電通・博報堂のネット広告売上高、2015年11月は前年同月比で21%増…3カ月連続の前年同月比20%超の増加を達成 広告代理店大手2社の2015年11月のネット広告売上高(月次)は、合計で121億円と前年同月比で21.4%増えた。電通(単体)と博報堂DYホールディングス(博報堂・大広・読売広告社)が発表している月次売上高から、インターネットとモバイル関連メディアの広告売上高を抜き出した。前年同月比で増加したのは35カ月連続で3カ月連続の増加率20%超となった。
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サイバーエージェント、動画広告市場を調査する専門組織を設立 第一弾「国内大手企業の動画広告の利用動向に関するアンケート調査」を実施 また、その第一弾調査として、シード・プランニング デジタルインファクトと共同で、国内大手企業の動画広告の利用動向に関するアンケート調査を行った。 昨今、急成長を遂げる動画広告市場は、2015年の国内市場規模が500億円に達する(「国内動画広告の市場調査」サイバーエージェント/シード・プランニング調べ)と予想されている。その急成長を背景に、サイバーエージェント<では2014年に動画広告の制作と販売に特化した専門組織を設立、国内の市場調査やユーザー調査などを行い、動画広告における制作と販売、マーケティングに注力をしてきた。 これら実績を踏まえ、このたびオンラインビデオ総研を設立し、広告主企業に対して、投資効果が見込める動画広告の活用方法を提供、ユーザーに対しては、
Facebookの投稿が激減しているワケ。みんな飽きちゃっているのか調べてみた。 2015/9/14 WEB, WordPress, マーケティング, 時事ネタ 最近Facebookのタイムラインをみて思うこと広告やページの投稿がほとんどを締めていきていますね。最近日本のFacebookユーザーは、たった1ヶ月で330万人も大激減。 増加傾向だった入会者も頭打ちになりつつあります。世界的にも激減し、欧米のユーザーは嫌悪感すら抱いている人も少なくないようです。なぜここまで飽きられているのでしょうか? LINE以外のSNSが減少傾向にある 2015年1月16日、インターネットコム株式会社は、NTTコムリサーチと共同で行っている定期調査の中で「SNS利用」についてのユーザーアンケート調査をインターネット上で実施し、その結果を発表しました。調査結果によると人気SNSの「LINE」は前回調査から2
どんな企業が広告宣伝にたくさんのおカネを投じているのか――。8月28日に配信した「最新!『広告宣伝費』トップ500社ランキング』には、多方面から反響が寄せられた。 消費者に近いビジネスを展開しており、規模が大きい企業ほど莫大な広告宣伝費を投下している。テレビやインターネット、新聞、雑誌、ラジオなどのメディアや交通広告、チラシなどへの出稿に限らず、シンポジウムやセミナー、スポーツ大会などイベントへの協賛など、企業が商品・サービスを認知してもらったり、ブランドイメージを高めたりするためには、一定のおカネがかかる。 一方、金額の多寡だけで広告宣伝におカネをかけているかどうかを論じることはできない。東洋経済オンラインは、主要な上場企業の売上高に占める広告宣伝費の比率を独自調査。最新の有価証券報告書(2014年5月期~2015年4月期)で開示されている販管費の内訳から、売り上げ広告費比率の高い上位2
2015/07/28 [データ] ほぼ毎日インターネットを利用する人は5,610万人~ ニールセン、デバイス毎のインターネット利用状況を発表 ~ - 2015年6月に各デバイスからインターネットをほぼ毎日利用した人は5,610万人 - スマートフォンからほぼ毎日インターネットを利用する人は3,996万人でPCの2倍 - 10代のスマートフォンからのネット利用者のうち約半数がスマートフォンのみでネットを利用 - 2015年6月に各デバイスからインターネットをほぼ毎日利用した人は5,610万人 - スマートフォンからほぼ毎日インターネットを利用する人は3,996万人でPCの2倍 - 10代のスマートフォンからのネット利用者のうち約半数がスマートフォンのみでネットを利用 視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼COO:宮本淳)は、ニールセン インターネ
【決算まとめ】主要モバイルゲーム企業の4-6月…19社中14社が営業減益、8社が赤字計上と厳しい結果に ミクシィの売上高はガンホーのピーク時と同水準に到達 株式を上場している主要モバイルゲーム企業19社の2015年4~6月期(一部2~4月期と3~5月期)決算が出そろった。今回の四半期は増収増益を達成した企業がわずか5社(うち2社は赤字幅縮小)にとどまるなど、全般的に厳しい内容の決算が目立った。特に売上高よりも利益面でその傾向がより顕著に表れており、各社が開発費用の高騰や積極的なマーケティング展開を手掛けるための費用増加といった事情を抱えていることが読み取れる。 また、ミクシィ<2121>とガンホー<3765>の売上高と営業利益の差も大きく開く結果になった。両社の比較については、後ほどじっくりと取り上げたい。 表は19社の決算内容を一覧にまとめたものとなる。決算期の都合で、gumi<3903
