【全文公開】孫正義のスカウトメールに学ぶ「人を動かす伝え方」
19歳でわずか50万円を元手にNEXYZ.Group（ネクシーズグループ）を起業。34歳でナスダック・ジャパンに上場を果たし、2004年に37歳という若さで東証一部上場企業の当時最年少創業社長となる。2015年にはブランジスタがグループ2社目の上場。4200社が集う日本最大の経営者交流団体「パッションリーダーズ」を主催。 ビジネス教養としての孫正義 一代で10兆円企業をつくりあげた孫正義氏。その圧倒的なスピードと異次元のスケールにおいて、右に出る者はいない。孫氏を深く知る9人への取材を通して、さまざまな角度から世界的経営者の実像に迫る。さらに、孫氏の行動と発言に関する証言から「事業成長のエッセンス」を抽出。変化の激しいビジネス環境で生き残り、新しい価値を創造するために必要な「学び」と「モチベーション」を数多くお届けする。孫正義の過去と現在を知ることは、現代ビジネスパーソンにとっての「教養」
「この人しんどい…」部下に嫌われ孤立する上司の特徴
いしくら・ひであき／山田進太郎D&I財団 COO。2005年に株式会社リクルートHRマーケティング入社。その後、リブセンス、DeNA、起業などを経て2016年より株式会社キャスター取締役COOに就任（2021年より取締役CRO）。2023年10月の東証グロース市場上場に貢献し、2023年12月からは働き方について研究、調査を行うAlternative Work Labを設立し所長就任（現在も兼任）。FNN系列「Live Newsα」、AbemaTV「ABEMAヒルズ」レギュラーコメンテーター。 「40代で戦力外」にならない！新・仕事の鉄則 コロナ禍でリモートワークが急速に普及。日本企業の働き方は大きく変わった。 仕事で成果を出せる人、高く評価される人の特徴にも変化が起きている。 これからの時代、「仕事ができる人」とはどんな人なのか。“戦力外”にならないためにビジネスパーソンが押さえるべき新
稲盛イズムが“宗教的”なのは必然？「超能力実験」を巡る秘話
シン・稲盛和夫論 「経営の神様」稲盛和夫氏が2022年8月24日、90歳で逝去した。京セラや第二電電（現KDDI）を創業し、経営破綻したJALを再建に導くなどの実績を残した手腕や経営哲学を評価する声は今も多い。だが、実は稲盛氏を巡っては、未だ知られざる逸話や意外な人脈なども存在する。それらを再発掘し、一周忌を機に改めて稲盛氏の思想の深淵に迫る。 バックナンバー一覧 あまり知られていないが、稲盛和夫氏は科学で説明できない超常現象や超能力などに、大きな関心を示していた。連載『シン・稲盛和夫論』の本稿では、当時の記者の証言などを基に、経営哲学の背景をひもといた。（ダイヤモンド編集部 竹田幸平） “稲盛イズム”が 宗教的なのは必然？ 上場企業同士の電撃的な異業種合併として話題を呼んだ、京セラとカメラメーカー、ヤシカとの合併劇。この発表を翌日に控えた1983年3月30日の夜、稲盛和夫氏が「超能力実験
「離婚しようと思うねん」明石家さんまに相談したら…“たった5文字”の返答にグッときた
ニュースな本 ビジネス・経済から、エンタメに教育、政治まで……。世の中には山のように書籍が存在する。その中から「読んでためになる」「成長できる」「思わずうなる」ような本を厳選してお届けする。話題の新刊から埋もれた名著まで、きっと素敵な発見があるはずだ。気になる記事があったら、ぜひ元の書籍を読んでみてほしい。 バックナンバー一覧 さんまくんはまだ独身でしたが、あっさり答えました。 「大﨑さん、しゃーないもんは、しゃーないんちゃうん？」 誰かに背中を押してほしくて あの時の言葉は、それだけなのに、ありがたかった。 離婚は100％僕が悪かったのに、「しゃーない」という言葉にほっとしました。同時に、自分のいやらしさを嫌というほど知りました。 「離婚しようと思う」と僕が言えばさんまくんが「そうか」と答えることは、最初からわかっていました。離婚相談の体をとっていましたが、相談ですらなかったかもしれませ
毎年10万人が介護離職…「介護しながら会社員」300万人超を救う“知られざる存在”とは？
やまざき・ひろし／1961年東京都出身。慶大卒。IBM、NTTデータ経営研究所、医療タイムス社、複数の病医院を経て、現在は社会福祉士事務所NPO法人二十四の瞳理事長。相談援助のプロとしてビジネスケアラーを救うべく、法人向け福利厚生サービス「老親問題丸ごと解決ホットライン」の受託に取り組んでいる。資料請求等、コンタクトは、npo24no1103@outlook.comまで。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 社会福祉士なら「介護離職ゼロ」を簡単に実現できる？ 私の会社で行っている年中無休の電話相談サービス「お困りごとホットライン」には、昨年一年間で約300人のビジネスケアラーからコンタクトがありました。そのうち半分は（
