先月、記録的な大雨でおよそ2000棟の住宅が被害を受けたものの死者やけが人が出なかった秋田県では、地元の気象台のトップが、市長や町長に直接電話をかけて危機感を伝え、これが迅速な避難の呼びかけにつながっていたことがわかりました。 県内では当時、最大で10の市と町がおよそ12万人に避難指示や避難勧告を出しましたが、秋田地方気象台の和田幸一郎台長が市長や町長に直接電話をかけ、自治体のトップと災害が迫っている危機感を共有できたことが迅速な避難の呼びかけにつながっていたことがわかりました。 和田台長は秋田に赴任する前は盛岡地方気象台の台長を務め、去年8月に岩手県岩泉町のグループホームが浸水し9人が死亡した台風10号の反省から、着任後は秋田県内すべての市町村長と会って携帯電話の番号を交換し、ホットラインを築いていたということです。 今回の大雨の際、和田台長から自治体トップへの発信は合わせて12回、各市
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