10代の80%がスマホで動画視聴、テレビに迫る勢い――サイバーエージェントは8月10日、動画メディアの接触率に関する年代別、メディア別の調査結果を発表した。 【グラフ:年齢別スマホで見る動画サイトは?】 週1回以上接触している動画メディアは、10代ではスマートフォンが80%に上り、テレビ(85%)に迫っている。10〜40代と幅広い年代で約半数以上がPCで動画を視聴している中、10代のみがスマートフォンからの接触率の方が高かった。 サービス別に見ると、YouTubeが全年代を通して最も利用されており、特に若年層の男性人気が高い。PC経由では10代男性の70%(PC利用時)を筆頭に男性の利用率が高いが、スマートフォンでは男女差は小さくなる。ニコニコ動画は10〜20代男性の3人に1人が利用している一方、女性の利用率は20%以下だった。 10代女性は、SNS上の動画を試聴する割合が高く、特に
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
『そういえば、あの業界のシェアは結局どこが一番多いんだっけ……?』 そんな疑問を抱いたことがあるすべてのビジネスマンに捧ぐ連載。仕事でも利用できる業界ランキングや業界地図を私、高橋暁子が手っ取り早く紹介します。<連載目次> 日本はスマホゲーム売上高世界一 皆さんはスマホゲームやソーシャルゲームは利用しているだろうか。 ここ数年で、利用するゲームに変化はあっただろうか。今回は、スマホゲーム・ソーシャルゲームのシェア最新版をお送りする。 米調査会社アップアニーの2013年12月発表のレポートによると、アプリストアの売上げ世界一は日本であり、僅差で米国が続いた。 売上高の大半を占めるのはゲームアプリだ。App Store及びGooglePlayにおける2012年10月から2013年10月までのアプリの売上高を国別に比較すると、2012年10月時点では日本でのアプリ売上高は米国の約6割程度だった。
電通は24日、国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表。そのなかで、インターネット広告費が初めて1兆円を超えたことを明らかにした。前年比の伸び率でも、「新聞」(98.2%)、「雑誌」(100.0%)、「ラジオ」(102.3%)、「テレビ」(102.8%、地上波+衛星関連の合計)などの他メディアと比べ、「インターネット」は112.1%と、もっとも大きな伸び率を示した。 今回の調査で明らかになったインターネット広告費(媒体費+広告制作費)は、1兆519億円。枠売り広告では、ブランディングを目的とした大型広告やリッチ広告の活用に加え、スマートフォン広告やキュレーションメディアなどの新たなメディアの出現が伸長を下支えした。ニーズの細分化やユーザーの接触メディアの分散化を受けて、ジャンルを特化した専門サイトの活用も広がり、従来型のタイアップに加え
スマホやソーシャル、動画などがさらに盛り上がるだろう2015年のメディアづくりに向けて、そのヒントになるようなデータを10個紹介します。調査の規模や手法は異なるものですが、メディア環境の傾向や側面を捉えることができるかと思います。 1. PC/スマホのネット、アプリ利用者の増減 (出典:ニールセン) PCとスマホでのネット利用者に関しては、PCが5200万人、スマホが4260万人ほどとなっています。PCは利用者が8%減った一方で、スマホについては34%も増加。PCとスマホで、YahooとGoogleの順位が変わっているのも情味深いです。 また、スアホアプリをみると、月間3000万人以上のユーザーが利用するLINEが圧倒的です。昨年比でも46%と、ほぼ2倍になっています。Googleのアプリが強いこともわかりますね。 アナリストの方によれば、16歳~49歳に世代を絞ると、スマホの普及率は70
ここから本文です。 平成26年12月31日 総務省 統計トピックスNo.85 「未(ひつじ)年生まれ」と「新成人」の人口-平成27年 新年にちなんで- (「人口推計」から) 未(ひつじ)年生まれは1007万人 新成人は126万人 総務省統計局では,新年を迎えるに当たり,平成27年1月1日現在における「未(ひつじ)年生まれ」の人口と「新成人」の人口を推計しました。 要約 1 未(ひつじ)年生まれの人口は1007万人 男性は488万人,女性は519万人 昭和42年生まれが最も多い 十二支の中では9番目 2 新成人人口は126万人 新成人人口は126万人,前年比5万人増 男性は65万人,女性は61万人 新成人人口は21年ぶりに増加 (見出しをクリックすると本文を見ることができます。) ※ 人口推計は,国勢調査による人口を基に,その後の人口動向を他の人口関連資料から得て算出している。 PDF版はこ
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