「前の会社では…」が口癖で嫌われる人に“新種”出現！あなたが言う!?意外なその正体とは
1986年滋賀大学経済学部卒業後、リクルート入社。7年間人事担当採用責任者として新卒、中途、留学生、外国人など多岐にわたる採用を担当し、同社の急成長を人材採用の側面から支える。退職後、株式会社クライス・アンド・カンパニーを設立。リクルートで実践した「企業力を超える採用」の実現のため1000社を超える顧客にそのノウハウを提供、さまざまな分野の支援を実現。また個人へのキャリアコンサルティングは1万名を超え、「個人の本気に火をつける」面談には定評がある。1963年生まれ。 転職で幸せになる人、不幸になる人 丸山貴宏 35歳以上の転職がもはや当たり前の時代になり、これからはより多くの人が転職を意識することになる。しかしそのときに「転職の作法」を全く知らないがために、失敗し続けてしまっては本末転倒だ。この連載では、失敗した人を具体的な事例として出しながら、何が悪かったのか2万人を見てきた転職コンサル
iPhoneユーザーは「情弱」で保守的？Google PixelがiPhoneを超える日
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 グーグルとアップルが提携を解消する時 Pixelが圧倒的に便利になる未来がくるかもしれない グーグルとアップルの今回の提携はお互い仕方のない提携だという前提で考えると、どこかのタイミングで関係が終わる可能性が強いでしょう。 アップルの場合は自社AIができあがったとき、そしてグーグ
iPhoneユーザーは「情弱」で保守的？Google PixelがiPhoneを超える日
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 その最大の理由は、これまでの時代を通じてiPhoneが最も時代を先取りしたスマホだったことでした。ところがPixel8についてはその評価が変わり始めています。 ひとことで言えば、スマホを使いこなすユーザーにとってはPixelが最も時代の先端を行っているという評価なのです。この傾向
iPhoneユーザーは「情弱」で保守的？Google PixelがiPhoneを超える日
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 高性能カメラ、消しゴムマジック NTTドコモでの販売再開が主要因 まずカメラの性能が非常に高いこと。次にフワちゃんのCMで有名になった「消しゴムマジック」で簡単に画像の編集加工ができること。そして3つめにNTTドコモでの販売が4年ぶりに再開したことです。 1位のiPhoneにはま
「優秀なコンサル」と「パワポ職人」の決定的な差、“机上の空論”を見破る4つのポイント
もり・たいいちろう／1988年生まれ。東京大学経済学部、同大学院経済学研究科経営専攻卒業。実家が老舗葬儀会社、建設会社を経営していることから、将来は中小零細企業を救う仕事がしたいと経営コンサルタントを志す。 東京大学ではものづくり経営論で著名な藤本隆宏教授に師事。卒業後、経営コンサルティング会社、ラクスル、Buysell Technologiesにて、経営企画、デジタルトランスフォーメーション、M&A、新規事業開発に従事。デジタルを活用した新規事業開発、M&A、業務改善を得意としている。 著書に『アフターコロナの経営戦略 コロナショックを生き延びる！ 事業経営の実践ノウハウ』『変革型経営コンサルタントの実践教科書 クライアントの課題を解決するための思考法と提案力』など。 コンサルが斬る！期待外れの「大コケ経営」 投資家から「ユニコーン候補」だと注目されていた企業の業績が、上場直後に悪化した
年金の繰り下げ「早死にだと丸損」「損益分岐点」は的外れ？長生きリスクの対処法とは
