨んでいたヨシダナギは、現れたモデルを見て、息をのんだ。ミュージカル『キャッツ』のようなメイクをしたミニュイという名のドラァグクイーンは、ひげを生やし、衣装から胸毛と腕毛がのぞいていたからだ。 それまでに撮影したクイーンたちは、みな「毛」を処理するか、隠して見えないようにしていた。そのため、ヨシダナギは「撮影した後に、毛を消してあげたほうがいいのかな、消すの大変だな」と感じたという。 このドラァグクイーン・シリーズでは、新しい試みとして、ヨシダナギがモデルとなるクイーンたちにインタビューをして、その動画も写真集に同封することにしていた。この日も、撮影に入る前にミニュイとのインタビューが行われた。そのときに、謎が解けた。 撮影対象を少数民族からドラァグクイーンへ 「いちばん訴えたいのは“したいことを、好きな時、好きな場所でしてもいい”ってこ

緊急事態宣言期間中の長い自粛生活で散らかった自宅を片付けようと思った人、実際に片付けに挑戦した人は少なくないだろう。一方、「ネットや本で見た収納テクニックを真似てみても、自分の暮らしに馴染まなかった、続けられなかった」という経験がある人は多い。 「服は何着くらいが適量か？」「書類はどう片づけたらいいのか？」など、持つべき量や片づけ方に関する質問をよく受けるが、これには正解はない。もしくは答えは1つではないと思っている。人や暮らしが変わればそれぞれの正解、その人に最適な片づけの仕方があって当然なのだ。 筆者自身も片づけや整理整頓の本、ブログをこれまで多く読んできたが、暮らしに定着したのは、ラベリングなどのこまかな整理整頓術ではなく、そこで出会った、たった何文字かの印象的な言葉だった。 「今日の下着で救急車に乗れるか？」。 たとえば、拙著『28文字の片づけ』の帯に採用したこの言葉1つを頭の中に

――日本の新規感染者数は大きく減り、緊急事態宣言も全面解除されました。「せっかくここまで頑張ったのだから、もう少し我慢してゼロにしよう」と言う人もいます。ただ一方で、市中にはPCR検査を受けていない無症状の感染者もいるわけで、判断は難しいところですね。 実を言うと、専門家の有志メンバーがオープンに議論する場があって、時にはみんなで怒鳴り合いながら、かつ健康的にその話し合いをしたことがある。 そのときは、国立感染症研究所の同志の先生が「これだけ実効再生産数を下げられたのだから、1回、韓国や台湾のように新規感染を消さないか」と皆に聞いた。「そうすれば、再び海外から感染が入ってくるまでの短い間かもしれないが、『新しい生活様式』ではなく、本当に元の生活に戻れるよ」と。 それでみんな「さあどうするか」と話し合った。そのときわかったのは、先ほど指摘されたとおりのことだ。新型コロナでは感染者全体の約30

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緊急事態宣言に伴う巣ごもりが本格化して1カ月。食料品や医薬品、化粧品など生活必需品の売れ筋は大きく変わった。 市場調査会社のインテージは、消費動向への新型コロナ禍の影響を示すデータとして、2月3日以降、品目別に売上金額の前年同期比の増減率を週単位で公表している。直近は4月27日公表の4月13～19日分だ。 ファミリー層の動向が大きく影響 増加率トップはうがい薬で、対前年比は359.1％。5位の殺菌消毒剤（228.3％）、13位の体温計（183.7%）、19位のマスク（161.2%）なども含め、ドラッグストア店頭ではすでに3月の段階で品薄もしくは品切れで入手が困難になっていたことを考えると、商品がもっと供給されていれば、伸び率はもっと上がっただろう。 ランキング上位に顔をそろえたのは、子どもが家にいることで必要量が激増し、なおかつ店頭で買える品目だ。 お菓子作りに欠かせないバニラエッセンスな

過酷な宿命を背負った主人公が、努力で道を切り拓くとかいうのは、少年マンガでは超王道の展開ですけど、そもそも、努力は報われるって本当なんですかね。 「努力」属性ではない僕の闘い方 とにかくがむしゃらに頑張るとか、無理をどうにか通そうというのは、そもそも「負け」が確定している中での努力なので、そこは早々に諦めて、さっさと別の勝利条件をそろえたほうがいいんじゃないでしょうか。 僕はそう考えるほうなのですが、自分の能力に自信がある人ほど、とっくに詰んでいる盤面をひっくり返せると思いがちです。 東京オリンピックでも、一時期マラソンのルートに水をまくとか、うちわであおぐとか、付け焼き刃的な案が出されましたが、「そもそも猛暑の東京でマラソンをするのは無理だよね。じゃあ、どこでやろうか」と考えるのが問題解決の近道でしょう。 どうして国際オリンピック委員会の偉い人に言われるまで、札幌開催の話が出なかったのか

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新型コロナウイルス国内感染の状況 日本国内において現在確定している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の状況を厚生労働省の報道発表資料からビジュアル化した。 制作・運用：東洋経済オンライン編集部 お知らせ 2023-5-10 New 新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に移行したのに伴い、厚生労働省の日次ベースでのデータ公表が終了したため、当サイトでのデータ更新も停止します。

