「統計的に有意」は誤解の温床 「やめるべき考え方」論文に研究者８００人賛同＝訂正・おわびあり：朝日新聞デジタル
薬の効果を確かめる論文や世論調査などで表れる「統計的に有意」という考え方は有害で、やめるべきだ――。そんな論文が英科学誌ネイチャーに投稿され、波紋を広げている。統計的に有意かどうかはもともと、ある結果が偶然かどうかを判断する指標に過ぎないのに、それが独り歩きして判断を誤る原因になっているからだ。世界の８００人以上の研究者がやめることに賛同した一方、科学的な判断や意思決定にも影響しかねないと反論も出ている。 ■副作用否定できない薬、流通 論文は、疫学や統計学などが専門のスイスと米国の研究者３人が執筆した。抗炎症薬の副作用について、実際にあった不思議な「矛盾」を紹介している。同じ薬の副作用を調べたのに、ある試験は薬と副作用に「関係がある」とし、２年後の別の試験は「関係なし」と結論づけた。 なぜこのようなことが起きるのか。論文は「統計的に有意」の解釈が誤っていたからからだと書く。 「統計的に有意
老後に本当に必要な金額は一体いくらなのか？
詳しい意味と使い方は、拙稿（毎年マジで貯めないとヤバイ金額はいくらか）、あるいは書籍『人生にお金はいくら必要か』（山崎元・岩城みずほ著、東洋経済新報社）などを参照していただきたい。また、計算用のサイトは「人生設計の基本公式」で検索するとすぐに見つけられるだろう（例えば、https://www.officebenefit.com/calculate/）。 ｢23歳から働き、平均手取り月収30万円｣なら老後は？ 仮に、23歳から働き始めて65歳で退職し、現役時代42年間を通じた平均手取り収入がひと月30万円、年額360万円のサラリーマンを考えてみよう。将来の年金の受取額を手取り収入の3割と見て、老後を30年と想定すると、必要貯蓄率は19.05％となる。なお、計算の前提として、インフレも運用利回りも考慮していない。賃金はインフレ率並みに上昇し、資産はインフレ率並みに運用できているという前提だ。
老後に本当に必要な金額は一体いくらなのか？
いわゆる“炎上”状態となった「老後2000万円報告書」問題は、極めて奇妙な展開だと言うしかない。 麻生大臣の無能と非礼が招いた「実に下らない事態」 もともと、金融審議会の市場ワーキング・グループがまとめた「高齢社会における資産形成・管理」と題する報告書（6月3日付）が、「高齢夫婦無職世帯の平均的な姿」で見た支出を基に、95歳までの30年間の老後を想定すると、生活費の取り崩しとして必要な金額が約2000万円だとの試算を示しただけのことだった。 これに対して「公的年金への不安を煽る」とか、まして「年金制度は崩壊しているのでまず謝れ」、といった野党の批判はまったくピント外れの言いがかりに近いものだったのだが、何と麻生太郎大臣（金融担当）が、適切に説明せずに、「表現が不適切だった」と認めてしまった。報告書の文章を起草した担当者にも、これを審議して了承した有識者たちにも何とも失礼な話だった。
｢怒らない子育て｣を実践するちょっとしたコツ
幸子さんに言われたとおり、「怒りの記録」をつけ始めたみちるさん。ずいぶんたくさんのことにイライラしている自分に気づき、唖然としてしまいます。実は、感情には2つの種類があります。不安、悲しみ、苦痛、ストレス、寂しさ、絶望などは第1の感情。そして、この第1の感情を元にして感じるのが怒りです。つまり怒りは第2の感情なのです。 例えば、日が暮れても子どもが帰ってこないとき、「どうして帰ってこないのかな。連絡もしないで」「帰ってきたら厳しく言わなくちゃ」とイライラしたとします。このイライラの第1感情は心配です。子どもに何かあったのではないかと心配しているのです。 期待が第1感情のこともある 時には期待が第1感情のこともあります。例えば、ジュースをこぼした子どもに対する第1感情は「落ち着いた行動のとれる人になってほしい」でしょう。でもそれが裏切られたためにイライラして、「何やっているの！」と言うことに
｢1人でできる子｣は､テキトーに育てられている
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｢未婚男性｣は未婚女性より340万人超多い現実
実は、未婚男性と未婚女性の人口差は、全年齢合計で約340万人もあります。20～50代に限定しても約300万人、未婚男性が多いのです（2015年「国勢調査」）。 つまり、日本全国の未婚女性がすべて結婚したとしても300万人の未婚男性には相手がいないということです。もっとも、未婚女性全員が結婚するわけではありませんから、実際にはもっと多くの男性が余るという計算になります。これが、「男余り現象」というものです。 75歳以上で男女逆転する 各年代別の男余り数は以下のとおりです。 15歳から74歳まで、すべて未婚男性人口のほうが多いことがわかります。75歳以上で男女逆転しますが、それは悲しいかな、未婚男性が生涯未婚のまま寿命が尽きてしまったからです。 こちらの記事（『茨城県が1位！｢ニッポン男余り現象｣の正体』）で、都道府県別の男余り率ランキングも発表しています。なお、このデータは独身研究家として私
｢女子は資格職が一番｣と今なお考える親たちへ
現実的な対応策として、女性はどうしたらいいか。筆者が理事長を務める昭和女子大では、こうした資格を目指している学生には、絶対に専門職に就かねばと考えるのではなく、資格を持ったうえで企業に一般の社員として就職するという選択肢もありだと言っている。一般企業に入り、その中で資格取得で得た専門知識を生かして、強みにしていくのだ。 たとえば学芸員の資格は、銀行で美術品の資産評価のプロとして能力を発揮することもありうるし、食品会社の営業職で栄養士の資格が生きるかもしれない。 そして専門職を目指す学科に在学中の女子学生には、資格を取るだけでなく、広い教養や行動力を身に付けるよう勧めている。大学時代にしっかり勉強して専門的な資格を身に付けるのはとてもよいことだが、資格を取りそれにしがみついていれば一生有利で安泰というわけではないというのはこれまで述べてきたとおりだ。 変わりつつある社会を見据え、選択肢を増や
（けいざい＋）挑戦、ふるさと納税：中 「何もない町」、意外な祭り：朝日新聞デジタル
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（ひと）市川岳仁さん ライブハウスを始める薬物依存回復支援グループの代表：朝日新聞デジタル
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