三田紀房の投資マンガ『インベスターZ』を題材に、経済コラムニストで元日経新聞編集委員の高井宏章が経済の仕組みをイチから解説する連載コラム「インベスターZで学ぶ経済教室」。第68回は「長生きリスク」の対処法や、年金繰り下げの「損益分岐点」という考え方への違和感を論じる。 「長生きリスク」の対処法とは？ ホリエモンこと堀江貴文は不可能に見えるアイデアにこそ大きなイノベーションが潜んでいると語る。不老不死ビジネスを提唱し、投資を呼びかける中川はこれまでの平均余命の大幅な伸びや生物学の最新の知見をもとに「実現できる」と力説する。 不老不死は長く人類が追い求めてきた夢だ。一方、マネープランの上では「予想外の長生き」は大きな不確定要素になる。個人的には好きではない用語だが、いわゆる「長生きリスク」は対処が難しいテーマだ。 長生きしすぎて老後の蓄えが枯渇してしまう――ごく単純化すれば、これが長生きリスク
中国にEV墓場、テスラ株は暴落…「やっぱりトヨタが正しかった！」と浮かれる人が見落とす死角
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード 真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 リチウムイオン電池の教訓を糧に 「全固体電池」の実用化を急げ 今後、中国では新興のEVメーカーの経営破綻がさらに増えるだろう。米アップルが自前のEV、通称「アップルカー」の開発を中止する方針だという報道も出ている。これに続いて自動運転技術などの開発プロジェ
ベストセラー著者が語る「旧統一教会問題」と「カルト教祖の共通点」
おおの・かずもと／1955年、兵庫県生まれ。東京外国語大学英米学科卒業。コーネル大学で化学、ニューヨーク医科大学で基礎医学を学ぶ。現在、医療問題から経済まで幅広い分野に関して世界中で取材を行う。『代理出産―生殖ビジネスと命の尊厳』(集英社新書)、『マイケル・ジャクソン死の真相』(双葉社)などの著書、『そして日本経済が世界の希望になる』(ポール・クルーグマン/PHP新書)などの訳書がある。 NOTEアカウントはhttps://note.com/kaz_sophia 最初のコラムは＜最近話題になったニュースから英語を学ぶ＞ ビジネスを強くする教養 斬新な思考、創造性はアートからやってくる！美術や音楽、ワイン、さらには哲学や宗教などを、その世界のプロ達が、最新のトピックスにからめて、わかりやすく解説します。 バックナンバー一覧 無宗教国ニッポンで、ロビン・ダンバー著『宗教の起原』（白揚社）がベス
【寄稿】プーチン氏に白旗を振るローマ教皇
ウクライナ・ギリシャ・カトリック教会の指導者たちは今月、ワシントンを訪れ、窮地にあるが崩壊してはいない同国に対する米国の支援継続を訴えた。司教らは正戦論に基づいた合理的な国家自衛論を展開した。正戦（正義の戦争）論は、5世紀に聖アウグスティヌスによって初めて体系的に形作られた、キリスト教の道徳的現実主義の古代からの伝統だ。同教会の最高位にあるスビアトスラフ・シェフチュク高位大司教（キーウ・ハールィチ大司教区）と米国の高位聖職者を務めるボリス・グジアック大司教は、ロシアがウクライナで敗北することがなぜ欧州の平和に不可欠であり、米国の国益にとって極めて重要であるかも説明した。こうした真剣な大人の会話が交わされた直後に、ローマ・カトリック教会のフランシスコ教皇は即席で行われた別のインタビューで突然、ウクライナに対し、「白旗」をあげてロシアと交渉する「勇気」を持つよう求めた。教皇は「自分たちが負けて
「ゾンビ企業」が多い業種ランキング、2位「旅館・ホテル」ワースト1位は？【東京商工リサーチ最新調査】
倒産のニューノーマル 新型コロナの影響により急増する企業倒産。信用調査会社の帝国データバンク、東京商工リサーチ、東京経済の各担当者が、注目の倒産事案、知られざる倒産の裏側、最新のトレンドなどをレポートする。 バックナンバー一覧 「ゾンビ企業」は56.5万社――。東京商工リサーチ（TSR）が保有する財務データを活用し、「ゾンビ企業率」を算出すると、2022年度（4-3月）は15.38％（前年度比3.41ポイント増）だった。2013年度以降の10年間で最悪の数値だ。経済センサス（2021年活動調査）の企業数（368万社）に当てはめると、「ゾンビ企業数」は56.5万社になる。企業の新陳代謝や生産性向上が注目されているが、これを阻害していると一部から犯人扱いされるゾンビ企業は「ホットイシュー」だ。ただ、1つの定義に従って算出したセンセーショナルな数値の独り歩きは、ミスリードに繋がる。大切なことはゾ
トランプ氏の大統領“再選”は厳しい！「もしトラ→ほぼトラ」を覆す致命的な弱点とは？
