｢グー･チョキ･パー｣で最初に出すべきはこれだ…統計学が解明｢じゃんけんの勝率が高まる｣指のかたち 学生が延べ1万1567回のジャンケンをしてわかった勝利の法則
じゃんけんで勝率を高める方法はあるか。データ分析・活用コンサルタントのサトウマイさんは「あるジャンケンに関する研究では、『グー』を出す確率が35.0％、『チョキ』を出す確率が31.7％、『パー』を出す確率は33.3％と、最もグーが多かった。心理学的には『人間は警戒心を持つと、拳を握る傾向がある』という説のほか、『チョキはグーやパーと比べて出しにくい』という説もある。こちらからじゃんけんを仕掛けるときは『最初はグー』という掛け声をスピードアップし、こうしたクセをより出やすくさせるといいだろう」という――。 ※本稿は、サトウマイ『はじめての統計学 レジの行列が早く進むのは、どっち⁉』（総合法令出版）の一部を再編集したものです。 人間のクセからみるじゃんけんの統計的な必勝法 運に関するゲームで、私たちの一番身近にあるのは「じゃんけん」ではないでしょうか？ 手だけを使って、3種類の手の出し方（グー
日本人だけが知らない事実…世界三大古戦場に｢関ヶ原｣がランクインしている納得の理由 海外では｢世界史的に稀有な出来事｣とされている
ロシアのウクライナ侵攻の根はチンギス・ハンが作った 2022年2月、ロシアがウクライナに軍事侵攻して、世界に大きな衝撃を与えました。日本でもこの戦争への関心は高く、報道に心を痛めている人はたくさんいます。ニュースでは街頭インタビューなどで、「早く戦争が終わってほしい」と願う人の姿がたびたび報じられています。 では、同じ街頭インタビューで、「なぜロシアはウクライナに軍事侵攻したのですか？」と聞いたとしたらどうなるでしょうか。70〜80点レベルの回答ができる人は、非常に限られるのではないかと思います。 日本人は知的レベルが高いとされてきたはずなのに、情報があふれすぎているせいなのか、物事を深く知ろうとする意欲が薄れてきているように感じます。大切なのは「どうしてこうなっているのか」に関心を持って調べること。まずは知識を持つことが、深い議論につながります。 私の解釈では、ウクライナ戦争に関わる発端
｢投資先はこれ1本だけでいい｣お金のプロが伝授する｢新しいNISA｣で資産を増やす2大原則 なるべく早くNISA口座に資産を移せと言う理由
首相の一言を最大限利用した大きな刷新 NISA（少額投資非課税制度）が大きく刷新されることになりました。 これまで、現行の一般NISAが2023年で終了して、2024年から2階建ての構造を持つ新しいNISA制度がスタートする予定でしたが、この「2階建てNISA」が取りやめとなり、制度と金額的スケールの両方が大きく変わる新しいNISA制度（以下「新しいNISA」）がスタートすることになりました。 新しいNISAは、岸田文雄首相が就任とともに掲げた「新しい資本主義」の検討に伴って出てきたものです。岸田首相がたまたま発した「資産所得倍増計画」という言葉を具体化する必要性から生まれました。これまでのNISA制度にあって課題とされていた問題の多くが解決されています。「首相の一言」を最大限に利用してよくここまで仕上げたものだと、関係者の努力に感心します。 新しいNISAのポイントを簡単にまとめます。以
建築家が｢日本の大規模再開発は恐ろしい｣と警鐘を鳴らす深い理由 "ローマを守る"イタリアとは大違い
「外観は公共のもの」という考え方 ――コロナ禍に見出すポジティブな面ということでいうと、日本は「自粛の要請」というかたちで中国や欧米のように都市をロックダウンせず、私権を極端に制限しないで対応してきたことを政府は誇っています。もちろん、これは評価が分かれるところですが……。片や、本書の3章のリレー・エッセイでお二人とも触れているように、日本の都市は欧米に比べて規制が緩く、自由なデザインの建築が多いという面もありますよね。そこで、あらためて公と私の関係や、「自由」というものについてご意見をお願いいたします。 【井上】青木さんが本書の3章で触れていた、フランスから来た留学生のエピソードが印象的です。ファサード（外観）は設計者のものじゃなく、公共のものだというふうに彼らは考えている。これには、ああなるほどと思いました。 【青木】ロンドンで、水上に建つ建築を建て替えるというプロジェクトを設計したこ
｢500ミリリットルに角砂糖14個分｣糖質依存を引き起こす"危険な飲み物"をどうしても飲みたくなるワケ 色と香りがついただけの砂糖水