私は30年間救急医療に携わっている。1994年には、挿管法を指導する画像システムを考案した。呼吸を助けるための管を挿入するプロセスを指導するものだ。これを契機に私は挿管法のリサーチを行うようになり、その後、過去20年は世界各地の医師たちに向けて気管処置の講座を行っている。 3月末、新型コロナウイルス感染患者がニューヨークの病院にあふれ返るようになり、ベルビュー病院で10日間、ボランティアで支援にあたった。この間私は、このウイルスによって致命的となる肺炎の早期発見ができていないこと、そして患者を、人工呼吸器を使わずに回復させるための方法がもっとあるはずだと考えるようになった。 肺炎症状が出ているのに、息切れ感じない ニューハンプシャー州の自宅からニューヨークまでの長距離運転中、友人のニック・カプトに連絡をした。彼はブロンクスに勤務する救急医で、すでに新型コロナ騒ぎの渦中で奮闘していた。私は今

テレビ業界にとって4月といえば、新番組が続々とはじまる最大の改編期。例年なら春の到来を祝うような華々しいムードが漂っているものですが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大で各局が危機的状況に追い込まれています。 4月に入って各局が報道・情報番組を除くバラエティやドラマの収録休止を発表するなど、重苦しいムードは増す一方。春の目玉となるはずだった新番組は放送の延期が発表され、｢特別編｣「総集編」の番組が徐々に増えてきました。 そんなテレビ局の苦境を知った世間の人々は、ネット上に「今はスタッフやタレントの命を守るために休むべき」という声を上げ、代替案として名番組の再放送を提案。ツイッターには連日「＃再放送希望」ハッシュタグが飛び交い、自分の見たい番組タイトルを挙げて盛り上がっています。その中には、「番宣絡みの再放送ではなく、視聴者が本当に見たいものを」「再放送専門の枠を作ってリクエストを募ってほし

4月2日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けてTBSは「4月4日から19日までの2週間、ドラマやバラエティにおけるロケとスタジオ収録の中断」を発表しました。その理由に挙げられたのは、「不特定多数の方々と接したり、大人数が集まったりするケースが多い」「一般の方々や出演者の方々、番組スタッフへの感染予防を最優先」の2点。さらに20日以降も状況を見て「再開するかどうか」の判断を下すようです。 TBSは前日にも今春スタートのドラマ3作（「半沢直樹」「私の家政夫ナギサさん」「MIU404」）と、大型特番「オールスター感謝祭」の放送延期を発表していました。ともに4月の重点番組だけに、「これを延期するくらいなら他の番組も厳しいのでは？」と不安視されていましたが、それに続く対応は思いのほか早かったのです。 また、テレビ東京も、「3日から生放送を除く収録を中断し、1週間をめどに社員の出社を2割程度に絞る」こ

コロナ禍におけるマスクの粗悪品、価格吊り上げなどが一時、問題となったが、昨今はマスク以外にも同様の動きが広がっている。中でも急速に問題化し始めているのが非接触型体温計だ。 直接触れることなく体温を計測できる非接触型体温計は、病院などでも診察に活用されているが、コロナ禍で需要が急増し品切れが続出。これに目をつけた輸入業者、あるいは海外拠点のEC出品者が、中国の生産拠点で流通する非接触型体温計を調達、販売し始めている。 しかし、これらの商品には「発熱しているのに平熱と表示される」「計測ごとの誤差が大きい」といった品質問題が指摘される商品が混入している疑いが強いだけではない。「非接触型体温計」は「医療機器」にあたるため、法令に基づく手続きを経なければ販売することができないが、法令を守っているかどうか疑わしいケースも散見される。 また海外拠点の出品者、あるいは日本の住所を登録しながらも実際には海外

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日本各地で新型コロナウイルスの感染者が増えるにつれ、外食などを自粛するムードが広がる中、多くの飲食店がその影響を受けている。とりわけ、1カ月以上にわたって深刻な打撃を受けているのが、年間2000万人以上が訪れる横浜中華街だ。 例年は稼ぎ時であるはずの春節（今年は1月25日から）あたりから客足が減り始め、足元では例年の3分の1程度に激減。臨時休業や営業時間の短縮などを始める店が相次いでいる。新型コロナの飲食店への影響は計り知れないが、中でも横浜中華街はいくつもの“不運”が重なっている状態にある。 売り上げが3分の1になった店舗も 「自粛営業をしています」「3月◯日まで臨時休業します」。今、横浜中華街を歩くと、こんな貼り紙を多く見かける。いつもは観光客で賑わっているが、中華街を訪れた3月上旬は夕食時にもかかわらず、人もまばら。昼食時には行列ができる店もまだあるようだが、この日は常に行列ができて

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ニューヨークダウ平均が2日連続で1000ドル前後の下げを記録するなど、いよいよ新型コロナウイルスによる感染拡大の影響が経済にも波及してきた。加えて、韓国やイタリアでも感染拡大が起きており、中国・武漢から始まった今回の新型コロナウイルス感染拡大の恐怖を、世界中が認識し始めたと言っていいだろう。 一方で、日本の危機管理はその甘さが際立っている。日本への渡航自粛を求める国も現れ、7月に行われる東京五輪の代替地としてロンドンが名乗りを上げるなど、今や日本の経済を根底から覆しかねないリスクも顕在化してきている。 そんな中でささやかれ始めてきたのが、新型コロナウイルスによる経済への影響の深刻さだ。リーマンショック級とも、東日本大震災級とも言われる景気後退リスクに対して、日本政府は対応できるのか。そしてまた、われわれ国民もどんな準備をしていけばいいのか。現実には起こってほしくないが、新型コロナウイルス禍

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