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 不測の事態が起きなければ バイデン大統領が僅差で勝利か ヘイリー氏の撤退表明を受けて、バイデン大統領は彼女の支持者の取り込みを図った。大統領はヘイリー氏の支持者らに「自らの選挙戦に場所を用意する」との声明を出し、「意見の不一致も多いが、米国の民主主義を守り、法による統治のために立ち上がり、米国の敵に立ち向かうという基本的な事柄については共通の土台を見つけることができると信じている」と述べた。 ヘイリー氏の支持者の何割かが本選で投票しないか、あるいはバイデン大統領に投票すれば、トランプ氏にとって大きな打撃となるだろう。政治経験の豊富なバイデン氏はそのことを認識しているからこそ、すぐに行動を起こしたのだ。 バイデン大統領は高齢の不安や
トランプ氏の大統領“再選”は厳しい！「もしトラ→ほぼトラ」を覆す致命的な弱点とは？
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 刑事裁判で有罪になれば 大幅に支持を失う さらにトランプ氏にとっての懸念材料は、現在抱えている4つの刑事裁判のうち1件でも有罪になれば、共和党員を含む有権者の支持を大幅に失う可能性があることだ。 4つの裁判とは、（1）2020年大統領選で敗北した結果を覆そうと、支持者らをあおって連邦議会を襲撃させた事件、（2）政府の機密文書を不適切に持ち出し、自宅に保管した事件、（3）ジョージア州の大統領選結果を覆そうと選挙管理責任者を脅迫した事件、（4）2016年大統領選の終盤に不倫相手への口止め料の支払いを隠すために業務記録を改ざんした事件である。 これらの中で最も古い（4）の裁判は3月25日、ニューヨーク州地裁で開始される。本来は（1）の裁
トランプ氏の大統領“再選”は厳しい！「もしトラ→ほぼトラ」を覆す致命的な弱点とは？
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 有権者の3分の2は トランプ氏に投票しない トランプ氏にとっての今後の課題は共和党の穏健派と無党派層の支持をいかに増やすかだが、ここに興味深い調査結果がある。 AP通信とシカゴ大学全米世論調査センター（NORC）が2023年8月に全ての有権者を対象に実施した世論調査では、「トランプ氏を好意的にみている」と答えた人はわずか35％だった。そして「トランプ氏が共和党の指名候補になったら、投票するか」との問いに「ノー」と答えた人が「絶対に」「おそらく」を含め63％に上った。 この調査では、バイデン氏の支持率も現職大統領としては最低レベルで、「民主党の指名候補として支持するか」との問いに「支持する可能性は低い」と答えた人が54％に上った。し
仕事ができる人に共通する「4つの数値化」とは？【『数値化の鬼』のエッセンスを凝縮！中編】
識学大全 思考法・スキル・リーダーシップ 今、最も会社を成長させる独自のマネジメント論として注目を浴びる「識学」。シリーズ126万部突破の識学3部作のエッセンスを、本にはない図解や導入企業の具体例を交えて、一挙に伝授する。さらに、著者の安藤広大・識学代表取締役社長が「3部作で語り尽くせなかったこと」を特別インタビューで明らかに。経営者から管理職、若手社員まで、仕事で悩みを持つ全てのビジネスマン必読の“強化書”だ。 バックナンバー一覧 仕事における数値化では、会計や統計学などの難しい知識は必要なし。四則計算ができれば十分。一方で、気を付けたいのが、「ニセモノの数値化」や「確率のワナ」だ。特集『識学大全』（全12回）の＃11では、最速で成長するためにマスターしたい「4つの数値化」を解説する。 「仕事ができる人」に共通する 4つの数値化とは？ 仕事における数値化には、会計や統計学などの難しい知識
「デヴィ夫人の“刑事告訴”報道は謎だらけ」元文春編集長がメディアを喝破
大阪キリスト教短大客員教授 元岐阜女子大学副学長、元週刊文春・月刊文芸春秋編集長。1955年京都市生まれ。78年早稲田大学政治経済学部政治学科卒、同年文芸春秋入社。『週刊文春』『文芸春秋』の編集長を経て、2015年常務取締役、18年退社。現在、大阪キリスト教短大客員教授を勤める。関わった主な記事は、江川紹子との坂本弁護士失踪事件追及、野坂参三密告の手紙、少年Ａこの子を生んで、ジャニーズ追及キャンペーン、田中真紀子秘書給与疑惑、村木厚子独占手記、田中角栄の恋文、尾崎豊の遺書など多数。著書に『文春の流儀』。 元文春編集長が「今」語りたいこと 元週刊文春、月刊文芸春秋編集長が、豊富な取材経験を基に、注目の事件・事象を独自の目線で解説。読者に世の中を読み解く上での「気づき」「教訓」を与える。 バックナンバー一覧 大きな組織、記者クラブに属しながら、そんなリスクもとらず、同じ記事を垂れ流している新聞
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