人間の脳はリバウンドするようにできている ダイエットにはリバウンドがつきものです。多くの人がダイエットに挑んではリバウンドし、そのたびにかえって太るということを繰り返しています。 それにしても、なぜリバウンドしてしまうのでしょうか。 その答えは、「人間の脳は、ダイエットに失敗してリバウンドするようにできているから」です。 その仕組みについて、簡単に説明しましょう。 私たちの命を繫ぐためには、エネルギーが必要です。そして、エネルギー源となるのは炭水化物（糖質）です。だから、人類は生まれながらにして「炭水化物を摂取するように」プログラミングされています。 しばらく炭水化物を摂らないでいると、血糖値が下がってイライラしてきます。このとき、脳の指令によって猛烈に炭水化物を食べたくなります。 そして、食べれば脳の「報酬系」が働き、ドーパミンというホルモンが出て幸せを感じるようになっています。 「ああ
｢プロテインを飲んではいけない｣健康のために運動する人に多い根本的勘違い タンパク質摂取で筋肉はつかない
患者数が2100万人を超えて糖尿病以上に多くなっている「新・国民病」がある。「慢性腎臓病（CKD）」だ。発症すると様々な病気の死亡率が平均4倍に上昇し、新型コロナをはじめウイルス感染症の悪化リスクも高まる。一度人工透析になれば、一生やめられない。「実は、人間ドックや健康診断では予兆を捉えることができないのです。働き盛り世代は一刻も早く対策が必要」と、20万人の患者を診た牧田善二医師が警鐘を鳴らす──。（第4回／全6回） ※本稿は、牧田善二『医者が教える最強の解毒術』（プレジデント社）の一部を再編集したものです。 「プロテインを飲むと腎臓が悪くなる」は本当か？ 一般の人が「良いつもり」で積極的に摂取しているものの中には、腎臓を悪くするものがあります。その代表格が「プロテイン」です。 私は、プロテインについて強い危機感を持っており、あちこちで繰り返し発信しています。というのも、多くの人が「タン
衝撃…｢コロナはただの風邪だ!｣と聞かない人が知らない事実 感染拡大で絶望する人も存ぜぬこと
新型コロナの感染拡大が報じられる中、「大変だ。命を大切に」「大したことなし。経済を回せ」という2つの相いれぬ見立てが摩擦を生んでいる。 「感染者数増」で社会全体のストレスは再び上昇 東京都をはじめ全国で感染者数の増加が確認され、社会全体のストレスは再び上昇している。「正しく怖がろう」とは、今回の新型コロナ禍が始まった当初、声高にいわれた戒めだった。それからほぼ半年が経過した今、虚実ないまぜのコロナ情報があふれ返っている現在は、「正しく怖がる」前提である「正確な情報、正しい見立て」がいったいどれかの判別がつかず、かえって混迷が深まっているようだ。 もっとも、世界中の誰にとっても未知の体験であり、あらかじめ用意された正しい情報などどこにもない。そのおかげで、新聞・テレビ・雑誌といった既存メディアやインターネット・SNSに至るまで、同じか類似の見解を持つ人々が入った“タコツボ”のすぐ横に、まるで
予防接種よりも｢ワクチン拒否｣のほうが危ない 治療法がないから､ワクチンがある
「ワクチンは怖い」と子供の予防接種をためらう親がいる。小児科専門医として『小児科医ママとパパのやさしい予防接種BOOK』（内外出版社）を書いた森戸やすみ氏と宮原篤氏は、「ワクチンのある感染症のほとんどには治療法がない。接種するリスクより、接種しないリスクのほうが高いことに気づいてほしい」と警鐘を鳴らす――。 「ワクチンは怖い」と話す親たち ――今、予防接種の本を書かれたのは、なぜでしょうか？ 【森戸】以前から診察室で「ワクチンは怖いので接種していないのですが……」とか「家族がワクチンの接種に反対しているので中止しようかと……」というような相談を受けていて、危機感を持っていました。どこからそういう情報がくるかというと、不正確な書籍やSNSですね。予防接種に関しての一般書には、医学的に不正確な「反ワクチン本」が多くて、普通の小児科医が正確でわかりやすい本を出したらいいのではないかと思いました。
増税は｢リーマンショック超え｣の大災厄を招く 時間が経つほど｢消費の減少｣が進む 藤井聡 | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）
▼97年3%→5%から始まった日本の凋落 消費増税で何が起こるかが、知られていない 2018年末まで6年間、内閣官房参与として内閣府に在籍していましたが、消費増税を推し進める財務省の大変な強さを感じました。政府、国会、野党、学会とあらゆる領域に増税推進派が多数を占めているんですが、そういう状況をつくり出したのは明らかに財務省。マスメディアにも大きな影響力を持ち、財界に対しても、社会保険料の負担を軽減したり法人税を減らしたりするのとバーターで増税に賛成させるという形で影響力を使っています。 財務省の勝利の最大のポイントは、経済学者を押さえたことです。 学者が真実を語れば、それがメディアを通じて政治家と世論に伝わり、増税を止める状況をつくれたかもしれませんが、吉川洋（東京大学名誉教授）、土居丈朗（慶應義塾大学教授）、伊藤隆敏（東大・一橋大学名誉教授）といった主流派の経済学者がほぼ全員財務省の意
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